安全・施工効率・環境分野の研究開発
FY2016に初出。30回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「移動式架設昇降吊り足場シャトルXは、鉄道上空に設置された歩道橋の修繕作業に対応する足場として開発した設備であり、線路上空からの作業を可能とすることで、安全性および施工効率の向上を図っております。（特許登録済）」
鉄道工事の安全・施工効率を高めるシャトルXについて、絶縁タイプ・拡幅タイプへの機能拡充と特許登録済みの成果を記載した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は23百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費23百万円を計上したが、安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は８百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8百万円を計上し、安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、重要な変更はないと記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「小型突き固め機械（軌陸４頭ＴＴ一体型線路こう上装置）／駅改良工事とホームドア基礎工事に伴う鋼製覆工板開発施工／電化柱耐震補強に関する施工冶具／移動式架設昇降吊り足場（シャトルX）」
小型突き固め機械、鋼製覆工板、電化柱耐震補強用施工冶具、移動式足場などを特許取得・出願を含む具体的な開発成果として記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は28百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費28百万円を計上し、安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は13百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費13百万円を計上し、重要な変更はないと記載した。 - FY2023前進有価証券報告書
「そこで、線路こう上装置と既存の軌陸バックホーとを一体化し、軌陸バックホーオペレータが線路こう上作業の操作をすることで突き固め作業の省力化、省人化が可能となる小型突き固め機械を開発しました。」
小型突き固め機械、耐震補強用施工冶具、移動式足場など、安全・省力化・施工効率に関する具体的な研究開発を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は15百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費15百万円を計上し、重要な変更はないと記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ホーム工事用軌陸式門型クレーンを開発して敷設することにしました。この開発により、ＰＣ板の運搬・敷設作業が1台で施工可能となりました。」
ホーム工事用門型クレーンを開発し、PC板の運搬・敷設を1台で可能にするなど、安全・施工効率の向上を進めた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費7百万円を計上し、重要な変更はないと記載した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は３百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3百万円を計上し、安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期において、当社グループが支出した研究開発費の総額は335百万円であります。新幹線のトンネル耐震補強工事において、新機能を付加した保守用車群を開発しました。台車の上からトンネル上部の補修を行うステージ式足場は、カントにも対応できる構造とし安全性を向上しました。また、新たに路盤スラブ下面の補強を行う専用のロックボルト機械を開発し、あわせて4編成が稼働中です。」
研究開発費の増加に加え、新幹線トンネル耐震補強用保守用車群4編成の稼働など、安全・施工効率に関する具体的な進展を記載した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は44百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費44百万円を計上し、重要な変更はないと記載した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は29百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発費29百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は29百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発費29百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当期において、当社グループが支出した研究開発費の総額は157百万円であります。」
研究開発費157百万円を支出し、線路巡視用移動装置、オールマイティタイタンパアタッチメント、振之助Ⅱ、鉄道用移動架台、暑熱対策設備等の開発・運用を進めた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は18百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発費18百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期において、当社グループが支出した研究開発費の総額は227百万円であります。」
研究開発費227百万円を支出し、騒音低減機械、遠隔制御システム、工事写真電子化システム、暑熱対策設備等の開発・実証を進めた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は32百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費32百万円を計上し、重要な変更はないと記載した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は９百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費9百万円を計上し、重要な変更はないと記載した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費4百万円を計上し、重要な変更はないと記載した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期において、当社グループが支出した研究開発費の総額は98百万円であります。／レール溶接に係る時間短縮を図ることを目的として、ミストを利用してレールを冷却する装置を開発しました。これにより、作業が再開できるレール温度300℃までの冷却時間を従来の1/3以下の8分とすることに成功しました。」
研究開発費98百万円を計上し、レール冷却時間を8分に短縮する装置、約100kgを運搬する機械、防音対策、IoT緑化管理など具体的な技術開発を進めた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は10百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費10百万円を計上し、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は６百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費6百万円を計上し、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は４百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、研究開発費4百万円を計上し、重要な変更はないと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当期において、当社グループが支出した研究開発費の総額は80百万円であります。／新幹線レール更新施工の資機材運搬用対応として、低床で2基のクレーン、パワーゲート搭載で作業床が水平移動できる効率的で安全な作業が可能な多目的運搬車を開発しました。」
研究開発費80百万円を計上し、駅・ホームドア施工、新幹線レール更新、安全運搬、室内緑化などの具体的な工法・機械・製品を開発した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は56百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、重要な変更はないと記載した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は52百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、重要な変更はないと記載。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は35百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
安全・施工効率・環境分野を含む研究開発活動について、重要な変更はないと記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＭＴＴ作業中に従事者が列車運行されている隣接線側へ近づいた際に、検知センサーを用いて地上及び車上従事者へ音声や光で注意喚起する警報システムを平成26年度から他1社と開発し、平成28年1月より運用を開始しました。」
研究開発費23百万円。触車事故対策の警報システム運用開始、臨時信号機の錯誤防止、狭隘部施工治具、防網器具、壁面緑化ユニット等を開発。