施工品質確保・生産性向上・ＩＣＴ推進
FY2016に初出。20回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は155百万円でありました。」
研究開発費は前年度の136百万円から155百万円へ増加した。iPad版配筋検査システムの開発、地下ピット自律走行ヘビ型ロボットの実地検証、RTK杭芯位置確認システムや外装タイル非破壊検査装置の現場検証を進めている。 - FY2026-H1研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は117百万円でありました。また、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期の79百万円から117百万円へ増加した一方、研究開発活動の状況について重要な変更はないと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は136百万円でありました。」
研究開発費は136百万円となった。タブレット配筋検査のiOS対応、地下ピット自律走行ヘビ型ロボットの実地検証と操作プログラム開発、RTK杭芯位置確認システムや外装タイル非破壊検査装置の実地検証など、ICT・ロボット活用が複数の検証・導入段階へ進んでいる。 - FY2025-H1研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は79百万円でありました。また、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費79百万円を計上した。研究開発活動の状況については重要な変更がないと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は、新たに機能向上に向けたシステムを開発いたしました。2024年度より順次導入し、作業所の業務改善を進めてまいります。また、2021年度から取り組みを進めていた建設現場支援ロボット開発では、地下ピット自律走行ヘビ型ロボットの撮影機能向上を行い、暗所での自律走行と撮影による不具合確認が可能であることを実証いたしました。2024年度より当社作業所での点検業務に順次投入を予定しております。」
タブレット配筋検査システムの機能向上、地下ピット自律走行ロボットの暗所走行・撮影による不具合確認の実証、2024年度からの現場投入予定が示され、ICT・ロボット活用が開発から実証・導入段階へ進んでいる。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は54百万円でありました。また、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費54百万円を計上し、施工品質・生産性向上・ICT等を含む研究開発活動について重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q2DX投資計画の具体化有価証券報告書
「当社は、戦略的成長投資としてDX計画を策定し、DXに関するシステム開発資金（設備資金）として５億円を、2023年12月から2024年３月までに、運用費用（運転資金）として２億円を、2024年４月から2025年12月までに充当する予定です。」
施工品質・生産性向上・ICTの取り組みに関連して、DX計画の資金使途と支出時期が具体化された。システム開発5億円、運用費用2億円を予定している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は24百万円でありました。また、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費24百万円を計上し、施工品質・生産性向上・ICT等を含む研究開発活動について重要な変更がないと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「従来から独自開発、改良を続けているタブレット配筋検査をベースに、2022年度は新たに工程写真撮影システムを開発いたしました。2023年度より順次導入し、現場の業務改善を進めてまいります。」
既存のタブレット配筋検査システムに加え、工程写真撮影システムを2022年度に開発し、2023年度から順次導入する段階に進んだ。建設現場支援ロボットでは地下ピット自律点検ヘビ型ロボットを2022年9月に発表し、2023年度から実地検証を予定している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は66百万円でありました。また、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費66百万円を計上し、施工品質・生産性向上・ICT等を含む研究開発活動について重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
施工品質・生産性向上・ICT等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
施工品質・生産性向上・ＩＣＴ等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないと説明しており、施工品質・生産性向上・ICTに関する従来の取り組みが継続していることと整合する。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないと説明しており、施工品質・生産性向上・ICTに関する従来の取り組みが継続していることと整合する。 - FY2021前進有価証券報告書
「作業所業務の効率化、生産性の向上、施工品質の向上、経費削減を目的に配筋検査・日常管理システム・杭検査システム・工事写真システムを独自開発し運用しております。」
既存の配筋検査・日常管理システムに加え、杭検査・工事写真等のシステムを運用し、入力システムを新規開発して2021年4月からさらに進化したシステムを導入した。ロボット開発にも着手している。 - FY2019前進有価証券報告書
「作業所業務の効率化、生産性の向上、施工品質の向上、経費削減を目的に独自開発した、配筋検査・日常管理システムを2018年４月より導入を開始し、これまでに80%以上の作業所で運用しています。配筋検査システムについては特許を取得しております。この配筋検査システムでは、これまで配筋写真に掛かっていた業務が１／３程度短縮できております。」
独自の配筋検査・日常管理システムについて、2018年4月から導入を開始し、80%以上の作業所で運用、配筋写真業務をおおむね3分の1に短縮し、特許も取得したと記載している。ICT・品質・生産性向上に具体的な進展がある。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、多様な社会ニーズや今後の労働者不足に技術面から対応すべく、同業他社との共同研究を含め、施工品質確保・生産性の向上・ＩＣＴの推進に取り組んでおります。」
施工品質、生産性、ICTを労働者不足への技術的対応として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、多様な社会ニーズや今後の労働者不足に技術面から対応すべく、同業他社との共同研究を基本に、施工品質確保・生産性の向上・ＩＣＴの推進に取り組んでおります。」
労働者不足への対応手段として、共同研究、品質、生産性、ICTが一体の技術テーマとして示されている。