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藤田エンジニアリング(1770)・事実前進

製造業向け機器販売減少による機器販売・情報システム事業の減収

FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。

36記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2019-Q2 – FY2020-Q3その他FY2021-Q2 – FY2022前進FY2024-Q3 – FY2025-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 32026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07前進決算

    「産業用機器の販売及び情報システム関連の受注が堅調であったこと等により、売上高は1,528百万円(前年同四半期比10.6%の増加)となりました。」

    機器販売及び情報システム事業の売上高が前年同四半期比で増加している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、情報通信機器等の設置工事の受注が減少したものの、産業用機器の販売が堅調に推移したこと等により、売上高は8,042百万円(前連結会計年度比8.6%の増加)となりました。」

    情報通信機器等の設置工事受注が減少する一方、産業用機器販売の堅調さにより通期売上高は8.6%増加した。
  3. 2026-05-12前進業績予想の修正

    「当事業におきましては、情報通信機器等の設置工事の受注が減少したものの、産業用機器の販売が堅調に推移したこと等により、売上高は8,042百万円(前連結会計年度比8.6%の増加)となりました。」

    情報通信機器等の設置工事受注の減少がある一方、産業用機器販売により増収となっている。
  4. FY2026-H1増収から減収へ転換有価証券報告書

    「当事業におきましては、空調機などの産業用機器の販売が堅調であったものの情報システム関連の受注が減少したこと等により、売上高は3,080百万円(前年同期比4.2%の減少)となりました。」

    産業用機器販売は堅調だったものの、情報システム関連の受注減少により、前年同期の増収から4.2%減収へ転じている。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売及び情報システム関連の受注がともに堅調であったこと等により、売上高は3,214百万円(前年同期比8.8%の増加)となりました。」

    産業用機器販売と情報システム関連受注がともに堅調に推移し、機器販売及び情報システム事業は前年同期比8.8%増収となっている。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売及び情報システム関連の受注がともに堅調であったこと等により、売上高は4,804百万円(前年同四半期比14.3%の増加)となりました。」

    産業用機器販売と情報システム関連受注がともに堅調で、前年同期比14.3%の増収となっている。
  7. FY2024-Q2増収継続も増加率縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売及び情報システム関連の受注がともに堅調であったこと等により、売上高は2,954百万円(前年同四半期比5.4%の増加)となりました。」

    産業用機器販売と情報システム関連受注の堅調さにより増収を維持したが、前年同期比の増収率は前年度第2四半期累計の29.7%から5.4%へ縮小している。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売及び情報システム関連の受注がともに堅調であったこと等により、売上高は1,426百万円(前年同四半期比39.2%の増加)となりました。」

    産業用機器販売と情報システム関連受注がともに堅調で、前年同四半期比39.2%の増収となっている。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売及び情報通信機器やシステムの受託開発などの受注が堅調に推移したこと等により、売上高は6,558百万円(前連結会計年度比14.7%の増加)となりました。」

    産業用機器の販売と情報通信機器・システムの受託開発等の受注が堅調に推移し、通期売上高は前年度比14.7%増加した。
  10. FY2023-Q3増収継続も増加率縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売及び情報システム関連の受注がともに増加したこと等により、売上高は4,204百万円(前年同四半期比12.8%の増加)となりました。」

    産業用機器販売と情報システム関連受注の増加により増収を維持したが、増収率は前四半期の29.7%から12.8%へ縮小している。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売及び情報システム関連の受注がともに堅調であったこと等により、売上高は2,801百万円(前年同四半期比29.7%の増加)となりました。」

    産業用機器販売と情報システム関連受注がともに堅調となり、前年同期比29.7%の増収となった。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売及び情報システム関連の受注がともに堅調であったこと等により、売上高は1,024百万円(前年同四半期比10.3%の増加)となりました。」

    産業用機器販売と情報システム関連受注がともに堅調となり、前年同四半期比10.3%の増収となっている。
  13. FY2022産業用機器販売が堅調に推移有価証券報告書

    「当事業におきましては、空調機や圧縮機などの産業用機器の販売が堅調に推移したこと等により、売上高は5,719百万円となりました。」

    産業用機器販売の堅調さを背景に、機器販売及び情報システム事業の通期売上高を5,719百万円と記載している。
  14. FY2022-Q3産業用機器販売と情報システム関連受注がともに増加有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売及び情報システム関連の受注がともに増加したこと等により、売上高は3,725百万円となりました。」

