2021年度の売上高2兆円・営業利益1,500億円等
FY2018に初出。22回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに17社。
- FY2026-H1中間減収増益有価証券報告書
「売上高は国内建築事業における前年同期の大型案件進捗の反動や施工キャパシティに見合った計画的な受注活動を行ったことなどにより、前年同期比615億円（5.0％）減の１兆1,612億円となった。損益の面では、国内建築事業における追加変更工事獲得や採算性の良い案件の寄与度の高まり、子会社の海外土木事業における手持ち工事の順調な進捗、不動産事業における開発物件の売却等により、営業利益は前年同期比350億円（78.0％）増の800億円、経常利益は前年同期比354億円（72.2％）増の845億円となった。」
施工キャパシティに見合った計画的受注により売上高は減少した一方、国内建築の追加変更工事・採算性の良い案件、海外土木の進捗、不動産売却等により営業利益は800億円へ大幅に増加した。 - FY2025-H1中間増収増益有価証券報告書
「こうした情勢下にあって、当中間連結会計期間における当社グループの連結業績については、売上高は国内・海外建築事業における大型工事の進捗や海外土木事業におけるＭＷＨ社の連結子会社化等により、前年同期比1,592億円（14.7％）増の１兆2,405億円となった。損益の面では、国内建設事業において手持ち工事の採算性が改善したことなどにより、営業利益は前年同期比146億円（47.5％）増の454億円、経常利益は前年同期比117億円（30.8％）増の497億円となった。」
当中間連結会計期間は売上高1兆2,405億円、営業利益454億円となり、前年同期比で増収増益となった。大型工事の進捗、MWH社の連結子会社化、手持ち工事の採算性改善が要因として記載されている。 - FY2024通期増収減益有価証券報告書
「売上高は国内・海外建築事業における大型工事の進捗等により、前連結会計年度比3,412億円（17.2％）増の２兆3,251億円となった。損益の面では、売上増に伴い完成工事総利益が増加したものの、前連結会計年度に大型不動産の売却益を計上した反動減から不動産事業等総利益が減少したことや、子会社の海外土木事業において貸倒引当金を計上したこと、ベースアップによる人件費の増加や研究開発費の増加等により販売費及び一般管理費が増加したことなどから、営業利益は前連結会計年度比144億円（15.4％）減の793億円」
2023年度は売上高2兆3,251億円へ増加した一方、営業利益は793億円へ減少した。大型不動産売却益の反動、海外土木事業の貸倒引当金、人件費・研究開発費増加等が減益要因となった。 - FY2024-Q3第３四半期の増収減益有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2023年４月１日～2023年12月31日）における当社グループの連結業績については、売上高は国内・海外建築事業における大型工事の進捗等により、前年同四半期比2,604億円（18.1％）増の１兆7,015億円となった。損益の面では、売上増に伴い完成工事総利益が増加したものの、前年同四半期に大型不動産の売却益を計上した反動減から不動産事業等総利益が減少したことや、子会社の海外土木事業において貸倒引当金を計上したこと、ベースアップによる人件費の増加や研究開発費の増加等により販売費及び一般管理費が増加したことなどから、営業利益は前年同四半期比145億円（22.1％）減の512億円」
第3四半期連結累計期間は大型工事の進捗等により増収となった一方、不動産売却益の反動、海外土木事業の貸倒引当金、人件費・研究開発費の増加等により営業減益となった。 - FY2024-Q2第２四半期の増収減益有価証券報告書
「売上高は国内・海外建築事業における大型工事の進捗等により、前年同四半期比1,569億円（17.0％）増の１兆813億円となった。損益の面では、過年度に受注した不採算工事の進捗に伴い工事粗利益率が悪化し当社の国内建築事業における完成工事総利益が減少したことや、前年同四半期に大型不動産の売却益を計上した反動減から不動産事業等総利益が減少したことに加え、ベースアップによる人件費の増加や研究開発費の増加等により販売費及び一般管理費が増加したことなどから、営業利益は前年同四半期比109億円（26.2％）減の308億円となった。」
第2四半期連結累計期間は売上高が17.0％増加した一方、営業利益は26.2％減少した。売上高は大型工事の進捗で増加したが、不採算工事、不動産売却益の反動、人件費・研究開発費の増加等が減益要因となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年12月31日）における当社グループの連結業績については、売上高は為替換算の影響などにより海外子会社の建設事業売上高が増加したことや、不動産事業において当社及び子会社の大型不動産の売却があったことなどから、前年同四半期比649億円（4.7％）増の１兆4,410億円となった。損益の面では、当社の国内建築事業において前連結会計年度に大規模工事複数件で工事損失引当金を計上したことによる反動増や、不動産事業における大型不動産の売却が寄与したことなどから、営業利益は前年同四半期比196億円（42.5％）増の657億円、経常利益は前年同四半期比202億円（38.5％）増の730億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比181億円（47.4％）増の565億円となった。」
第3四半期連結累計期間は売上高1兆4,410億円、営業利益657億円となり、前年同期から増収増益となった。2021年度目標は既に対象年度を終えているため、旧目標の達成・変更とは扱わない。 - FY2023-Q1第１四半期の売上高・営業利益減少継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年６月30日）における当社グループの連結業績については、売上高は、土木事業及び不動産事業で増加したものの、建築事業で減少したことなどから、前年同四半期比260億円（6.0％）減の4,103億円となった。損益の面では、当社の国内建築事業において、売上高の減少や前連結会計年度に工事損失引当金を計上した不採算案件の工事進捗に伴い工事利益率が低下したことなどにより、完成工事総利益が減少したことなどから、営業利益は前年同四半期比60億円（41.7％）減の84億円、経常利益は前年同四半期比46億円（26.4％）減の129億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比10億円（8.2％）減の112億円となった。」
