品質管理・技術力・研究開発力の維持強化
FY2016に初出。32回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当期において、当社グループが支出した研究開発費の総額は75百万円であります。」
研究開発費75百万円を計上し、線路こう上装置の機能向上、移動式架設昇降吊り足場シャトルX、無溶接化工法等の安全性・品質・生産性に関する開発を進めた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は23百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費23百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は８百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は28百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費28百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は13百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当期において、当社グループが支出した研究開発費の総額は55百万円であります。」
小型突き固め機械、電化柱耐震補強用施工冶具、移動式架設昇降吊り足場、上家耐震無溶接工法などの開発を進め、品質・技術力の具体的な強化を記載した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は15百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費6百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、持分法適用関連会社である株式会社全溶について、株式を追加取得し連結子会社化しました。／企業結合を行った主な理由 鉄道関連工事のリーディングカンパニーである当社が、レール溶接工事を専門的に施工できる国内有数の会社である株式会社全溶を連結子会社化することにより、レール溶接技術の当社グループ外への流出を防ぐこと、また同社の経営基盤を支えることで技術開発・生産性向上をより一層加速させ」
レール溶接技術を有する株式会社全溶を追加取得して連結子会社化し、技術流出防止、技術開発・生産性向上の加速を具体化した。企業結合日は2022年7月1日、取得後の議決権比率は76.3％。 - FY2022前進有価証券報告書
「災害警備や作業現場への移動手段のひとつとしてエンジン駆動の軌道自転車があり、在来線・新幹線にて活用されています。従来からレール上への載線・離線作業において、自重が重く現場社員から軽量化を求める要望があったため、バッテリー駆動による軽量軌道自転車を開発しました。現在は製品化されて現場で活用されています。」
バッテリー駆動の軽量軌道自転車を製品化し、現場での活用段階に進んだ。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は３百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期において、当社グループが支出した研究開発費の総額は335百万円であります。なお、セグメントごとの主な研究開発活動は次のとおりです。」
研究開発費は前期157百万円から335百万円へ増加し、軽量軌道自転車、新幹線トンネル耐震補強用保守用車群、営業線近接工事用の背面充填工法、ホーム上家の新工法、雨水利用システム等の開発を進めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は44百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費44百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は29百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費29百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は29百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費29百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「線路の巡回検査は、従来、徒歩により実施していましたが、検査精度を落とさず、かつ労務を軽減する装置の開発に取り組みました。既存の軌道上移動装置に改良を加え、夜間での検査に対応した照度を確保し、走行速度を従来の歩行速度に合わせた「線路総合巡視用移動装置」を開発しました。2020年度中に６台導入予定です。」
研究開発により線路総合巡視用移動装置を開発し、2020年度中の6台導入予定を示した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は18百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費18百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、保線用大型機械のメンテナンス体制を一層強化することにより、機械の故障回数を大幅に削減することができました。」
保線用大型機械のメンテナンス体制強化により、故障回数を大幅に削減したと記載した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は32百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費32百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は９百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費9百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「品質管理」「技術力」のたゆまざる維持・強化に努め、「施工の見える化」、鉄道関連工事をはじめ様々な工事によって培ってきた専門的技術力の維持・向上・継承、研究開発力の強化、総合評価方式に対応する高度な技術力・提案力の強化などに取り組んでまいりました。」
品質管理の見える化、技術力の継承、研究開発、提案力強化を引き続き実施している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は10百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は６百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費6百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は４百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「品質管理」「技術力」のたゆまざる維持・強化に努め、品質管理力強化のための「見える化」、鉄道関連工事をはじめ様々な工事によって培ってきた専門的技術力の維持・向上・継承、研究開発力の強化、総合評価方式に対応する高度な技術力・提案力の強化などに取り組んでまいりました。」
品質管理、専門技術の継承、研究開発、提案力の強化を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は56百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費56百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は52百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費52百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は35百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費35百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「「品質管理」「技術力」のたゆまざる維持・強化に努め、品質管理力強化のための「見える化」、鉄道関連工事をはじめ様々な工事によって培ってきた専門的技術力の維持・向上・継承、研究開発力の強化、総合評価方式に対応する高度な技術力・提案力の強化などに取り組んでまいりました。」
専門技術の継承、品質管理の見える化、研究開発、提案力強化を一体の施策として記載。