    FY2022-Q2までの『産業用機器販売増加も情報システム関連受注は減少』という状態から、両方の販売・受注が増加したとの説明に変わっている。
  15. FY2022-Q2産業用機器販売増加も情報システム関連受注は減少有価証券報告書

    「当事業におきましては、情報システム関連の受注が減少したものの、圧縮機などの産業用機器の販売が増加したこと等により、売上高は2,160百万円となりました。」

    産業用機器の販売増加があった一方、情報システム関連の受注は減少している。
  16. FY2022-Q1産業用機器販売増加も情報システム関連受注は減少有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機などの産業用機器の販売が増加したものの、情報システム関連の受注が減少したこと等により、売上高は928百万円となりました。」

    圧縮機などの産業用機器販売は増加した一方、情報システム関連の受注減少があり、事業売上高は928百万円となっている。
  17. FY2021減収継続も減少率は縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、システム開発及びネットワーク工事が増加したものの、空調機や圧縮機などの産業用機器の販売が減少したこと等により、売上高は5,832百万円(前連結会計年度比7.2%の減少)となりました。」

    システム開発・ネットワーク工事は増加したが、産業用機器販売の減少により減収となった。減収率は前年度の12.3%から7.2%へ縮小している。
  18. FY2021-Q3減収継続も減少率は縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、空調機や圧縮機などの産業用機器の販売及び情報システム関連の受注がともに減少したこと等により、売上高は3,349百万円(前年同四半期比14.3%の減少)となりました。」

    産業用機器販売と情報システム関連受注の減少により減収が続いているが、減少率は前四半期の18.0%から14.3%へ縮小している。
  19. FY2021-Q2減収継続も減少率は縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、空調機や圧縮機などの産業用機器の販売が減少したこと等により、売上高は2,122百万円(前年同四半期比18.0%の減少)となりました。」

    産業用機器の販売減少を背景とする減収が続いているが、減少率は前四半期の22.4%から18.0%へ縮小している。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当事業におきましては、圧縮機など産業用機器の販売が減少したこと等により、売上高は984百万円(前年同四半期比22.4%の減少)となりました。」

    圧縮機など産業用機器の販売減少等により、機器販売及び情報システム事業の減収率が前年同期比22.4%となっている。
  21. FY2020前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売、情報システム関連がともに前連結会計年度と同水準で推移し、売上高は6,286百万円(前連結会計年度比0.3%の減少)となりました。」

    機器販売及び情報システム事業は減収が続いたものの、減少率は前年度の12.3%から0.3%へ縮小し、製造業向け機器販売と情報システム関連が前年度と同水準となった。
  22. FY2020-Q3減収継続も減少率縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、情報システム関連は前年並みに推移したものの、製造業向けの機器販売が減少したこと等により、売上高は3,910百万円(前年同四半期比1.8%の減少)となりました。」

    製造業向け機器販売の減少を背景に減収が続いているが、減少率は前年同四半期累計の7.4%から1.8%へ縮小している。
  23. FY2020-Q2減収継続も減少率縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、情報システム関連は前年並みに推移したものの、製造業向けの機器販売が減少したこと等により、売上高は2,589百万円(前年同四半期比8.7%の減少)となりました。」

    製造業向け機器販売の減少を背景に減収が続いているが、前年同四半期比の減少率は第1四半期の11.1%から8.7%へ縮小している。
  24. FY2020-Q1減収継続も減少率はやや縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売が減少したこと等により、売上高は1,268百万円(前年同四半期比11.1%の減少)となりました。」

    製造業向け機器販売の減少を背景とする減収が続いている。前年通期の12.3%減に対し、当第1四半期は11.1%減となっている。
  25. FY2019減収幅が拡大有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売及び情報システム関連が低調であったこと等により、売上高は6,303百万円(前連結会計年度比12.3%の減少)となりました。」

    機器販売及び情報システム事業は、前年同期の第3四半期累計の減収率7.4%から、通期では12.3%減収となっている。
  26. FY2019-Q3減収継続かつ減少幅拡大有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売及び情報システム関連が低調であったこと等により、売上高は39億82百万円(前年同四半期比7.4%の減少)となりました。」