第１四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少した。旧中期経営計画の2021年度目標について、変更や達成の記載はない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「こうした情勢下にあって、当連結会計年度における当社グループの連結業績については、国内建築事業において売上計上が増加したことなどから、売上高は前連結会計年度比1,559億円（8.8％）増の１兆9,228億円となった。一方、損益の面では、当社の国内建築事業の大規模工事複数件において工事損失引当金を計上したことなどにより、完成工事総利益が減少したことから、営業利益は前連結会計年度比821億円（66.7％）減の410億円、経常利益は前連結会計年度比789億円（61.3％）減の498億円、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度比596億円（60.4％）減の391億円となった。」
2021年度実績は、売上高1兆9,228億円、営業利益410億円、親会社株主に帰属する当期純利益391億円、EPS54.55円、ROE4.1％となった。2021年度目標の売上高2兆円程度、営業利益1,500億円程度、純利益1,000億円程度、EPS150円程度、ROE10％超の水準を下回った。 - FY2022-Q3第３四半期の営業利益減少・修正後予想維持有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年４月１日～2021年12月31日）における当社グループの連結業績については、国内建築事業において複数の大型工事が堅調に進捗し売上計上が増加したことなどから、売上高は前年同四半期比約992億円（7.8％）増の約１兆3,761億円となった。一方、損益の面では、2021年11月８日に公表した「通期業績予想の修正に関するお知らせ」のとおり、第２四半期連結会計期間に当社の国内建築事業の大規模工事複数件において工事損失引当金を計上したことにより、完成工事総利益が減少したことなどから、営業利益は前年同四半期比約407億円（46.9％）減の約461億円、経常利益は前年同四半期比約383億円（42.1％）減の約527億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約327億円（46.1％）減の約383億円となった。」
第3四半期連結累計期間は売上高が増加した一方、工事損失引当金の計上により営業利益は約461億円へ減少した。通期営業利益予想は前回予想から605億円減の345億円で、提出日現在も変更されていない。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「通期連結業績予想について営業利益は2021年８月５日に「2022年３月期 第１四半期決算短信」にて公表した前回予想から605億円減少し、345億円となる見込みとなった。」
大規模工事の損失発生を受け、2022年3月期の通期営業利益予想は前回の950億円から345億円へ引き下げられた。 - FY2022-Q1第１四半期の売上高増・営業利益減少有価証券報告書
「売上高は前年同四半期比約213億円（5.1％）増の約4,364億円となった。損益の面では、国内土木事業において設計変更により一部大型工事の採算性が低下したことや海外建築子会社において高採算の大型工事が前連結会計年度に竣工したことによる反動減などから、営業利益は前年同四半期比約52億円（26.6％）減の約144億円となった。」
第１四半期は売上高が増加した一方、営業利益は前年同期比で減少した。2021年度の売上高２兆円程度、営業利益1,500億円程度等の目標について、変更や達成の記載はない。 - FY2021-Q3第３四半期の売上高・営業利益減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2020年４月１日～2020年12月31日）における当社グループの連結業績については、国内建築事業において前連結会計年度に複数の大型工事が竣工したことや当第３四半期連結累計期間は着工後間もない手持ち工事が多く、工事進捗に伴う売上計上が減少したことなどから、売上高は前年同四半期比約2,215億円（14.8％）減の約１兆2,769億円となった。これに伴い、営業利益は前年同四半期比約315億円（26.7%）減の約868億円、経常利益は前年同四半期比約345億円（27.5％）減の約910億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約206億円（22.5％）減の約711億円となった。」
第３四半期連結累計期間は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少した。2021年度目標の変更や達成についての記載はない。 - FY2021-Q2第２四半期の売上高・営業利益減少有価証券報告書
「こうした情勢下にあって、当第２四半期連結累計期間における当社グループの連結業績については、国内建築事業において前連結会計年度に複数の大型工事が竣工したことや当第２四半期連結累計期間は着工直後の工事が多く工事進捗に伴う売上計上が減少したことなどから、売上高は前年同四半期比約1,126億円（11.7％）減の約8,526億円となった。これに伴い、営業利益は前年同四半期比約178億円（24.6％）減の約548億円、経常利益は前年同四半期比約196億円（25.6％）減の約571億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約96億円（17.0％）減の約471億円となった。」
第2四半期連結累計期間は売上高、営業利益、経常利益が前年同期比で減少した。2021年度の売上高2兆円程度、営業利益1,500億円程度等の目標について、変更や達成の記載はない。 - FY2021-Q1第１四半期の売上高・営業利益減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2020年４月１日～2020年６月30日）における当社グループの連結業績については、国内建築事業において前連結会計年度に複数の大型工事が竣工したことや当第１四半期連結累計期間は着工直後の工事が多く工事進捗に伴う売上計上が減少したことなどから、売上高は前年同四半期比約316億円（7.1％）減の約4,151億円となった。これに伴い、営業利益は前年同四半期比約56億円（22.3％）減の約197億円、経常利益は前年同四半期比約56億円（20.3％）減の約224億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約0.2億円（0.1％）増の約227億円となった。」
