施工管理・利益管理の徹底による利益率改善
FY2016に初出。38回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「工事資材費、労務費等の上昇は続いておりますが、施工効率の改善、リスク管理の徹底等の効果は継続しており、売上総利益率は改善しました。」
施工効率の改善とリスク管理の徹底を継続し、売上総利益率は前期比2.3ポイント改善して19.4％となった。営業利益は前期比24.3％増の47億6,915万円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、施工効率の改善、リスク管理の徹底等の効果があり、売上総利益率は改善し、営業利益2,078百万円（同10.6％増）、経常利益2,116百万円（同10.8％増）、親会社株主に帰属する中間純利益1,441百万円（同18.0％増）とそれぞれ前年同期を上回りました。／売上総利益率は18.5％（前年同期は16.8％）となりました。」
施工効率の改善とリスク管理の徹底により、売上総利益率は前年同期の16.8％から18.5％へ改善し、営業利益は前年同期比10.6％増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「工事資材費、労務費等の上昇は続いておりますが、施工効率の改善、原価管理の徹底等を継続している効果もあり、また過去に発生した工事損失の反省から、リスク管理の徹底が浸透し利益の低下を予防したこと等から、売上総利益率は大きく改善しました。」
施工効率改善、原価管理、工事損失を踏まえたリスク管理の継続により、売上総利益率は前期比3.0ポイント上昇して17.2％となり、営業利益は43.3％増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加に加えて、施工効率の改善、原価管理の徹底等を継続している効果もあり、前年同期に見られたような大型案件の低収益化は減少し、営業利益1,878百万円（同22.0％増）、経常利益1,909百万円（同21.8％増）、親会社株主に帰属する中間純利益1,221百万円（同18.5％増）とそれぞれ前年同期を上回りました。」
施工効率改善と原価管理を継続した結果、前年同期に見られた大型案件の低収益化が減少し、営業利益は前年同期比22.0％増となった。売上総利益率も16.3％から16.8％へ改善した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「設備工事事業における複数件の工事において、市場環境の変化による資材費、労務費などの上昇を吸収できず低収益化したこと、大型工事案件の一部に工事損失及び工事損失引当金を計上したことなどから、売上総利益率は低下しました。」
資材費・労務費上昇を吸収できない複数工事の低収益化と、大型工事案件の工事損失・引当金計上が実際に発生した。売上総利益率は前期比2.7ポイント低下し14.1％となった。 - FY2024-Q3低収益化・工事損失による利益率低下有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加しましたが、、設備工事事業における複数件の工事において、市場環境の変化による資材費、労務費などの上昇を吸収できず低収益化したこと、大型工事案件の一部に工事損失及び工事損失引当金を計上したことなどから、営業利益1,693百万円（同22.2％減）、経常利益1,733百万円（同22.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,139百万円（同23.5％減）とそれぞれ前年同四半期を下回る結果となりました。」
資材費・労務費の上昇を吸収できず複数工事が低収益化し、大型工事案件の一部で工事損失・工事損失引当金を計上した。売上総利益率は13.6％で、前年同四半期の17.1％から低下した。 - FY2024-Q2利益増加・粗利率低下有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高が増加し、施工効率の改善、原価管理の徹底等の効果があった一方で、低収益案件の売上計上や、販売費及び一般管理費が増加したこともあり、売上高の増加率には及ばないものの、営業利益1,539百万円（同7.8％増）、経常利益1,567百万円（同7.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,030百万円（同7.5％増）とそれぞれ前年同四半期を上回りました。」
施工効率改善・原価管理の効果もあり営業利益等は前年同四半期を上回った。一方、低収益案件の計上や販管費増加があり、売上総利益率は16.3％と前年同四半期の16.7％から低下した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加に加えて、低収益案件が減少したこと、また、施工効率の改善、原価管理の徹底等の効果があり、営業利益638百万円（同22.5%増）、経常利益663百万円（同21.5%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益421百万円（同22.0%増）とそれぞれ前年同四半期を上回りました。」
低収益案件の減少に加え、施工効率改善と原価管理を継続した結果、営業利益等が前年同四半期を上回り、売上総利益率も前年同期の15.6％から16.2％へ改善した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上総利益は5,421百万円（同5.8％増）となりました。売上総利益率は17.1％（前年同四半期は16.9％）となりました。」
施工体制・施工効率・原価管理の取り組みを継続するなか、売上総利益率は前年同四半期の16.9％から17.1％へ改善した。 - FY2023-Q2低収益案件による利益率低下・減益有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高が増加したものの、低収益案件の売上計上等により売上総利益率が低下し、また販売費及び一般管理費が増加したこと等から、営業利益1,427百万円（同2.1％減）、経常利益1,464百万円（同2.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益958百万円（同5.6％減）とそれぞれ前年同四半期を下回りました。」
売上高は増加したが、低収益案件の売上計上と販売費及び一般管理費の増加により売上総利益率が低下し、営業利益等が前年同四半期を下回った。 - FY2023-Q1低収益案件による利益率・利益の低下有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少に加えて、低収益案件の完成計上等により売上総利益率が低下し、また、販売費及び一般管理費が増加したこと等により、営業利益521百万円（同29.6%減）、経常利益546百万円（同29.5%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益345百万円（同32.0%減）とそれぞれ前年同四半期を下回りました。」
低収益案件の完成計上、売上高減少、販売費及び一般管理費の増加により、売上総利益率と営業利益等が前年同四半期を下回った。 - FY2022利益増加・粗利率低下有価証券報告書
「グループ全体の売上総利益率は、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだものの、資材費の高騰等もあり、完成工事原価の増加が売上高の増加を上回り、前連結会計年度に比べ0.9ポイント減少したものと分析しております。」