    機器販売及び情報システム事業は減収が続き、減収率は前四半期の5.8%から7.4%へ拡大している。
  27. FY2019-Q2増収から減収へ転換有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売が増加したものの、情報システム関連が低調であったこと等により、売上高は28億37百万円(前年同四半期比5.8%の減少)となりました。」

    製造業向け機器販売は増加したものの、情報システム関連の低調により、前年同期の増収から5.8%減収へ転じている。
  28. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売が堅調であったこと等により、売上高は14億26百万円(前年同四半期比16.9%の増加)となりました。」

    製造業向け機器販売の堅調さ等により、機器販売及び情報システム事業は前年同四半期比16.9%増収となった。
  29. FY2018前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売や情報システム開発の受注がともに堅調であったこと等により、売上高は71億84百万円(前連結会計年度比9.3%の増加)となりました。」

    製造業向け機器販売と情報システム開発の受注堅調を背景に、通期売上高は前年度比9.3%増加した。
  30. FY2018-Q3増収継続も増加率縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売や情報システム開発の受注がともに堅調であったことにより、売上高は43億3百万円(前年同四半期比14.4%の増加)となりました。」

    製造業向け機器販売と情報システム開発の受注堅調により増収を維持したが、増収率は前四半期の20.0%から14.4%へ縮小している。
  31. FY2018-Q2増収継続も増加率縮小有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売や情報システム開発の受注がともに堅調であったことにより、売上高は30億10百万円(前年同四半期比20.0%の増加)となりました。」

    製造業向け機器販売と情報システム開発の受注堅調により増収を維持したが、増収率は前四半期の27.3%から20.0%へ縮小している。
  32. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業向けの機器販売や情報システム開発の受注がともに堅調であったこと等により、売上高は12億20百万円(前年同四半期比27.3%の増加)となりました。」

    製造業向け機器販売と情報システム開発の受注がともに堅調となり、前年同四半期の減収から27.3%増収へ転じている。
  33. FY2017減収から増収へ有価証券報告書

    「当事業におきましては、製造業や公的機関向けの機器販売が増加したこと等により、売上高は65億73百万円(前連結会計年度比4.8%の増加)となりました。」

    製造業向け機器販売の減少で四半期ベースでは減収が続いていたが、通期では製造業・公的機関向け機器販売の増加等により4.8%増収となった。
  34. FY2017-Q3減収幅縮小も減収継続有価証券報告書

    「当事業におきましては、情報システム関連は情報機器の設置や受託ソフト開発が増加したものの、空調機などの機器販売が減少したことにより、売上高は37億61百万円(前年同四半期比5.5%の減少)となりました。」

    情報機器の設置や受託ソフト開発は増加したが、空調機などの機器販売減少により減収が続いている。減収率は前四半期の9.8%から5.5%に縮小した。
  35. FY2017-Q2減収幅は縮小も減収継続有価証券報告書

    「当事業におきましては、情報システム関連は受託ソフト開発が増加したものの、製造業向けの機器販売が減少したこと等により、売上高は25億8百万円(前年同四半期比9.8%の減少)となりました。」

    情報システム関連の受託ソフト開発は増加したが、製造業向け機器販売の減少により減収が続いている。減収率は第1四半期の33.3%から9.8%に縮小した。
  36. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「情報システム関連は堅調であったものの、製造業向けの機器販売が減少したこと等により、売上高は9億58百万円(前年同四半期比33.3%の減少)となりました。」

    情報システム関連は堅調だった一方、製造業向け機器販売の減少等により事業全体は減収となった。
一緒に動いた変遷

「機器販売及び情報システム事業のセグメント赤字転落」は、この変遷が動いた36回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1088766★123456
  1. ★この変遷
  2. 1機器販売及び情報システム事業のセグメント赤字転落10回
  3. 2設備機器メンテナンス・工場設備改修によるメンテナンス事業の増収8回
  4. 3機器のメンテナンス事業のセグメント利益増加8回
  5. 4売上高・営業利益・経常利益・純利益の増加7回
  6. 5建設事業の受注高・売上高の減少6回
  7. 6自己資本比率の上昇6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
藤田エンジニアリングの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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