第１四半期は売上高、営業利益、経常利益が前年同期比で減少した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益はわずかに増加した。2021年度目標の変更・達成についての記載はない。 - FY2020前進有価証券報告書
「Ｐ／Ｌ（連結） 2018年度実績 2019年度実績 2021年度 売上高 20,396億円 20,730億円 ２兆円程度 営業利益 1,554億円 1,528億円 1,500億円程度 親会社株主に帰属する当期純利益 1,131億円 1,130億円 1,000億円程度 １株当たり当期純利益（ＥＰＳ） 157.65円 157.59円 150円程度 自己資本利益率（ＲＯＥ） 15.6％ 14.3％ 10％超の水準」
2019年度は売上高2兆730億円、営業利益1,528億円、親会社株主に帰属する当期純利益1,130億円、EPS157.59円、ROE14.3％となり、2021年度目標との比較が更新された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2019年４月１日～2019年12月31日）における当社グループの連結業績については、売上高は手持ち工事の順調な進捗により建設事業売上高が増加したことなどから、前年同四半期比約159億円（1.1％）増の約１兆4,984億円となった。損益の面では、営業利益は前年同四半期比約118億円（11.1％）増の約1,184億円、経常利益は前年同四半期比約125億円（11.1％）増の約1,256億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約125億円（15.9％）増の約917億円となった。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。営業利益は約1,184億円となり、2021年度の営業利益1,500億円程度等の目標に対する実績値として増加している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「損益の面では、営業利益は前年同四半期比約77億円（11.9％）増の約727億円、経常利益は前年同四半期比約70億円（10.0％）増の約767億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約79億円（16.4％）増の約568億円となった。」
第２四半期連結累計期間の営業利益は約727億円となり、前年同期比で約77億円増加した。手持ち工事の順調な進捗等を背景に、2021年度の営業利益1,500億円程度等の目標に対する実績値が増加している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2019年４月１日～2019年６月30日）における当社グループの連結業績については、売上高は当社の国内建築事業売上高が増加したことなどから、前年同四半期比約94億円（2.2％）増の約4,467億円となった。損益の面では、営業利益は前年同四半期比約23億円（10.1％）増の約253億円、経常利益は前年同四半期比約21億円（8.4％）増の約281億円となった。また、前記１のとおり、独占禁止法関連損失引当金戻入額約20億円を特別利益に計上したことなどから、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約48億円（26.8％）増の約227億円となった。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期比で増加した。営業利益は約253億円となり、2021年度の営業利益1,500億円程度等の目標に対する実績値として増加している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2018年４月１日～2018年12月31日）における当社グループの連結業績については、売上高は建築事業売上高が増加したことなどから、前年同四半期比約1,117億円（8.1％）増の約１兆4,825億円となった。損益の面では、完成工事総利益が増加したことなどから、営業利益は前年同四半期比約76億円（7.8％）増の約1,065億円、経常利益は前年同四半期比約82億円（7.8％）増の約1,130億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約34億円（4.5％）増の約791億円となった。」
第３四半期連結累計期間の営業利益は約1,065億円となり、前年同期比で約76億円増加した。2021年度の営業利益1,500億円程度等の目標に対する実績値として増加している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「損益の面では、営業利益は前年同四半期比約26億円（4.3％）増の約650億円、経常利益は前年同四半期比約36億円（5.6％）増の約697億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約４億円（0.9％）増の約488億円となった。」
当第２四半期連結累計期間の営業利益は約650億円となり、前年同四半期比で約26億円増加した。2021年度の営業利益1,500億円程度という目標の変更・達成についての記載はないが、実績値としては前年同期から前進している。 - FY2019-Q1第１四半期営業利益減少有価証券報告書
「これに伴い、営業利益は前年同四半期比約18億円（7.3％）減の約230億円、経常利益は前年同四半期比約11億円（4.4％）減の約259億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比約10億円（5.5％）減の約179億円となった。」
当第１四半期連結累計期間の営業利益は約230億円で、前年同期比約18億円減少した。2021年度の営業利益1,500億円程度という目標の達成・変更についての記載はない。 - FY2018初出有価証券報告書
「2021年度 Ｐ／Ｌ（連結） 売上高 ２兆円程度 営業利益 1,500億円程度 親会社株主に帰属する 当期純利益 1,000億円程度 １株当たり当期純利益 （ＥＰＳ） 150円程度 自己資本利益率（ＲＯＥ) 10％超の水準」
2021年度の連結業績について、売上高、営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益、EPS、ROEの目標水準を設定している。