木構造・CLTハイブリッド建築技術の開発
FY2019に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2024前進有価証券報告書
「ＣＬＴ耐震壁（ＲＣＷＳｗ工法）に関しては産学共同研究による実物モデル架構による加力試験や要素試験を実施して、新たな設計法（特許取得済）を開発し、大阪の鉄筋コンクリート造ワンルームマンションの耐震壁に初めてＣＬＴを採用しました。」
木構造・CLT技術について、産学共同研究と試験を経て新たな設計法を開発し、大阪のRC造ワンルームマンションでCLT耐震壁を初採用した。中央機材センターの新工場では鉄骨柱と木質トラス梁のハイブリッド構造も採用している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「新事業への参入」では、老朽インフラの維持修繕事業へ積極的に参入するとともに、国内木材を有効活用するCLT事業など、今後ニーズが高まる分野に焦点を当て、新たな事業として育てていきます。」
国内木材を有効活用するCLT事業を含む新事業を、今後ニーズが高まる分野で育成する方針を再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「新事業への参入」では、老朽インフラの維持修繕事業へ積極的に参入するとともに、国内木材を有効活用するCLT事業など、今後ニーズが高まる分野に焦点を当て、新たな事業として育てていきます。」
国内木材を有効活用するCLT事業を含む新事業を、今後ニーズが高まる分野で育成する方針を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「新事業への参入」では、老朽インフラの維持修繕事業へ積極的に参入するとともに、国内木材を有効活用するCLT事業など、今後ニーズが高まる分野に焦点を当て、新たな事業として育てていきます。」
国内木材を活用するCLT事業を含む新事業を、今後ニーズが高まる分野で育成する方針を再掲している。 - FY2021前進有価証券報告書
「CLT耐震壁に関しては産学共同研究を行い、実物モデル架構による加力試験や要素試験を実施しております。」
CLT・木構造の研究開発を共同出資会社による事業化の方向へ進め、技術研究所での試験施工、産学共同研究、実物モデル架構・要素試験へ展開している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「建築事業において、共同出資の新会社を立ち上げ、ＣＬＴ事業に取り組む。国産木材の有効活用を図り、新たな事業を創造するとともに当面は新素材の製造、それを用いたプレハブ住宅の普及を目指す。」
CLTとRC造・SRC造のハイブリッド構造の研究開発から、共同出資の新会社によるCLT素材製造・プレハブ住宅普及を含む新事業へ、事業化の方向を明示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「国内産木材の活用を国が積極的に後押しする環境が整い、今後、木材の利用が増加し新しい需要が見込まれるため、当社においても木構造の技術開発のためのプロジェクトチームを発足させた。CLT（Cross Lamina Timber）という、ひき板を直交に積層接着したものを活用し、RC造やSRC造と組み合わせたハイブリッド構造の研究・開発を行っている。」
木構造技術開発のプロジェクトチームを発足し、CLTとRC造・SRC造を組み合わせたハイブリッド構造の研究開発を開始している。