施工体制、施工効率、原価管理を継続したが、資材費高騰等により売上総利益率は前期比0.9ポイント低下した。一方、売上高増加とコスト削減により営業利益は6.1％増加した。 - FY2022-Q3利益増加・粗利率低下有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加により、営業利益2,129百万円（同8.7％増）、経常利益2,217百万円（同8.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,432百万円（同9.9％増）とそれぞれ前年同四半期を上回りました。 売上総利益率は16.9％（前年同四半期は18.0％）となりました。」
売上高増加により営業利益等は前年同四半期を上回った一方、売上総利益率は18.0％から16.9％へ低下した。 - FY2022-Q2利益増加・粗利率低下有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加により、営業利益1,457百万円（同32.8％増）、経常利益1,502百万円（同31.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,015百万円（同47.2％増）とそれぞれ前年同四半期を上回りました。／売上総利益率は16.9％（前年同四半期は17.8％）となりました。」
利益管理等の取り組みを継続するなか、売上高増加により営業利益等は前年同期を上回った一方、売上総利益率は17.8％から16.9％へ低下した。 - FY2022-Q1粗利率低下有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上総利益は1,740百万円（同32.9%増）となりました。売上総利益率は前年同四半期を下回り16.3%（前年同四半期は18.5%）となりました。」
売上総利益額は増加したが、売上総利益率は前年同期の18.5％から16.3％へ低下した。 - FY2021粗利率低下・コスト削減による利益確保有価証券報告書
「グループ全体の売上総利益率は、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだものの、完成工事原価の増加が売上高の増加を上回り、前連結会計年度に比べ0.3ポイント減少したものと分析しております。」
施工体制・施工効率・原価管理を継続したが、売上総利益率は前期比0.3ポイント低下した。一方、新型コロナ禍を契機とした販売費等のコスト削減により営業利益は1.1％増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだ結果、営業利益1,960百万円（同3.1％増）、経常利益2,036百万円（同4.7％増）となりました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理を継続した結果、営業利益は前年同期比3.1％増となった。売上総利益率も18.0％と前年同期の17.5％から0.5ポイント上昇している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底の取り組み等を継続してきた結果、売上総利益は前年同四半期を上回りましたが、販売費及び一般管理費の増加等もあり、営業利益1,097百万円（同1.8％減）、経常利益1,144百万円（同0.2％増）と前年同四半期並みとなり、親会社株主に帰属する四半期純利益は特別損失の計上により689百万円（同6.6％減）と前年同四半期を下回る結果となりました。」
施工体制、施工効率、原価管理の取り組みを継続し、売上総利益は前年同期を上回り、売上総利益率も17.8％（前年同期16.9％）へ改善した。一方、販売費及び一般管理費の増加等により営業利益・純利益は減少した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面については、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底等の取り組みにより粗利益率が改善し、営業利益377百万円（同60.4%増）、経常利益406百万円（同61.2%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益247百万円（同101.6%増）とそれぞれ前年同四半期を上回りました。」
施工体制、施工効率、原価管理への取り組みにより粗利益率が前年同期の15.4％から18.5％へ改善し、営業利益等も前年同期を上回った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだ結果、営業利益1,902百万円（同4.5％増）、経常利益1,946百万円（同5.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,362百万円（同12.5％増）となりました。／売上総利益率は17.5％（前年同四半期は16.9％）となり、0.6ポイント増加しました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理を継続した結果、売上総利益率が前年同期比0.6ポイント上昇し、営業利益も4.5％増加した。 - FY2020-Q2利益減少・粗利率上昇有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底の取り組み等を継続してきましたが、販売費及び一般管理費の増加等もあり、営業利益1,118百万円（同10.2％減）、経常利益1,142百万円（同10.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益738百万円（同14.4％減）とそれぞれ前年同四半期を下回りました。」
施工体制、施工効率、原価管理の取り組みを継続した一方、販売費及び一般管理費の増加等により営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同期を下回った。売上総利益率は16.9％で前年同期の16.7％を上回った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底等の取り組みにより、営業利益235百万円（同14.3%増）、経常利益252百万円（同16.8%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益122百万円（同15.2%増）とそれぞれ前年同四半期を上回りました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底を継続した結果、営業利益は前年同期比14.3％増となった。売上総利益率も14.9％から15.4％へ上昇している。 - FY2019前進有価証券報告書
「競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだ結果、売上総利益率の改善と増収効果も加わり、営業利益2,444百万円（同79.3％増）、経常利益2,494百万円（同81.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益1,531百万円（同58.7％増）とそれぞれ前連結会計年度を上回りました。」
