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ヤマウラ(1780)・施策前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-08-26。

37記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2018-Q3その他FY2020-Q1 – FY2025-H1前進FY2025 – 2026-08-262016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変191社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-26前進その他開示

    「当社はこのたび、温度、湿度、黒球温度、風速及び雨量の5つの気象要素を一体的に観測可能な複合気象観測装置「ハレルヤ」を開発しましたので、お知らせいたします。」

    研究開発活動について、熱中症対策や屋外施設の安全管理等を用途とする複合気象観測装置を開発し、試験運用を経て販売を開始する計画と、初年度の年間売上高・リース台数の目標を具体化している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用は総額52,119千円で、主な研究テーマは次のとおりです。」

    研究開発費は前年度の51,538千円から52,119千円へ増加した。YNP工法、土木用断熱型枠に加え、CLT工法や監視カメラ装置等の研究開発を記載している。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「中期経営計画のとおり研究開発活動を行っております。具体的には、BCP対策用の『マイクロデータセンター』、生産工場の監視システム『Smart Mill』を独自開発し、一般販売を開始しました。」

    研究開発活動について、BCP対策用マイクロデータセンターと生産工場監視システムSmart Millを独自開発し、一般販売を開始した。研究開発費は33百万円である。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用は総額51,538千円で、主な研究テーマは次のとおりです。」

    研究開発費は前年度の12,795千円から51,538千円へ増加した。YNP工法の性能証明、土木用断熱型枠の特許取得、小水力発電・IoTセンシング等の研究開発を継続している。
  5. FY2025-H1研究開発費更新有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は29百万円であります。」

    中間連結会計期間の研究開発費を29百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  6. FY2024研究開発費・テーマ更新有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用は総額12,795千円で、主な研究テーマは次のとおりです。」

    研究開発費を12,795千円として更新し、オリジナル住宅、仮設資材、ブレインマンション、YNP工法、土木用断熱型枠、小水力発電等の研究開発を継続している。
  7. FY2024-Q3研究開発費更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は4百万円となりました。」

    第3四半期累計の研究開発費を4百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  8. FY2024-Q2研究開発費更新有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は11百万円であります。」

    第2四半期累計の研究開発費を11百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2024-Q1研究開発費更新有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は7百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発費を7百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2023研究開発費・テーマ更新有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用は総額14,516千円で、主な研究テーマは次のとおりです。」

    研究開発費は14,516千円となった。オリジナル住宅、仮設資材、ブレインマンション、YNP工法、土木用断熱型枠、小水力発電等の研究開発を継続している。
  11. FY2023-Q3研究開発費更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は12百万円となりました。」

    第3四半期累計の研究開発費を12百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  12. FY2023-Q2研究開発費更新有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は9百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費を9百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2023-Q1研究開発費更新有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は5百万円です。」

    第1四半期累計の研究開発費を5百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  14. FY2022研究開発費更新有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用は総額17,902千円で、主な研究テーマは次のとおりです。」

    研究開発費は17,902千円となり、オリジナル住宅、仮設資材、ブレインマンション、YNP工法、土木用断熱型枠、小水力発電等の研究開発を継続している。
  15. FY2022-Q3研究開発費更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は9百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を9百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  16. FY2022-Q2研究開発費更新有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は6百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費を6百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  17. FY2022-Q1研究開発費更新有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発費を2百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  18. FY2021研究開発費・テーマ更新有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用は総額16,277千円であり主な研究テーマは次のとおりです。」

    研究開発費は16,277千円となった。オリジナル住宅、仮設資材、ブレインマンション、YNP工法、土木用断熱型枠、小水力発電等の研究開発を継続している。
  19. FY2021-Q3研究開発費更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は9百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を9百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  20. FY2021-Q2研究開発費更新有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費を5百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  21. FY2021-Q1研究開発費更新有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2百万円となりました。」

    第1四半期累計の研究開発費を2百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  22. FY2020研究開発費更新有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用は総額11,633千円であり主な研究テーマは次のとおりです。」

    研究開発費を11,633千円として更新した。オリジナル住宅、仮設資材、ブレインマンション、YNP工法、土木用断熱型枠、小水力発電等の研究開発を継続している。
  23. FY2020-Q3研究開発費更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は8百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を8百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  24. FY2020-Q2研究開発費更新有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費を5百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  25. FY2020-Q1研究開発費更新有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2百万円となりました。なお、当第1四半期連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発費を2百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  26. FY2019前進有価証券報告書

    「また、再生エネルギー事業として、社自身の電力事業取り組みの中で、当期では駒ヶ根高原水力発電所の開業を果たしており、試験研究費を計上しております。」

    研究開発費は266,882千円となり、駒ヶ根高原水力発電所の開業という具体的な進展も記載している。
  27. FY2019-Q3研究開発費更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は261百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を261百万円として更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  28. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は3百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費3百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。
  29. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は3百万円となりました。なお、当第1四半期連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費3百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。
  30. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用は総額2,124千円であり主な研究テーマは次のとおりです。」

    研究開発費2,124千円を計上し、YNP工法の性能証明取得を継続するとともに、小水力発電提案事業、IoTセンシングを用いた遠隔監視システムの開発・納入、自社電力事業を進めている。
  31. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は780千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費780千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。
  32. FY2017再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用総額7,497千円であり主な研究テーマは次のとおりです。」

    オリジナル住宅、仮設資材、ブレインマンション、YNP工法、土木用断熱型枠および小水力発電等の研究開発を継続している。
  33. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は5百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費5百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。
  34. FY2017-Q4再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費4百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。
  35. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費2百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。
  36. FY2016前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動に投入した費用総額16,599千円であり主な研究テーマは次のとおりです。」

    研究開発費を16,599千円計上し、YNP工法の建築技術性能証明を取得したほか、小水力発電提案事業が具体的に動き始めたと記載している。
  37. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は13百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費13百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないとしている。
一緒に動いた変遷

「純資産額の増加」は、この変遷が動いた37回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1純資産額の増加4回
  3. 2中間配当の実施3回
  4. 3エンジニアリング事業の営業損失化3回
  5. 4建設事業の増収増益3回
  6. 5働く環境の整備と社員満足度の向上3回
  7. 6減収減益の業績推移2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヤマウラの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-26のその他開示で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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