人材の確保・育成と世代交代
FY2016に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「従業員数は5,119名」
連結従業員数が前期4,981名から5,119名へ増加した。人財育成、適材適所配置、次世代リーダー育成などの施策も継続・拡張している。 - FY2025前進有価証券報告書
「その人財戦略のベースとなる「人財育成」「働き方改革」「ダイバーシティ推進」「エンゲージメント向上」の４つの分野に対して、継続的に施策を講じ、持続的な企業価値向上を目指します。」
人材施策を4分野に整理し、360度評価の対象拡大、タレントマネジメントシステム導入、グループ横断研修などへ具体化した。2025年度からは健康経営も加えるとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年度からは、社長を委員長とする人財育成推進委員会を設置し、役員・社員ともに成長できる仕組みづくりを推進していきます。併せて、グループ人財の成長促進のため、グループ内の適材適所の配置や専門分野の人財獲得に向けた施策を講じていきます。」
人財育成推進委員会の設置、グループ内配置、専門人財の獲得など、人材施策を組織的に具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社および連結子会社は、2022年３月に、定年を60歳から65歳へ延長するため2022年４月１日を施行日とする退職金規程の改訂をおこないました。」
定年を60歳から65歳へ延長する退職金規程の改訂を実施し、人材の確保・世代交代に関する制度対応を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「連結従業員数は4,581名」
連結従業員数が前期の4,389名から4,581名へ増加した。また、社員スキルの向上を人材面の強化策として掲げている。 - FY2020前進有価証券報告書
「具体的には、髙松建設グループでは非マンション領域での競争力強化に加え、技術・ノウハウ・社員スキルの向上をはかり」
人材・技能面の強化策として、社員スキルの向上を明示した。連結従業員数も前期3,915名から4,389名へ増加している。 - FY2019前進有価証券報告書
「具体的には女性活躍や高齢人材の有効活用、社員教育を推進し、働き方改革を進めてまいります。」
人材確保・育成の施策として、女性活躍、高齢人材の活用、社員教育、働き方改革を具体的に列挙している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、昨年度までの堅調な業績や積極的な人員の採用などに鑑み、創業101年度目にあたる2019年３月期は、」
積極的な人員採用を、2019年3月期の前倒し計画の前提として再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「昨年度までの堅調な業績や積極的な人員の採用などに鑑み、創業101年度目にあたる2019年３月期は」
積極的な人員採用を、2019年3月期の前倒し計画の前提として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「昨年度までの堅調な業績や積極的な人員の採用などに鑑み」
積極的な人員採用を、2019年3月期の前倒し計画の前提として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「人材育成の推進」
人材育成をグループ全体の経営基盤強化策の一つとして再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「またグループ全体の経営基盤強化策として、グループ力の最大化、人材育成の推進、グループガバナンスの向上、資本政策の推進などを進めてまいります。」
人材育成をグループ経営基盤の強化策として再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「グループ全体の経営基盤強化策として、グループ力の最大化、人材育成の推進、グループガバナンスの向上、資本政策の推進などを推進してまいります。」
人材育成をグループ全体の経営基盤強化策の一つとして再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「2017年４月 当社代表取締役社長執行役員（現任）」
代表取締役社長が交代し、経営人材の世代交代に関する具体的な人事上の進展が記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「人材の確保・育成」
人材の確保・育成を引き続き経営課題としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「人材の確保・育成」
人材の確保・育成を引き続き経営課題としている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「人材の確保・育成」
人材の確保・育成を引き続き経営課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「賃金・休暇・福利厚生の改善・充実、女性の活躍推進、自立し考える社員の育成、経営人材の育成」
担い手の世代交代を課題とし、処遇改善、女性活躍、社員・経営人材の育成を施策として挙げている。