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大林組(1802)・施策再定義

大林組グループ中期経営計画2017

FY2018に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2022。

14記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2022-Q12018: 320182019: 320192020: 320202021: 320212022: 22022
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社グループは、直面する事業環境の変化や「中期経営計画2017」の継続課題を踏まえ、企業理念である「持続可能な社会の実現への貢献」に向けて、新たに「大林グループ中期経営計画2022『事業基盤の強化と変革の実践』」を策定した。」

    「中期経営計画2017」から、2022年度を初年度とする5ヵ年の「中期経営計画2022」へ計画枠組みを更新した。
  2. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このため、当社としては「国内建築事業の収益基盤の強化」を喫緊の課題と捉え、2022年3月に発表を予定している次期中期経営計画について現在その内容を策定中である。2022年度を初年度とした次期中期経営計画においては、2022年度、2023年度は連結営業利益1,000億円以上の水準の確保を前提として業績の回復、安定に最優先に取り組み、2024年度以降は、その後の成長に取り組むステージとして、当社グループの中長期的な成長を確固たるものにしていく考えである。」

    次期中期経営計画の策定、2022・2023年度の回復・安定、2024年度以降の成長という段階構成が前四半期に続いて記載されている。発表予定時期や計画内容に新たな変更は示されていない。
  3. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「このため、当社としては「国内建築事業の収益基盤の強化」を喫緊の課題と捉え、来年3月に発表を予定している次期中期経営計画について現在その内容を策定中である。2022年度を初年度とした次期中期経営計画においては、2022年度、2023年度は連結営業利益1,000億円以上の水準の確保を前提として業績の回復、安定に最優先に取り組み、2024年度以降は、その後の成長に取り組むステージとして、当社グループの中長期的な成長を確固たるものにしていく考えである。」

    中期経営計画2017の継続記載から、2022年度を初年度とする次期中期経営計画の策定へ移行している。2022・2023年度を回復・安定、2024年度以降を成長のステージとする段階構成が示された。
  4. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  5. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  6. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  7. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  9. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  11. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  12. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  13. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」

    中期経営計画2017を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。
  14. FY2018初出有価証券報告書

    「大林組グループは、創業150周年(2042年)の「目指す将来像」の実現に向けて、平成29年度を初年度とする5ヵ年計画「大林組グループ中期経営計画2017」を推進している。」

    創業150周年の将来像に向け、平成29年度から5年間の新たな中期経営計画を開始した。既存4本柱の強化、事業領域の深化・拡大、グローバル化、経営基盤強化を計画の中核としている。
一緒に動いた変遷

「国内建築事業の大規模工事における損失発生」は、この変遷が動いた14回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1国内建築事業の大規模工事における損失発生2回
  3. 2建設資材価格・労務単価の上昇と技能労働者不足2回
  4. 32021年度の売上高2兆円・営業利益1,500億円等2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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