独自技術による低コスト化・安全性向上・工期短縮
FY2016に初出。28回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ニューマチックケーソン自動掘削技術は、上述１から３の技術をベースに、さらなる自動化技術を開発・導入し、ニューマチックケーソン函内の掘削及び地上への排土に係わる一連の作業の自動化を図るものです。ステップ１については、既に現場実用レベルの開発段階に到達しており、当社技術研究所内の実験ヤードに加え2024年から2025年にかけてはニューマチックケーソン現場での実証実験を併行して行い、2025年５月には現場実証実験の社外公開に至っています。」
独自技術の自動化・遠隔化の取り組みについて、ニューマチックケーソン自動掘削のステップ1が現場実用レベルに到達し、現場実証実験の社外公開まで進んだことを記載している。研究開発費は459百万円となった。 - 2026-05-13前進決算
「また生産性向上と効率化のために、得意工法における自律施工技術の実装や施工管理のデジタル化・遠隔化などDX ・ ICT技術の習得を加速させます。」
独自技術・施工管理の高度化について、自律施工技術の実装と施工管理のデジタル化・遠隔化を加速する方針を示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は188百万円であります。また、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費188百万円を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「大豊式ニューマチックケーソン工法に多機能型ケーソン掘削機、掘削機メンテナンスシステム、大気圧エレベーター、ＤＨＥＮＯＸシステム（ヘリウム混合ガスシステム）、遠隔地耐力試験装置等を組み合わせ主要高気圧作業の100％無人化施工を可能とするＮｅｗ ＤＲＥＡＭ工法を開発しました。10基のニューマチックケーソン工事に適用され橋梁基礎、道路・鉄道トンネルの立坑、雨水貯留施設等、大深度・大断面の地下構造物の建造に貢献しています。」
独自技術の展開について、New DREAM工法の適用実績が10基となった。さらに、自動掘削技術は2段階開発のステップ1が現場実用レベルに到達し、シールド統合管理システムの掘進管理システムは現場投入済みである。減圧管理プログラムは52基に採用されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は109百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費109百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は37百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費37百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は119百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費119百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は69百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費69百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「2015年度の運用開始から現在に至るまで48基のニューマチックケーソン工事に採用し、この間、高気圧作業従事者の減圧症予防に多大な貢献をなしています。」
減圧管理プログラムの適用実績が、前回記載の45基から48基へ増加した。研究開発費は93百万円で、無人化、遠隔化、プレキャスト化、計測・管理技術、CIM等への取り組みも継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は70百万円であった。また、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を70百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は41百万円であった。また、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費41百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は17百万円であった。また、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費17百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「本プログラムによる減圧管理は2015年度から開始され、現在まで45基のニューマチックケーソン工事で高気圧作業従事者の減圧症を予防し、安全や健康管理に貢献している。」
独自技術の展開実績が、減圧管理プログラムの31基から45基へ増加した。加えて、完全無人化狭小断面工法、硬質地盤掘削、施工管理の高度化、鋼製函体締切など複数の技術開発成果を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は66百万円であった。また、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を66百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は40百万円であった。また、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を40百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は10百万円であった。また、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を10百万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「本プログラムによる減圧管理は2015年度から開始され、現在まで31基のニューマチックケーソン工事で高気圧作業従事者の減圧症を予防し、安全や健康管理に貢献している。」
独自技術の展開について、減圧管理プログラムの適用実績が前回の28基から31基へ増加した。加えて、100％無人化工法、狭小断面工法、施工管理システム、DAPPＩ工法、プレキャスト技術等の開発・採用実績を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は55百万円であった。また、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費55百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は35百万円であった。また、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は35百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は16百万円であった。また、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は16百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「本プログラムによる減圧管理は平成27年度から開始され、現在まで28基のニューマチックケーソン工事で高気圧作業従事者の減圧症を予防し、安全や健康管理に貢献している。」
独自技術の開発・展開について、減圧管理プログラムの適用実績を28基と具体的に記載している。研究開発ではCIM導入による施工効率化や、複数の新工法・施工管理技術も記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は44百万円であった。また、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費44百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は25百万円であった。また、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費25百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は９百万円であった。また、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は9百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。 - FY2017前進有価証券報告書
「大豊式ニューマチックケーソン工法に多機能型ケーソン掘削機、掘削機メンテナンスシステム、大気圧エレベーター、ＤＨＥＮＯＸシステム（ヘリウム混合ガスシステム）、遠隔地耐力試験装置等を組み合わせ、主要高気圧作業の100％無人化施工を可能とするＮｅｗ ＤＲＥＡＭ工法を開発した。本工法は国土交通省のテーマ設定技術に選定された他、２車線道路断面シールド工事の発進立坑に採用され、施工が完了した。」
独自技術による低コスト化・安全性向上・工期短縮の取り組みについて、New DREAM工法の100％無人化と施工完了、狭小断面ケーソン工法の施工完了など、具体的な開発・施工実績を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は41百万円であった。また、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は41百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は23百万円であった。また、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は23百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の研究開発については、社会情勢の変化に対応し独自技術の大深度化、改良等を積極的に実施し、受注の拡大を目指している。建設費の低減を図ると共に安全性の向上を図るため無人化、遠隔化の可能な工法や、工期短縮のためのプレキャスト化等に取り組んでいる。」
無人化・遠隔化・プレキャスト化を手段として、建設費低減、安全性向上、工期短縮、受注拡大を目指している。New DREAM工法、狭小断面ニューマチックケーソン工法、DRES工法等の成果も記載している。