施工体制、施工効率、原価管理への取り組みにより売上総利益率が前期比0.8ポイント改善し、営業利益も79.3％増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、 施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだ結果、また、増収効果も加わり、 営業利益1,819百万円（同68.8％増）、経常利益1,852百万円（同70.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,210百万円（同68.6％増）となりました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理を継続し、増収効果も加わって営業利益は前年同期比68.8％増、経常利益は70.0％増となった。売上総利益率も16.9％と前年同期の16.1％から0.8ポイント上昇した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、 施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだ結果、また、増収効果も加わり、 営業利益 1,245百万円（同60.9％増）、経常利益1,277百万円（同60.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益863百万円（同60.6％増）とそれぞれ前年同四半期を上回りました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理を継続し、増収効果も加わって営業利益は前年同期比60.9％増となった。 - FY2019-Q1低粗利案件・工事損失引当てによる利益悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組みましたが、低粗利の案件や工事損失の引当て等による粗利益率の低下や、一般管理費の増加の影響もあり、営業利益206百万円（同48.5%減）、経常利益215百万円（同48.4%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益106百万円（同62.7%減）とそれぞれ前年同四半期を下回りました。」
施工体制・施工効率・原価管理への取り組みを続けたが、低粗利案件、工事損失引当て、一般管理費増加により、営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2018-Q3利益率・利益の低下有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組みましたが、売上総利益率は前年同四半期を若干下回りました。売上高の減少、一般管理費の増加及び表面処理事業において製品の更なる高品質化対応のため製造コストが増加したこと等により、営業利益1,077百万円（同27.2％減）、経常利益1,089百万円（同29.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益718百万円（同32.4％減）となりました。」
施工体制の確立、施工効率改善、原価管理を継続したが、売上総利益率は前年同四半期を下回った。売上高減少、一般管理費増加、表面処理事業の製造コスト増加により、営業利益等も減少した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだ結果、売上総利益率は前年同四半期を上回りましたが、売上高の減少及び一般管理費の増加により、営業利益774百万円（同16.3％減）、経常利益793百万円（同19.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益537百万円（同21.1％減）となりました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理を継続し、売上総利益率は前年同期の16.2％から16.7％へ上昇した。ただし、売上高減少と一般管理費増加により営業利益等は前年同期を下回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだ結果、営業利益400百万円（同40.9%増）、経常利益417百万円（同34.7%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益285百万円（同32.8%増）とそれぞれ前年同四半期を上回りました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理を継続した結果、営業利益は前年同四半期比40.9％増となった。売上総利益率も前年同四半期の16.4％から17.3％へ上昇している。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだ結果、前期において発生した様な大きな不採算工事もなく、営業利益1,746百万円（同10.9％増）、経常利益1,825百万円（同15.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益1,195百万円（同23.0％増）とそれぞれ前連結会計年度を上回りました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理を継続した結果、大きな不採算工事がなく、営業利益10.9％増、経常利益15.1％増、当期純利益23.0％増となった。売上総利益率も前期比0.7ポイント上昇した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底を図りました。また、前年同四半期において発生した大きな不採算工事もなく、営業利益1,479百万円（同24.9%増）、経常利益1,553百万円（同30.3%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,062百万円（同33.1%増）となりました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理を進め、不採算工事の発生がなく、営業利益24.9％増、経常利益30.3％増、四半期純利益33.1％増となった。売上総利益率も16.5％と前年同四半期の15.5％から1.0ポイント上昇している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底を図りました。また、前年同四半期において発生した大きな不採算工事もなく、売上総利益率は前年同四半期を上回り、増収効果により営業利益925百万円（同30.5%増）、経常利益989百万円（同39.7%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益680百万円（同46.6%増）となりました。」
施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理を進め、売上総利益率は前年同四半期を上回った。営業利益は30.5％増、経常利益は39.7％増、四半期純利益は46.6％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、競争が厳しさを増すなか、施工体制の強化、施工管理、利益管理の徹底に取り組んだ結果、前年同四半期並みの売上総利益を確保しました。」
施工体制強化、施工管理、利益管理を継続した結果、売上総利益は前年同四半期比3.2％増、売上総利益率は15.3％から16.4％へ上昇した。一方、営業利益は販売費及び一般管理費の増加等により減少している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ全体の売上総利益率は、競争が厳しさを増すなか、施工体制の強化、施工管理、利益管理の徹底に取組んだ結果、前連結会計年度に比べ、1.2ポイント増加しました。」
施工体制強化、施工管理、利益管理を具体策として挙げ、売上総利益率が前年度比1.2ポイント増加したと説明している。