Komori
鉄建建設(1815)・事実減損損失の大幅増加

減損損失・固定資産撤去費用の計上

FY2019-Q2に初出。25回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。

25記載
9年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2023-Q3 – FY2024-Q3その他FY2024 – FY2025-H12018: 12019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
固定資産減損損失・撤去費用の計上1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026減損損失の大幅増加有価証券報告書

    「固定資産の減損損失を714百万円計上しています。」

    固定資産減損損失は前年度の29百万円から714百万円へ増加し、不動産セグメント696百万円、土木・建築セグメント17百万円を計上した。
  2. 2026-05-14悪化決算

    「不動産セグメントにおいて、賃貸施設の収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、固定資産の減損損失を696百万円計上しています。」

    減損損失は前年度29百万円から当年度714百万円へ増加し、とくに不動産セグメントで696百万円を計上している。
  3. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において建物・構築物14百万円、工具器具・備品2百万円及び電話加入権1百万円です。」

    土木工事・建築工事セグメントで減損損失17百万円を計上したが、前年同期の29百万円から減少している。
  4. FY2025-H1減損損失の再計上有価証券報告書

    「なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において備品1百万円及び電話加入権0百万円です。」「なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において土地9百万円及び建物18百万円です。」

    土木・建築セグメントで1百万円、不動産セグメントで27百万円、合計29百万円の減損損失を計上している。
  5. FY2024減損損失の増加有価証券報告書

    「当連結会計年度において、固定資産の減損損失を232百万円計上しています。」

    固定資産の減損損失は前年度の105百万円から232百万円へ増加し、賃貸用不動産118百万円と実験用施設113百万円を計上した。
  6. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「減損損失 55 -」

    前年同期に55百万円計上されていた減損損失は、当第3四半期累計期間には計上されていない。
  7. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「減損損失 55 -」

    前年同期に55百万円計上されていた減損損失は、当第2四半期連結累計期間には計上されていない。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「特別損失合計 0 -」

    当第1四半期連結累計期間の特別損失は計上されず、固定資産撤去費用や減損損失も記載されていない。
  9. FY2023対処有価証券報告書

    「当連結会計年度において、固定資産の減損損失を105百万円計上しています。」

    減損損失は前年度の170百万円から105百万円へ減少した。一方、スポーツ施設55百万円に加え、賃貸用不動産49百万円の減損を計上している。
  10. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「「その他」セグメントにおいて、スポーツ施設の建物の解体費用に見積りの変更があったため、固定資産の減損損失を55百万円計上しています。」

    減損損失は前年同期の170百万円から55百万円へ減少した。第1四半期に特別損失がゼロだった後、減損損失は再計上されている。
  11. FY2023-Q2減損損失の再計上有価証券報告書

    「特別損失 固定資産売却損 0 13 減損損失 170 55 その他 3 16 特別損失合計 173 85」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失55百万円、特別損失合計85百万円を計上した。前年同期の減損損失170百万円・特別損失173百万円からは減少しているが、前回の第1四半期報告で特別損失がゼロだった状態から減損損失が再計上されている。
  12. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「特別損失 固定資産売却損 0 - 固定資産撤去費用 - 0 特別損失合計 0 0」

    当第1四半期連結累計期間の特別損失はゼロで、固定資産撤去費用等の計上はなかった。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「特別損失 固定資産売却損 - 8 減損損失 20 170 固定資産撤去費用 15 - システム障害対応費用 54 - その他 12 4 特別損失合計 103 182」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失170百万円を計上しており、減損損失が引き続き発生している。特別損失合計は182百万円となっている。
  14. FY2022-Q2減損損失の再計上・増加有価証券報告書

    「特別損失 固定資産売却損 - 0 減損損失 20 170 固定資産撤去費用 15 - その他 7 3 特別損失合計 43 173」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失170百万円を計上し、前年同期の20百万円から増加した。特別損失合計も43百万円から173百万円へ増加している。
  15. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「特別損失 固定資産売却損 - 0 固定資産除却損 5 - 固定資産撤去費用 15 - 特別損失合計 20 0」

