ICT・情報化施工による施工精度・生産性の向上
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社では、舗装工事にＴＬＳ（地上型レーザースキャナ）やＵＡＶ（無人航空機）を活用し、３次元データを起工測量、施工、出来形管理の各段階で活用するＩＣＴ舗装工事を全国で実施しております。」
ICT舗装工事を全国で実施する段階に進み、DX推進部を通じて工事現場・製品工場の自動化、品質管理、出来形管理へ展開している。 - FY2024前進有価証券報告書
「今年度、当社では建設事業本部内にＤＸ推進部を設置し、当業界の大きな課題である「生産性向上」「就業者不足」「事故抑制」の解決策として有効である、ＩＣＴや人工知能（ＡＩ）などのデジタル技術を舗装の工事現場や製品・合材工場における各種作業の自動化、品質管理・出来形管理などへ活用を推進してまいります。」
ICT舗装の現場展開に加え、建設事業本部内にDX推進部を設置し、AI・ICTを工事現場、製品・合材工場の自動化、品質管理、出来形管理へ展開する体制を具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社では2018年度に工務本部に「ＩＣＴ推進室」を設け、舗装工事にＵＡＶ（無人航空機）やＴＬＳ（地上型レーザースキャナ）を導入し、建設工事の測量、施工、出来形管理の各段階で活用するＩＣＴ舗装工として国土交通省発注工事を中心に全国の施工現場で実施してきました。今後もより多くの施工現場に展開していきます。」
ICT推進室の設置段階から、UAV・TLSを用いるICT舗装工を全国の施工現場で実施する段階へ進展している。AIを活用した施工機械の自動化開発も記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「さらに、平成30年度には工務本部に「ＩＣＴ推進室」を設け、舗装工事にＵＡＶ(無人航空機)やＴＬＳ(地上型レーザスキャナ)を用いた測量、施工、出来形管理を行うＩＣＴ舗装工についても技術の習得や普及を推進していきます。」
工務本部にICT推進室を設け、UAV・TLSによる測量、施工、出来形管理を行うICT舗装工の普及を推進する体制を具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社では、ＧＰＳ（グローバル・ポジショニング・システム）や通信技術を利用したトータルステーションなどを利用した３次元マシンコントロール（３Ｄ－ＭＣ）を導入して管理精度の向上に努めるとともに、顧客への技術提案を行っています。IＴ施工技術で、オートステアリング技術を活用し、曲率半径40ｍ程度の陸上競技場施設の舗設で精度の高い仕上がりを確保しました。さらに、情報通信技術を活用し生産性の向上を図るため、ＵＡＶやレーザスキャナによる３次元測量やＩＣＴ建機といったi-constructionについても技術の習得・システムの開発を行い、舗装への適用を推進していきます。」
3D-MC、オートステアリング、UAV・レーザスキャナによる3次元測量、ICT建機を施工管理・生産性向上に活用する取り組みを初めて独立した施策として記載している。