2021年度末の自己資本9,000億円・自己資本比率40％・ネット有利子負債ゼロ
FY2018に初出。24回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-05-13。
大林組がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-13実績引用決算
「これらの結果、当連結会計年度末の自己資本比率は40.0％となり、前連結会計年度末より1.9ポイント上昇しました。」
自己資本比率が40.0％となり、従来の中期経営計画における40％水準に達した実績を示している。 - FY2026-H1自己資本比率40％超への上昇有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間末の自己資本比率は40.7％となり、前連結会計年度末より2.6ポイント上昇した。」
自己資本比率は38.1％から40.7％へ2.6ポイント上昇し、従来の中期経営計画における40％水準を上回った。 - FY2025-H1自己資本比率の小幅上昇有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間末の自己資本比率は38.2％となり、前連結会計年度末より0.1ポイント上昇した。」
自己資本比率は前年度末の38.1％から38.2％へ小幅に上昇した。従来の中期経営計画における自己資本比率40％目標に対する達成・変更の記載はない。 - FY2024再定義有価証券報告書
「中期経営計画2022では投下資本利益率（ＲＯＩＣ）を経営指標目標に採用し、資本効率性を重視する経営に取り組んでいたが、これをより一層推進するため、必要自己資本の水準を１兆円と設定して戦略的な資本政策を実行することとし」
従来の2021年度末自己資本9,000億円・自己資本比率40％等の目標から、必要自己資本を1兆円と設定した資本政策へと財務目標の枠組みを変更した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は36.3％となり、前連結会計年度末より1.9ポイント低下した。」
自己資本比率は前年度末の38.2％から36.3％へ1.9ポイント低下し、2021年度末の旧目標40％を下回る状態が続いている。 - FY2024-Q2自己資本比率の上昇有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は38.9％となり、前連結会計年度末より0.7ポイント上昇した。」
自己資本比率は前年度末の38.2％から38.9％へ上昇したが、旧中期経営計画の2021年度末目標40％は下回っている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は38.0％となり、前連結会計年度末より0.2ポイント低下した。」
自己資本比率は前連結会計年度末の38.2％から38.0％へ低下し、2021年度末の40％目標水準を下回る状態が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は38.5％となり、前連結会計年度末より1.0ポイント低下した。」
自己資本比率は前年度末の39.5％から38.5％へ低下し、2021年度末の自己資本比率40％目標水準を下回る状態が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は39.1％となり、前連結会計年度末より0.4ポイント低下した。」
自己資本比率は前連結会計年度末の39.5％から39.1％へ低下し、2021年度末の40％目標水準を下回る状態が続いている。 - FY2022自己資本額は目標超過、自己資本比率は未達有価証券報告書
「2017年度から５ヵ年計画で取り組んできた「大林グループ中期経営計画2017」において、資本の蓄積は順調に進捗し、自己資本は9,556億円、自己資本比率が39.5％となり、財務体質の強化が進んだ。」
2021年度末の自己資本額は9,556億円で、旧目標の9,000億円を上回った。一方、自己資本比率は39.5％で、目標の40％を下回った。ネット有利子負債ゼロを含む計画全体の達成とは扱わない。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は39.3％となり、前連結会計年度末より1.7ポイント低下した。」
自己資本比率は第2四半期末の41.3％から39.3％へ低下し、2021年度末の40％目標水準を下回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は41.3％となり、前連結会計年度末より0.3ポイント上昇した。」
自己資本比率は前年度末の41.0％から41.3％へ上昇し、2021年度末の40％目標水準を上回っている。自己資本額9,000億円およびネット有利子負債ゼロを含む計画全体の達成とは扱わない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は40.9％となり、前連結会計年度末より0.1ポイント低下した。」
自己資本比率は40.9％となり、2021年度末の40％目標水準を上回っている。前連結会計年度末の41.0％からは0.1ポイント低下しており、自己資本額9,000億円およびネット有利子負債ゼロを含む計画全体の達成とは扱わない。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は39.4％となり、前連結会計年度末より2.7ポイント上昇した。」
自己資本比率は前連結会計年度末の36.7％から39.4％へ2.7ポイント上昇し、2021年度末の40％目標に近づいた。目標達成とは扱わない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は39.5％となり、前連結会計年度末より2.8ポイント上昇した。」
自己資本比率は前連結会計年度末の36.7％から39.5％へ2.8ポイント上昇した。2021年度末の自己資本比率40％目標に向けた実績値の改善であり、目標達成とは扱わない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は37.6％となり、前連結会計年度末より0.9ポイント上昇した。」
自己資本比率は前連結会計年度末の36.7％から37.6％へ上昇した。2021年度末の自己資本比率40％目標に向けた実績値の改善であり、目標達成とは扱わない。 - FY2020前進有価証券報告書
「Ｂ／Ｓ（連結） 2018年度末実績 2019年度末実績 2021年度末 自己資本額 7,689億円 8,178億円 9,000億円 自己資本比率 34.7％ 36.7％ 40％ ネット有利子負債 1,035億円 △664億円 ゼロ」
2019年度末の自己資本額は8,178億円、自己資本比率は36.7％、ネット有利子負債はマイナス664億円となった。2021年度末目標に向けた実績値の進展が示されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は37.1％となり、前連結会計年度末より2.4ポイント上昇した。」
自己資本比率は前連結会計年度末の34.7％から37.1％へ2.4ポイント上昇した。2021年度末の自己資本比率40％目標に向けた実績値の改善であり、目標達成とは扱わない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は36.8％となり、前連結会計年度末より2.1ポイント上昇した。」
自己資本比率は前連結会計年度末の34.7％から36.8％へ2.1ポイント上昇した。2021年度末の自己資本比率40％目標に向けた実績値の改善であり、目標達成とは扱わない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は35.4％となり、前連結会計年度末より0.7ポイント上昇した。」
自己資本比率は前連結会計年度末の34.7％から35.4％へ0.7ポイント上昇した。2021年度末の自己資本比率40％目標に向けた実績値の改善であり、目標達成とは扱わない。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は32.4％となり、前連結会計年度末より0.2ポイント上昇した。」
自己資本比率は前連結会計年度末の32.2％から32.4％へ0.2ポイント上昇した。2021年度末の自己資本比率40％目標に向けた実績値の変化である。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は34.2％となり、前連結会計年度末より2.0ポイント上昇した。」
自己資本比率が前連結会計年度末の32.2％から34.2％へ2.0ポイント上昇した。2021年度末の自己資本比率40％目標に向けた実績値の改善であり、目標達成とは扱わない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は34.0％となり、前連結会計年度末より1.8ポイント上昇した。」
自己資本比率が前連結会計年度末の32.2％から34.0％へ1.8ポイント上昇した。2021年度末の自己資本比率40％目標に向けた実績値の変化であり、目標達成とは扱わない。 - FY2018初出有価証券報告書
「2021年度末 Ｂ／Ｓ（連結） 自己資本額 9,000億円 自己資本比率 40％ ネット有利子負債 ゼロ」
2021年度末に、自己資本額9,000億円、自己資本比率40％、ネット有利子負債ゼロを目標としている。目的として財務体質改善、想定外の事業リスクへの耐性、成長投資余力の増強を掲げている。