中期経営計画「成長促進」の推進
FY2021に初出。19回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、2024年11月６日に公表いたしました中期経営計画「TRY2030」において、2030年３月期までを「更なる飛躍への変革の時期」と定め、連結売上高700億円、連結営業利益率８％以上、ＲＯＥ12％以上を目標に掲げております。」
TRY2030の事業戦略、組織戦略、基盤戦略を継続し、国内事業の進化、海外事業の再生、新規事業の探索、組織・業務改革、ESG対応・財務基盤強化を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は中期経営計画「TRY2030」のステージⅠ（体制強化・変革期）の途上にあり、計画達成に向け活動を継続しております。」
中期経営計画「TRY2030」はステージⅠの途上にあり、計画達成に向けた活動を継続していると再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「〈事業戦略〉 ①国内事業の進化 ②海外事業の再生 ③新規事業の探索 〈組織戦略〉 ④組織・業務改革（事業基盤の底支え） 〈基盤戦略〉 ⑤ＥＳＧ対応・財務基盤の強化」
新中期経営計画「TRY2030」について、5つの戦略領域を具体化し、2030年3月期までの売上高700億円、営業利益率8％以上、ROE12％以上の目標を明示している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社は、2030年３月期を最終事業年度とする新たな中期経営計画「TRY2030」を策定いたしました。詳細は、2024年11月６日に公表いたしました「中期経営計画策定に関するお知らせ」をご覧ください。」
従来の中期経営計画から、2030年3月期を最終事業年度とする新計画「TRY2030」へ移行した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「〈基本戦略〉 ①安定収益基盤の確保（コア事業を強化する） ②海外事業の強化 ③成長基盤の確立 ④人材基盤の強化 ⑤コンプライアンス体制のさらなる強化 ⑥重要課題（マテリアリティ）の解決に向けたＥＳＧ経営の推進」
従来の5つの基本戦略に、マテリアリティ解決に向けたESG経営の推進を追加した。連結売上高目標は達成した一方、利益率・ROE・海外比率は未達成で、新中期経営計画へ移行する段階となっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画「成長促進」を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画「成長促進」を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「〈基本戦略〉 ①安定収益基盤の確保（コア事業を強化する） ②海外事業の強化 ③成長基盤の確立 ④人材基盤の強化 ⑤コンプライアンス体制のさらなる強化」
中期経営計画における5つの基本戦略を再掲し、ＥＰＣ案件、海外市場、オリジナル製品、人材、コンプライアンス等の施策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021初出有価証券報告書
「2020年度から推進中の、中期経営計画では「成長促進」の時期と位置付け、具体的な諸施策を着実に実行することにより、連結売上高500億円以上、連結営業利益率8％以上、ＲＯＥ10％以上、海外比率15％以上の目標達成を目指しております。」
2020年度からの中期経営計画を「成長促進」の時期と位置付け、安定収益基盤、海外事業、成長基盤、人材基盤、コンプライアンスの5つの基本戦略を進める計画を初めて独立したテーマとして抽出した。