鋼材・管材・電材の価格高騰
FY2016に初出。16回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
田辺工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中127社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
- FY2026対処有価証券報告書
「工事資材費、労務費等の上昇は続いておりますが、施工効率の改善、リスク管理の徹底等の効果は継続しており、売上総利益率は改善しました。」
資材費・労務費の上昇は続いているが、施工効率改善とリスク管理の効果により、売上総利益率は19.4％へ改善した。 - 2026-05-13対処決算
「工事資材費、労務費等の上昇は続いておりますが、施工効率の改善、リスク管理の徹底等の効果は継続しており、売上総利益率は改善しました。」
工事資材費・労務費の上昇は続く一方、利益率は施工効率改善等により改善した。 - FY2025対処有価証券報告書
「工事資材費、労務費等の上昇は続いておりますが、施工効率の改善、原価管理の徹底等を継続している効果もあり、また過去に発生した工事損失の反省から、リスク管理の徹底が浸透し利益の低下を予防したこと等から、売上総利益率は大きく改善しました。」
資材費・労務費の上昇は継続しているが、施工効率、原価管理、リスク管理の効果により、資材価格上昇が利益率を押し下げた前期から売上総利益率が改善した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「タイ国で事業展開しております表面処理事業は、ＨＤＤ向け表面処理は横ばいの状況であり、自動車部品の表面処理は全般的には不調ながら、ＥＶ向け部品は堅調であり、受注高650百万円（同8.9％増）、売上高650百万円（同8.9％増）と前年同期を上回りましたが、原材料や燃料価格の上昇等により、セグメント損失24百万円（前年同期は30百万円の損失）となりました。」
原材料・燃料価格の上昇は引き続き表面処理事業の損失要因となっているが、セグメント損失は前年同期の3,000万円から2,400万円へ縮小した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「設備工事事業における複数件の工事において、市場環境の変化による資材費、労務費などの上昇を吸収できず低収益化したこと」
資材費・労務費の上昇が複数工事の低収益化と売上総利益率14.1％への低下として実際に現れている。早期発注、多様な調達先、工事価格への転嫁等の対策も記載している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「設備工事事業における複数件の工事において、市場環境の変化による資材費、労務費などの上昇を吸収できず低収益化したこと」
資材費の上昇が複数工事の低収益化として現れ、資材価格高騰による収益圧迫が継続している。 - FY2024-Q2原材料・燃料価格高騰による損失継続有価証券報告書
「タイ国で事業展開しております表面処理事業は、ＨＤＤ向け表面処理は不調が続く一方で、自動車部品の表面処理は総じて横ばいながら、ＥＶ向け部品が上向きであり、受注高597百万円（同10.6％増）、売上高597百万円（同10.6％増）と前年同四半期を上回りましたが、原材料や燃料価格の上昇等により、セグメント損失30百万円（前年同四半期は37百万円の損失）となりました。」
原材料・燃料価格の上昇が引き続き表面処理事業の損失要因となっている。セグメント損失は前年同四半期の37百万円から30百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「タイ国で事業展開しております表面処理事業は、ＨＤＤ向け表面処理はＨＤＤ業界の販売低迷により不調であり、自動車部品の表面処理は横ばいの状況でありましたが、受注高291百万円（前年同四半期比5.6%増）、売上高291百万円（同5.6%増）と前年同四半期を上回ったものの、原材料や燃料価格の上昇等により、セグメント損失24百万円（前年同四半期は4百万円のセグメント損失）となりました。」
原材料・燃料価格の上昇が表面処理事業の原価負担と損失発生として現れており、価格高騰リスクの影響が継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、原材料価格や燃料価格の上昇等により原価率は上昇し、セグメント損失60百万円（前年同四半期は25百万円の利益）となりました。」
原材料価格・燃料価格の上昇が原価率上昇と表面処理事業の損失発生として現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「原材料や燃料価格の上昇等により、セグメント損失37百万円（前年同四半期は8百万円の利益）となりました。」
原材料・燃料価格の上昇が表面処理事業の損失発生として現れ、前年同四半期の利益から37百万円の損失へ転じた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「タイ国で事業展開しております表面処理事業は、ＨＤＤ向け表面処理は低下傾向にあり、自動車部品の表面処理は停滞しているなか、受注高276百万円（同0.8%増）、売上高276百万円（同0.8%増）と前年同四半期並みとなったものの、原材料や燃料価格の上昇等により、セグメント損失4百万円（前年同四半期は120百万円のセグメント利益）となりました。」
原材料・燃料価格の上昇が表面処理事業の損失発生として現れており、資材価格上昇リスクの影響が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、競争が厳しさを増すなか、施工体制の確立、施工効率の改善、原価管理の徹底に取り組んだものの、資材費の高騰等もあり、完成工事原価の増加が売上高の増加を上回り、前連結会計年度に比べ0.9ポイント減少したものと分析しております。」
資材費の高騰が実際の完成工事原価増加と粗利率低下に現れている。一方、価格転嫁、早期発注、多様な調達先の開拓等の対策も記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、鋼材、管材、電材等の資材を調達しておりますが、品薄や相場の高騰等により資材価格が急速かつ大幅に上昇した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
鋼材、管材、電材等の価格急騰による業績影響可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、鋼材、管材、電材等の資材を調達しておりますが、品薄や相場の高騰等により資材価格が急速かつ大幅に上昇した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
鋼材、管材、電材等の価格上昇による業績影響可能性を、リスク項目として再確認している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「収益面においても人手不足による労務費の高騰や施工遅延、資材費の高騰などが顕在化しており、厳しい環境が想定されます。」
鋼材・管材・電材等の資材価格高騰リスクについて、資材費の高騰が顕在化していると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、鋼材、管材、電材等の資材を調達しておりますが、品薄や相場の高騰等により資材価格が急速かつ大幅に上昇した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
主要資材の品薄・相場高騰による原価上昇を業績リスクとしている。