ピーエス・コンストラクション（1871）・施策前進
ICT活用によるグループコミュニケーションと職場環境の改善
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループDX・IT推進体制の再編と先端技術研究22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風24社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「ＤＸ推進室は、「ＰＳＭＡＸ部会」「業務効率化部会」「共通プラットフォーム・教育部会」の３部会で構成されており、単なる省力化や効率化にとどまらず、業務の自動化やデジタル技術の活用を通じて、新たな業務活動や価値創出につなげることを目的としています。」
DX推進室の下に3部会を設置し、PSMAXの継承、業務効率化、共通基盤・教育まで全社展開の体制を具体化した。一方、成長投資のDX投資には一部進捗遅れも記載している。 - 2026-06-02前進決算説明資料
「DX(デジタルトランスフォーメーション)を活用した業務効率化・高度化に寄与する施工管理デジタルツール技術の導入を促進」
DXの全社展開方針について、施工管理デジタルツールの導入促進という具体的な取り組みを示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年度、人的資源の減少や技術伝承の遅延といった経営課題に対し、ＤＸによる課題解決と全社的展開をより一層推進するために「ＤＸ推進委員会」と専門部署として「ＤＸ推進室」を新設しました。」
従来のICT・PSMAXの取り組みを、DX推進委員会と専門部署であるDX推進室による全社展開へ具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「さらにＩｏＴやＩＣＴの活用による生産性向上に果敢に取り組み、働き方改革を実現しながら全ての従業員が働きがいを実感できる魅力ある企業を目指してまいります。」
IoT・ICTを活用した生産性向上と働き方改革を引き続き掲げているが、具体的な新規システムの完成や運用実績は記載されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、収益源の多様化に向けた不動産事業への展開強化や、ＩoＴ、ＩＣＴの活用により働き方改革を進め、業務効率を高めてまいりました。」
IoT・ICTを活用して働き方改革と業務効率化を進める方針を引き続き示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「ＩｏＴの活用により要員配置の適正化や遠隔作業支援など効率的な現場管理を実現するため、工事作業所での作業効率向上を目指した床版撤去・架設機械の改良・開発を関係部署を横断した組織を立ち上げ取り組んでまいります。」
従来のICT活用方針を、IoTによる要員配置・遠隔作業支援と、関係部署横断の機械開発組織による現場効率化へ具体化している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「◆働き方改革を加速させるとともに、ＩoＴ、ＩＣＴを最大限活用し業務効率を高める」
従来のICT活用によるコミュニケーション・職場環境改善から、IoTを含む最大限の活用と働き方改革の加速へ施策を拡張した。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＩＣＴ（情報通信技術）の活用によるグループコミュニケーションを活性化させ、職場環境の改善を推進する」
ICTをグループ内コミュニケーションと職場環境改善の手段として掲げている。