新工法・遮音・防犯・パッシブデザインの開発
FY2016に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「現在運用している２×４工法、鉄骨造のZEH賃貸住宅に加え、鉄筋コンクリート造と２×４戸建のZEH賃貸住宅の運用を開始し、主な構造タイプにおいて、ZEH標準仕様での賃貸住宅商品の提供が可能となっています。」
ZEH賃貸住宅について、従来の2×4・鉄骨造に加えて鉄筋コンクリート造・2×4戸建の運用を開始し、主要構造タイプで標準仕様として提供可能な段階に進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「現場省力化の取り組みとして、2×4工法において、軒の出が短い従来仕様に比べて2つの工程を削減できる「軒ゼロ金物」を開発致しました。また、従来では軒天材と下貼りが必要だった告示仕様を、準耐火45分の性能を持つ「軒天材一枚貼り仕様」に簡略化し、大臣認定を取得しました。さらに、従来の遮音性能を維持しながら資材を軽量化した「直階段」も開発し、運用を開始しています。」
軒ゼロ金物、準耐火45分の軒天材一枚貼り仕様、軽量化した直階段の開発・認定取得・運用開始により、現場省力化と施工資材の改良を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は、これまで一般、寒冷地域（省エネ基準地域区分での1～7地域）にて提案を行っておりました、木造のZEH基準（ZEH Oriented）を満たす賃貸集合住宅（以下ZEH賃貸集合住宅）について、沖縄仕様（省エネ基準地域区分8地域）の開発を完了させ、販売開始いたしました。本開発により全国においてZEH賃貸集合住宅の提案が可能になるとともに、鉄骨造の商品につきましてもZEH賃貸集合住宅での販売を新たに開始いたしました。」
沖縄仕様のZEH賃貸集合住宅の開発完了・販売開始により全国提案が可能となり、鉄骨造でもZEH賃貸住宅の販売を開始した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は13億３百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13億03百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は３億85百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3億85百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「商品の開発以外にも将来の活用に向けた研究開発の取り組みとして、主力２×４構造の新たな工法「ミッドプライウォールシステム（ＭＰＷ）改良型」をカナダ林産業協議会と共同で開発しました。合板を２×４材で挟み込み、従来の２倍の強さを発揮する強靭な高耐力壁で「木造建築新工法性能認証」を取得しました。」
MPW改良型を共同開発し、従来の2倍の強度を持つ高耐力壁として木造建築新工法性能認証を取得した。寒冷地ZEH、LCCM、非FIT電力等の技術開発・運用も進展している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は７億７百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に7億7百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億42百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費11億42百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「技術開発部においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による“新しい生活様式”に対応するために2021年３月から当社が建築する賃貸物件にＳＩＡＡ（抗菌製品技術協議会）により抗菌加工の認証を受けた壁・天井クロスとフローリングを採用しました。また、仕様関連としては上下間の遮音性能を向上させる仕様の開発を行い、2021年３月から弊社オリジナル鉄骨造のシステムブレース造に『重量衝撃音LH50、軽量衝撃音LL35』性能となる仕様をオプションでの運用を開始しました。」
抗菌仕様の採用、遮音仕様の運用開始、Rr55仕様の開発完了・運用開始など、商品性能に関する具体的な開発・導入段階へ進展した。さらに国内初のLCCM賃貸住宅の建設にも着手している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億92百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10億92百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２億91百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に2億91百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億70百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10億70百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は６億44百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費6億44百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２億80百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2億80百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動に係る投資総額は1,983百万円（すべて建設事業セグメントで発生）であり、その主なものは以下のとおりです。」
研究開発投資1,983百万円のもと、CLT工法の構造評定取得、実大実験棟での施工性・コスト・遮音性検証、1時間耐火仕様の性能評価、スマートキーシステムの実棟検証まで進めた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は13億86百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13億86百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は７億81百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は7億81百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は10億98百万円です。設備においては、多様化するライフスタイルに合わせ、より快適な住空間を提案する新しい試みとして、Bluetooth接続によりスマートフォンなどの音楽を再生できるスピーカー付きダウンライトを、平成30年２月に完成する東京都多摩市の賃貸物件に試行導入いたします。」
研究開発費10億98百万円を計上し、平成30年2月完成予定物件へのスピーカー付きダウンライトの試行導入を具体化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は７億13百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に7億13百万円を計上したが、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は３億24百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、当第1四半期の金額を示したうえで、活動状況に重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「基礎工法においては、小規模建築物を対象とした杭状地盤補強であるDK-Pileの仕様強化として、杭の先端径拡大による載荷実験を実施し、性能評価機関における追加認証を取得いたしました。」
DK-Pileについて載荷実験を実施し、性能評価機関の追加認証を取得した。また、無料インターネット（Wi-Fi）接続サービスと警報器付きインターホンの運用開始、耐火構造・遮音・防犯・健康住宅関連の開発も記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「技術開発グループにおいては、軟弱地盤に小規模建築物を建設する場合の新たな地盤補強としてDKフロート工法の開発を行いました。一般的には軟弱地盤へ建設する場合には、地中深くまで杭を設置することが必要となりますが、この工法は建物の基礎下に発泡スチロールブロックの敷き込みにより地盤への建物重量を軽減させ、杭状地盤補強であるDK-Pileを複合させることにより安定性を増強させるものです。設備においては、入居後すぐに使用可能な無料インターネットサービスの運用を開始しております。各住居内には、パソコンや携帯電話の利用に便利なWi-Fiルーターを設置して、建物価値の向上並びに利便性の向上に取り組んでおります。またメール便の最大サイズも収納可能で不在時でも受け取り可能なメールボックスを開発して、インターネット通販に対応可能な賃貸住宅の開発に取り組んでいるとともに、押し入り強盗対策として、非常警報機能付きインターホンの開発を行い防犯性能の向上を図っております。防災性能については、巨大地震時の火災抑制と延焼防止を目的に感震ブレーカーの開発を行っております。」
DKフロート工法、無料インターネット、宅配対応メールボックス、防犯インターホン、感震ブレーカーなど、工法・利便性・防犯・防災に関する具体的な開発と運用開始を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現場職人不足や現場労務費高騰への対策として、２×４・２×６のスタッド材を用いた、工場生産壁パネル（特許出願済）を採用した当社オリジナル木造在来工法『エコプレカットネオ工法』の試行運用を開始いたしました。」
職人不足・労務費高騰への工法対応に加え、高遮音界壁の性能値「ＴＬＤ－５０」の確認、防犯カメラ「ｅ－カメラ」、パッシブデザインの効果測定などを進めている。