    当第1四半期連結累計期間の特別損失は0百万円となり、前年同期の20百万円から減少した。固定資産撤去費用等の計上もない。
  16. FY2021-Q3システム障害対応費用の計上による特別損失発生有価証券報告書

    「特別損失 固定資産売却損 2 - 減損損失 - 20 固定資産撤去費用 91 15 システム障害対応費用 - 54 その他 30 12 特別損失合計 124 103」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失20百万円およびシステム障害対応費用54百万円を計上している。特別損失合計は103百万円で、システム障害に関連する費用が新たに示されている。
  17. FY2021-Q2減損損失の再計上有価証券報告書

    「特別損失 減損損失 - 20 固定資産撤去費用 90 15 その他 2 7 特別損失合計 102 43」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失20百万円を計上しており、前年同期に計上されていなかった減損損失が再び発生している。一方、特別損失合計は前年同期の139百万円から43百万円へ減少している。
  18. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「特別損失 固定資産除却損 0 5 固定資産撤去費用 86 15 特別損失合計 86 20」

    当第1四半期連結累計期間の特別損失は20百万円となり、前年同期の86百万円から減少した。固定資産撤去費用も86百万円から15百万円へ減少している。
  19. FY2020対処有価証券報告書

    「当連結会計年度の特別損失は159百万円となり、前連結会計年度の303百万円から減少しました。固定資産撤去費用は93百万円で、前年度の176百万円から減少し、当期は減損損失が計上されていません。」

    特別損失、固定資産撤去費用がともに減少し、前年度に計上された減損損失35百万円は当年度には計上されていない。
  20. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「特別損失 減損損失 35 - 固定資産撤去費用 130 91 その他 23 30 特別損失合計 188 124」

    当第3四半期連結累計期間の特別損失は124百万円となり、前年同期の188百万円から減少した。固定資産撤去費用も130百万円から91百万円へ減少し、当期は減損損失が計上されていない。
  21. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「特別損失 減損損失 35 - 固定資産撤去費用 64 90 その他 2 48 特別損失合計 102 139」

    当第2四半期連結累計期間の特別損失は139百万円となり、前年同期の102百万円から増加した。固定資産撤去費用は64百万円から90百万円へ増加し、当期は減損損失が計上されていない。
  22. FY2020-Q1固定資産撤去費用の増加有価証券報告書

    「特別損失 固定資産撤去費用 25 86 その他 2 0 特別損失合計 27 86」

    当第1四半期連結累計期間の固定資産撤去費用は86百万円となり、前年同期の25百万円から増加した。特別損失合計も27百万円から86百万円へ増加している。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「固定資産撤去費用176百万円など合計303百万円の特別損失が計上され、」

    当連結会計年度の特別損失は303百万円となった。減損損失35百万円は継続し、固定資産撤去費用は前年同期の130百万円から176百万円へ増加している。
  24. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「特別損失 減損損失 - 35 固定資産撤去費用 - 130 訴訟和解金 19 - ゴルフ会員権評価損 10 1 その他 6 22 特別損失合計 37 188」

    当第3四半期連結累計期間の特別損失は188百万円となり、前年同期の37百万円から増加した。減損損失35百万円は継続し、固定資産撤去費用は130百万円となっている。
  25. FY2019-Q2初出有価証券報告書

    「特別損失 減損損失 - 35 固定資産撤去費用 - 64 その他 6 2 特別損失合計 36 102」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失35百万円、固定資産撤去費用64百万円など、合計102百万円の特別損失を計上している。
一緒に動いた変遷

「工事損失引当金の増加」は、この変遷が動いた25回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

876444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1工事損失引当金の増加8回
  3. 2第三者に対する保証等の偶発債務7回
  4. 3株主還元・配当実績6回
  5. 4業績・利益改善4回
  6. 5土木・建築・不動産等の事業セグメント構成4回
  7. 6訴訟・和解・補償に伴う損失4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
鉄建建設の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
減損損失・固定資産撤去費用の計上|鉄建建設(1815)の変遷 | Komori