グループ技術研究体制
FY2016に初出。31回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は598百万円であります。」
研究開発費が前期576百万円から598百万円へ増加した。木造中層建物、新型免震、酷暑下のコンクリート品質、山留め、ZEB・ZEH-M、制震、脱炭素などテーマを拡張している。 - FY2025研究開発費減少・テーマ継続拡張有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は576百万円であります。」
研究開発費は前期588百万円から576百万円へ減少した一方、環境・防災、脱炭素、省力化・合理化、情報化施工などのテーマを継続・拡張している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は268百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費268百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024研究開発費減少・テーマ拡張有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は588百万円であります。」
研究開発費は前期の617百万円から588百万円へ減少した一方、新型免震構造、CLT-RC合成床スラブ、木造中層建物、ZEH-M、CFT造、AI配筋検査等の研究テーマを展開している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は431百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費431百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は281百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費281百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は145百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費145百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は617百万円であります。」
研究開発費が前期の528百万円から617百万円へ増加し、新型免震構造、耐震設計、AI配筋検査、カーボンプールコンクリート等の研究テーマを具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は428百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費428百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は310百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費310百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は156百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費156百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は528百万円であります。」
研究開発費は前期523百万円から528百万円へ増加し、流動化コンクリート、耐震設計、AI配筋検査等の研究を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は367百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費367百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は245百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費245百万円を計上している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は523百万円であります。」
研究開発費は前期の510百万円から523百万円へ増加した。AI配筋検査の試作テスト運用、流動化コンクリートの施工マニュアル整備等、研究テーマの実用化も進んでいる。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は227百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計の研究開発費227百万円を開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は510百万円であります。」
研究開発費が前期482百万円から510百万円へ増加した。研究開発では、耐震技術、ロボット、AI、施工合理化等の具体的テーマを継続・拡張している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は314百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グル―プの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費314百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は103百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期の研究開発費103百万円を計上している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は482百万円であります。」
研究開発費を482百万円計上し、TAS工法、ロボット、耐震、無人化施工、省エネルギー等の研究を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は317百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グル―プの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費317百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は205百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費205百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は96百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費96百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は259百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グル―プの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、研究開発費259百万円を開示している一方、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は162百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計の研究開発費162百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は80百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費80百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は438百万円であります。」
研究開発費が前期の330百万円から438百万円に増加し、複数の研究開発テーマで実験・試作・適用を進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、268百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グル―プの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費268百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は143百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費143百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は71百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費71百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社の技術研究所（髙松コンストラクショングループ技術研究所）のもと、中核子会社の髙松建設㈱および青木あすなろ建設㈱にそれぞれ研究所を設け、各社が得意とする技術分野において、研究開発活動をおこなっております。」
グループ技術研究所と中核子会社の研究所による研究開発体制を整備し、研究開発費総額330百万円を計上している。