防災・減災および既存構造物のリニューアル技術
FY2016に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「今後、高度化を継続するとともに、無人化・自動化施工システム「Tunnel RemOS」の構築を進め、切羽作業の完全無人化を目指します。」
N-フィールドでホイールローダやバックホウの自動施工システムを実証し、Tunnel RemOSによる切羽作業の完全無人化を目指す段階へ進んだ。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2024前進有価証券報告書
「山岳トンネルの施工技術の向上、無人化・自動化施工システムをはじめとした技術開発のさらなる進展のため、栃木県那須塩原市に研究開発拠点「N-フィールド」を新たに整備し、運用を開始しました。」
山岳トンネルの遠隔操作・自動化施工や油圧ショベルの自律運転を検証する研究開発拠点N-フィールドを整備し、運用を開始した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「「みちびき」から送信される高精度測位情報を用いて、高い安定性を保持しながら精度10cm以内（水平：約４cm、垂直：約９cm）で測位出来ることが検証できました。」
ダム工事で準天頂衛星システムを実証し、ケーブルクレーン自動運転への適用可能性を確認した。また、トンネル坑内油圧ショベルの遠隔操作システムを開発し、切羽作業の現場実証を開始した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災及び既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災及び既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2021前進有価証券報告書
「長崎大学海洋未来イノベーション機構と共同で、飛行船型水路トンネル調査ロボット「トンネルマンボウ」を開発しました。」
水路トンネルを自律飛行で無人調査できるロボットを開発した。震災後など崩落の危険があるトンネルの安全な調査や維持管理への応用を記載した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災及び既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災及び既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2020前進有価証券報告書
「この新しいLPWA通信は省電力広域無線でありながら、主要なLPWAと比較して高速かつ安定した通信が可能で、高精度な振動計測データをロスなく収集することが可能です。設置が容易でコストも大幅に削減できるため、構造物の老朽化や点検技術者の不足に悩む建設業界において新たな防災・減災の手段として注目されております。」
LPWAを用いた構造物モニタリングシステムの有効性を確認し、老朽化構造物の点検・防災減災への応用を新たに記載した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災及び既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2019前進有価証券報告書
「狭隘な空間での作業を無くすことで、さまざまなメリットが期待できる覆工コンクリートのプレキャスト化を戸田建設株式会社及びジオスター株式会社と共同で進めております。プレキャスト製品の使用によって耐久性が向上し、ひび割れや剥離の発生が抑制できます。愛川技術研究所で大規模模擬試験を行い、考案した運搬・組立て方法の妥当性を確認しました。熟練工を必要とせず、両坑口からPCa覆工の運搬が可能であり施工速度が約1.5倍に早まることから、生産性向上・工期短縮も図ることができます。」
山岳トンネルの覆工コンクリートをプレキャスト化し、大規模模擬試験で運搬・組立て方法を確認した。施工速度約1.5倍、熟練工不要という効果を記載した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災及び既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災及び既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2018前進有価証券報告書
「発破時の飛石を防ぐ既開発の「移動式発破防護バルーン」とずりをベルトコンベアへ運ぶ「スライド式テールピース台車」を組み合わせた、高速ずり搬出システムをタグチ工業株式会社と共同で開発しました。連続ベルトコンベヤシステムの先端設備を切羽進行に追従するよう前進させ、ずり搬出時間を最大で30％以上削減することが可能になります。」
生産性向上技術や防災・減災技術を含む研究開発について、複数の共同開発・実証成果が記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
防災・減災および既存構造物のリニューアル技術を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社においては、建築物・社会資本の防災・減災に資する技術、リニューアル技術をはじめ、生産性向上・高品質化に寄与する技術、省エネ・低炭素社会に寄与する各種の環境関連技術に関する研究開発を行っております。」
SNB工法は平成27年12月に建設技術審査証明を取得し、ネットキーパー工法は平成28年2月に補修工事へ採用されたと記載している。