DXを軸とした5年間の稼ぐ力の蓄積
FY2021に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに44社。
- 2026-05-15前進決算
「具体的には、健康経営の活動深化、リ・ブランディング活動を通じたエンゲージメント向上に加え、i-con戦略ラボの活動を加速・実装させることで、現場の負担軽減を図ります。」
DX・現場支援の文脈に加え、i-con戦略ラボの活動を加速・実装する具体策を示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「継続的な取組みとして専門部署による「DX」の推進・普及、生産現場の業務を支援するバックオフィスの機能向上、子会社を核としたメンテナンス事業の拡大など様々な取り組みを進めながら企業活動を行っております。」
専門部署によるDXの推進・普及と、現場支援バックオフィスの機能向上を継続して進めている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「専門部署によるさらなる「DX」の推進・普及、生産現場の業務を支援するバックオフィスの機能向上」
専門部署によるDXの推進・普及と、現場業務を支援するバックオフィス機能の向上を継続して示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「専門部署によるさらなる「DX」の推進・普及、生産現場の業務を支援するバックオフィスの機能向上」
専門部署を通じたDXの推進・普及と、生産現場を支援するバックオフィスの機能向上を継続して示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、健康に関する福利厚生制度の充実とウオーキングイベントなどの取り組みの実施、専門部署によるDXの推進、「SDGs」の全社的展開を通じた社会的な企業価値の向上のための取り組み等、生産性の向上とあわせて社員及び協力会社従業員の働き方改革の実現に向けて様々な施策を実施してまいりました。」
専門部署によるDX推進を継続して示した。今回は健康関連施策やウオーキングイベント、SDGs全社展開と併せて記載された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「専門部署によるスピード感のあるDXの推進」
専門部署を通じたDX推進を継続し、スピード感のある展開を重視する表現を示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「専門部署によるスピード感のあるDXの推進」
専門部署を通じたDX推進を継続し、スピード感のある展開を重視する表現を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「グローバルな視点など多様性をキーワードとするリクルート活動、労働環境改善や生産効率性の向上をキーワードとする既存工場のリニューアル工事、また「DX推進」の一環としてスタートした現場業務支援のための「バックオフィス設置」など、すでに様々な施策に着手して一定の成果をあげています。今後は、全社の業務改善を対象としたさらなる「DXの推進・普及」、「工事のIT化施工の拡大」」
DX推進について、現場業務支援のバックオフィス設置を開始し、今後の全社的なDX普及と工事のIT化施工拡大を明示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、経営リソース充実の取り組みの一環として、働き方改革を深化させるための人事制度の再構築・運用の開始、健康に関する福利厚生制度の充実、「DX」を推進するための専門部署の活動の本格化、「SDGs」の全社的展開を通じた社会的な企業価値の向上のための取り組み等、様々な施策を実施してまいりました。」
DX推進部等の専門部署について、活動開始の段階から活動の本格化へ進んだことを示した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「DX」を推進するための専門部署の活動開始」
DX推進部の設置方針から、専門部署の活動開始という実行段階を具体的に示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「これには、その原資を確保するために継続的な高収益体制を構築していく必要があり、その手段のひとつと位置付けるDXの推進と実装を2022年度より本格的に推進していきます。昨年4月に社長直轄の「DX推進プロジェクト」を発足し、この中で業務改善に向けた課題抽出やDXの活用方針などを検討しました。2022年度からは「DX推進部」を設置して、着実にDXの展開・活用を図り」
社長直轄のDX推進プロジェクトでの検討を経て、2022年度からDX推進部を設置し、DXの展開・実装を本格化する体制とした。 - FY2022-Q3引き上げ有価証券報告書
「人、機械、システムに続く第4の生産手段として位置付ける「DX」の推進」
DXを単なる環境整備の軸ではなく、人・機械・システムに続く第4の生産手段として位置付け、推進する方針を示した。 - FY2021初出有価証券報告書
「5年間を期限として「稼ぐ力」を蓄積するためのハード・ソフト両面での環境整備を急速に技術革新の進むDX化を軸に推進します。」
VISION2030の実行手段として、5年間、DXを軸にハード・ソフト両面の環境整備を進める方針を初めて明示した。