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奥村組(1833)・事実再定義

自己資本比率の上昇

FY2019-Q3に初出。27回の記載のうち22回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-07。

27記載
8年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2021-Q1 – FY2022-Q2再定義FY2022 – 2026-08-072019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 320252026: 32026
同じテーマの他社
財政状態の推移と自己資本比率の低下53社が書いているテーマ・逆風33社・追い風3社

奥村組がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている53社のうち14社を表示しています。上の文は53社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07再定義決算

    「2027年3月期第1四半期の自己資本比率は45.6%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の44.7%から45.6%へ上昇しています。
  2. FY2026再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は44.7%(前連結会計年度末は45.1%)となりました。」

    自己資本比率は45.1%から44.7%へ低下し、資産・負債の増加に対して自己資本比率がわずかに低下しました。
  3. 2026-05-15再定義決算

    「自己資本比率 (%) 50.2 50.0 49.0 45.1 44.7」

    自己資本比率は前年度末の45.1%から44.7%へ低下し、低下傾向が続きました。
  4. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は48.0%(前連結会計年度末は45.1%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の45.1%から48.0%へ上昇し、前年度末まで続いていた低下から上昇へ転じました。
  5. FY2025再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は45.1%(前連結会計年度末は49.0%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の49.0%から45.1%へ低下し、50%を下回る水準となりました。
  6. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は47.8%(前連結会計年度末は49.0%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の49.0%から47.8%へ低下しました。
  7. FY2024再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は49.0%(前連結会計年度末は50.0%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の50.0%から49.0%へ低下し、50%を下回りました。
  8. FY2024-Q3再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は49.9%(前連結会計年度末は50.0%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の50.0%から49.9%へ低下し、前四半期の50.7%からも低下しました。
  9. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は50.7%(前連結会計年度末は50.0%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の50.0%から50.7%へ上昇し、前四半期の50.7%と同水準となりました。
  10. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は50.7%(前連結会計年度末は50.0%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の50.0%から50.7%へ上昇し、前年度通期の50.0%から低下した状態から上昇へ変化しました。
  11. FY2023再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は50.0%(前連結会計年度末は50.2%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の50.2%から50.0%へ低下しました。第3四半期の49.7%からは上昇したものの、前年度末を下回っています。
  12. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は49.7%(前連結会計年度末は50.2%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の50.2%から49.7%へ低下し、前四半期の50.5%からも低下して50%を下回りました。
  13. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は50.5%(前連結会計年度末は50.2%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の50.2%から50.5%へ上昇しました。前四半期の49.7%からも上昇しています。
  14. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は49.7%(前連結会計年度末は50.2%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の50.2%から49.7%へ低下し、50%を下回りました。
  15. FY2022再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は50.2%(前連結会計年度末は51.4%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の51.4%から50.2%へ低下しました。
  16. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は52.4%(前連結会計年度末は51.4%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の51.4%から52.4%へ上昇し、前四半期に続いて前年度末を上回りました。
  17. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は51.6%(前連結会計年度末は51.4%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の51.4%から51.6%へ上昇し、前四半期の51.1%からも上昇しました。
  18. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は51.1%(前連結会計年度末は51.4%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の51.4%から51.1%へ低下しました。
  19. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は50.0%(前連結会計年度末は53.1%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の53.1%から50.0%へ低下し、前四半期の53.3%からも低下しています。
  20. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は53.3%(前連結会計年度末は53.1%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の53.1%から53.3%へ上昇しましたが、直前四半期の53.6%からは低下しています。
  21. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は53.6%(前連結会計年度末は53.1%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の53.1%から53.6%へ上昇し、前年度通期まで続いていた低下から上昇へ変化しています。
  22. FY2020再掲有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は53.1%(前連結会計年度末は56.6%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の56.6%から53.1%へ低下し、前年度末を下回る状態を通期でも記載しています。
  23. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は54.3%(前連結会計年度末は56.6%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の56.6%から54.3%へ低下しました。前年度末を下回る状態が続いています。
  24. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は55.9%(前連結会計年度末は56.6%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の56.6%から55.9%へ低下しました。第1四半期の53.4%からは上昇しています。
  25. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は53.4%(前連結会計年度末は56.6%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の56.6%から53.4%へ低下しました。前年度通期までの上昇実績から、当四半期は低下へ変化しています。
  26. FY2019実績引用有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は56.6%(前連結会計年度末は53.4%)となりました。」

    自己資本比率は前年度末の53.4%から56.6%へ上昇しました。
  27. FY2019-Q3初出有価証券報告書

    「また、当社グループの自己資本比率は57.3%(前連結会計年度末は53.4%)となりました。」

    当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は57.3%で、前連結会計年度末の53.4%から上昇したと記載しています。
一緒に動いた変遷

「負債の増加と未成工事受入金の増加」は、この変遷が動いた27回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

191616151514★123456
  1. ★この変遷
  2. 1負債の増加と未成工事受入金の増加19回
  3. 2不動産事業の減収減益16回
  4. 3その他事業の営業利益増加16回
  5. 4連結業績の増収増益15回
  6. 5土木事業の受注拡大と利益増加15回
  7. 6総資産の増加と現金預金・有価証券の増加14回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
奥村組の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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