読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
79.4
％（営業利益の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高32,230百万円前年比 -4.6%
営業利益1,588百万円前年比 +79.4%
経常利益1,476百万円前年比 +73.4%
純利益（親会社株主帰属）993百万円前年比 -54.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益56.23円
売上高営業利益率4.9％
期末の財政状態
総資産35,613百万円
うち純資産 13,143 百万円自己資本比率 36.9%前期末比 +4.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+418
投資-1,086
財務-464
純増減-1,132
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,950百万円
セグメント別売上高土木事業 23,053百万円（前年比 +1.5%）、建築事業 9,084百万円（前年比 -15.6%）
セグメント別利益土木事業 4,124百万円（前年比 +20.7%）、建築事業 942百万円（前年比 +28.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高33,128百万円（前年比 +2.8%）
営業利益1,660百万円（前年比 +4.5%）
経常利益1,480百万円（前年比 +0.2%）
純利益1,010百万円（前年比 +1.7%）
年間配当予想22.00円 → 25.00円
配当性向39.1％（2026年3月期）、43.7％（2027年3月期予想）
株主還元方針配当性向40％を目指す。DOEを配当額の検討の指標として加える。
業績の増減要因
建築事業の前期売上高が過去最高額だった反動で売上高は減少したが、工事採算性の改善により営業利益・経常利益は増加した。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期の保有資産譲渡益計上の反動で減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規－社、除外－社
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 有形固定資産除却損 52百万円
減価償却費805百万円
受注高・受注残高受注高 31,201百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数18,602,244株
期末自己株式数937,402株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 32,230百万円（前年比 -4.6%） |
| 営業利益 | 1,588百万円（前年比 +79.4%） |
| 経常利益 | 1,476百万円（前年比 +73.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 993百万円（前年比 -54.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 56.23円 |
| 売上高営業利益率 | 4.9％ |
| 自己資本比率 | 当期末 36.9％ / 前期末 32.6％ |
| 総資産 | 35,613百万円 |
| 純資産 | 13,143百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 418百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,086百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -464百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,950百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 33,128百万円（前年比 +2.8%） / 営業利益 1,660百万円（前年比 +4.5%） / 経常利益 1,480百万円（前年比 +0.2%） / 純利益 1,010百万円（前年比 +1.7%） |
| 年間配当予想 | 22.00円 → 25.00円 |
| 配当性向 | 39.1％（2026年3月期）、43.7％（2027年3月期予想） |
| 株主還元方針 | 配当性向40％を目指す。DOEを配当額の検討の指標として加える。 |
| セグメント別売上高 | 土木事業 23,053百万円（前年比 +1.5%）、建築事業 9,084百万円（前年比 -15.6%） |
| セグメント別利益 | 土木事業 4,124百万円（前年比 +20.7%）、建築事業 942百万円（前年比 +28.8%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 31,201百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 805百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 有形固定資産除却損 52百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規－社、除外－社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 18,602,244株 |
| 期末自己株式数 | 937,402株 |
| 業績の増減要因 | 建築事業の前期売上高が過去最高額だった反動で売上高は減少したが、工事採算性の改善により営業利益・経常利益は増加した。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期の保有資産譲渡益計上の反動で減少した。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は手持ち工事が順調に進捗したものの、前期の建築事業売上高が過去最高額だった反動で減少した。営業利益は工事採算性の改善などにより増加し、親会社株主に帰属する当期純利益は前期に保有資産の譲渡益を特別利益に計上した反動で減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。