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東鉄工業(1835)・施策前進

保線用機械・車両への設備投資による施工力強化

FY2018に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。

11記載
9年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019 – FY2022前進FY2023 – FY20262018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 320222023: 220232024: 120242025: 020252026: 12026
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大型保線機械の更新・拡充2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は4,093百万円であります。その主なものは、工事用運搬車両(土木事業)であります。」

    工事用運搬車両を中心に40億93百万円の設備投資を実施し、さらに新幹線用確認車を2027年3月までに228百万円で取得する計画を示した。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は3,700百万円であります。その主なものは、工事用運搬車両(土木事業)であります。」

    工事用運搬車両を中心に37億円の設備投資を実施し、さらに新幹線用確認車2台を2025年3月までに398百万円で取得する計画を示した。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は5,408百万円であります。その主なものは、工事用運搬車両(土木事業)であります。」

    設備投資5,408百万円を実施し、工事用運搬車両等を増強した。また、2024年3月までのレール削正車1台と新幹線用確認車2台の取得計画を記載した。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、大型保線機械を主としてリース契約により調達しておりましたが、今後、自己資金等による調達も進めていく方針としたことを契機に使用実態を改めて見直しました。この変更により、従来の方法に比べ、当第3四半期連結累計期間の売上総利益、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ324,000千円増加しております。」

    大型保線機械について、自己資金等による調達も進める方針と、それに伴う定額法への変更を再記載した。第3四半期累計期間では、各利益が従来の方法に比べ324,000千円増加した。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、機械、運搬具及び工具器具備品のうち大型保線機械の減価償却方法について、従来、定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間の期首より定額法に変更しております。当社は、大型保線機械を主としてリース契約により調達しておりましたが、今後、自己資金等による調達も進めていく方針としたことを契機に使用実態を改めて見直しました。この変更により、従来の方法に比べ、当第2四半期連結累計期間の売上総利益、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ208,812千円増加しております。」

    大型保線機械について、自己資金等による調達も進める方針と、それに伴う定額法への変更を再記載した。第2四半期累計期間では各利益が208,812千円増加した。
  6. FY2023-Q1大型保線機械の調達方針具体化有価証券報告書

    「当社は、機械、運搬具及び工具器具備品のうち大型保線機械の減価償却方法について、従来、定率法を採用しておりましたが、当第1四半期連結会計期間の期首より定額法に変更しております。当社は、大型保線機械を主としてリース契約により調達しておりましたが、今後、自己資金等による調達も進めていく方針としたことを契機に使用実態を改めて見直しました。この変更により、従来の方法に比べ、当第1四半期連結累計期間の売上総利益、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ70,612千円増加しております。」

    大型保線機械について、従来のリース中心の調達から自己資金等による調達も進める方針を示し、使用実態を踏まえて減価償却方法を定額法へ変更した。変更による各利益への影響額は70,612千円。
  7. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は6,442百万円であります。その主なものは、研修センター完成取得、工事用運搬車両(土木事業)であります。」

    研修センター完成取得と工事用運搬車両を含む設備投資を6,442百万円実施し、施工力・人材力への投資を進めた。
  8. FY2021前進有価証券報告書

    「■ 設備投資計画 区 分 主 な 内 容 計画期間総額 「人材力」の強化 新研修センター設備関連 事務所移転・改良 働き方改革ツール(RPA等)導入 50億円 「技術力」の強化 大型保線機械増備、機能向上更新 安全・品質向上機器導入 技術開発推進、開発品導入 160億円 その他維持更新 RCセンター関連 社内システム更新、設備強化 賃貸不動産等修繕・改良 30億円 合 計 240億円」

    人材力・技術力・維持更新に計240億円を投じる設備投資計画を策定し、大型保線機械、安全・品質機器、新研修センター等を具体化した。
  9. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は6,034百万円であります。その主なものは、新研修センター用地、工事用運搬車両(土木事業)であり、新研修センターへの投資額は各セグメントに配賦しております。」

    設備投資総額6,034百万円を実施し、新研修センター用地や工事用運搬車両への投資を進めた。
  10. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度において、工事用運搬車両の取得を中心とする総額3,786百万円の設備投資を実施いたしました。」

    土木事業で工事用運搬車両を中心に3,786百万円を設備投資し、施工力を強化した。
  11. FY2018初出有価証券報告書

    「レール削正車 2,338百万円 平成31年3月までに取得/除雪用軌道モーターカー 125百万円 平成31年3月までに取得」

    土木事業の設備投資として、レール削正車や除雪用・軌道用モーターカーを自己資金で取得する計画を示した。
一緒に動いた変遷

「顧客層・業域・質を拡大する『3D戦略』」は、この変遷が動いた11回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

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  1. ★この変遷
  2. 1顧客層・業域・質を拡大する『3D戦略』7回
  3. 2JR東日本への重点投資と非JR顧客の拡大7回
  4. 3鉄道・インフラ等の強みを基盤とした業域の深掘り7回
  5. 4安全・施工効率・環境分野の研究開発7回
  6. 5働き方改革と現場4週8休・人材育成の強化7回
  7. 6品質管理・技術力・研究開発力の維持強化6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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