舗装材料・工法・調査技術の研究開発
FY2016に初出。39回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度中の研究開発費の総額は274百万円ですが、当社の研究開発は、建設事業と建設材料等の製造販売事業の両部門に密接に関連させて実施しているため、その内容をセグメント別に分類することは困難であります。」
研究開発費274百万円を計上し、タフシャットRA工法、MWD plus、プライムファイン、中温化・常温混合物、Bioバインダー、ICT・AI施工、Wattwayなどについて、研究開発から実証・現場適用・普及までの取り組みを具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は139百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費139百万円を記載している。 - FY2025研究開発費減少・開発継続有価証券報告書
「当連結会計年度中の研究開発費の総額は275百万円ですが、当社の研究開発は、建設事業と建設材料等の製造販売事業の両部門に密接に関連させて実施しているため、その内容をセグメント別に分類することは困難です。」
研究開発費は前年度の337百万円から275百万円へ減少した。一方、プライムファイン、タフシャットRA工法、MWD plus、中温化・常温混合物、Bioバインダー、ICT・AI施工、Wattwayなどの開発・検証は継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は142百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費142百万円を記載している。前中間連結会計期間の176百万円からは減少している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度中の研究開発費の総額は337百万円ですが、当社の研究開発は、建設事業と建設材料等の製造販売事業の両部門に密接に関連させて研究開発を行っているため、その内容をセグメント別に分類することは困難です。」
研究開発費は前年度の294百万円から337百万円へ増加した。MWD plus、中温化・常温混合物、Bioバインダー、電気供給システム、ICT・AI施工など、研究開発テーマと実路検証・現場適用の記載が拡充されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は258百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費258百万円を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は176百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費176百万円を記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は81百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費81百万円を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「常温混合物の開発においては、茨城県つくば市に常温混合物用のプラントを建設しており、実路での検証作業を開始する計画をしています。」
研究開発費は294百万円となり、常温混合物用プラントを建設し、実路での検証作業を開始する計画を示している。研究開発が実証段階へ進展している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は214百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費214百万円を記載している。前年同期の199百万円から増加している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は135百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費135百万円を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は66百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費66百万円を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「これらの技術については、国土交通省の「広域安定供給可能なアスファルト舗装技術」の公募技術に選定されたことから、今年度以降施工性・耐久性の検証を行う予定です。」
研究開発費は前年度の249百万円から264百万円へ増加した。中温化・常温混合物が国土交通省の公募技術に選定され、施工性・耐久性の検証段階へ進んでいる。タフシャットRA工法、Bioバインダー、DX・AI等の開発も記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は199百万円であります。」
研究開発活動を継続し、研究開発費199百万円を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は132百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費132百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は65百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費65百万円を記載している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社は、技術力の充実を企業戦略上の重要施策の一つとして認識し、環境負荷低減、耐久性の向上、コスト低減、安全性の向上など社会的要請に応える技術の研究開発に努めています。」
研究開発費は249百万円で、前年度の259百万円から減少した。一方、研究開発の対象は新材料・新工法、総合的な調査・評価システムに加え、脱炭素、DX・AI、次世代インフラ技術などへ広がっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は192百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費192百万円を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は129百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第２四半期連結累計期間の研究開発費129百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は60百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費60百万円を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は259百万円でありますが、当社での研究開発は、建設事業と、建設材料等の製造販売事業の両部門に密接に関連させて研究開発を行っているため、その内容をセグメント別に分類することは困難です。」
研究開発費は259百万円。Bioバインダー、高剛性舗装、複合防水材料、ICT舗装、AIを活用した自動化施工、CHASPA等、研究開発テーマと現場適用の記載を拡充している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は193百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費193百万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は131百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費131百万円を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は60百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費60百万円を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は224百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費224百万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は154百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費154百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は75百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費75百万円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、技術力の充実を企業戦略上の重要施策の一つとして認識し、社会に貢献する技術・社会のニーズに資する技術の研究開発に努めています。」
研究開発費は288百万円。HSアスコン、高耐久クイックコート、タックファインSQ、舗装管理システム等の具体的な材料・工法・システム開発を記載し、研究開発の内容を拡充している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は218百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第３四半期連結累計期間の研究開発費218百万円を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は146百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費146百万円を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は74百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費74百万円を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は304百万円でありますが、当社での研究開発は、建設事業と、建設材料等の製造販売事業の両部門に密接に関連させて研究開発を行っているため、その内容をセグメント別に分類することは困難であります。」
研究開発費は304百万円となり、前年度の295百万円から増加した。また、POSMAC工法の施工実績は平成28年度末に210万㎡へ達し、前年度末の200万㎡から進展している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は230百万円であります。」
研究開発活動の継続を、第3四半期連結累計期間の研究開発費230百万円という数値で示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は160百万円であります。」
研究開発活動の継続を、第2四半期連結累計期間の研究開発費160百万円という数値で示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は83百万円であります。」
研究開発活動の継続を、当第1四半期の研究開発費83百万円という数値で示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、技術力の充実を企業戦略上の重要施策の一つとして認識し、社会に貢献する技術・社会のニーズに資する技術の研究開発に努めています。」
研究開発費は295百万円。新材料・新工法、舗装管理システム、非接触給電舗装、地中探査レーダー等を開発し、POSMAC工法は平成27年度末に施工実績200万㎡に達している。