新工法の開発と付加価値工法の普及
FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-04-01。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「その基本方針の下に、「人財の確保・育成(技術の伝承)」と「更なるイノベーション」の基本戦略を実行することで、今後の成長に繋げてまいります。」
新たな付加価値の提案・提供を実現する基本戦略として、人財の確保・育成、技術伝承、更なるイノベーションを継続して掲げている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「生産性の向上・環境負荷低減の新工法を研究開発し社会に必要な職場づくり」を設定いたしました。」
新工法開発のテーマが、生産性向上と環境負荷低減を明示する中期計画上の非数値目標として整理されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「さらなる技術力の向上を目指し研究開発と人材育成にも力を入れております。研究開発の成果として2023年に入り特許・実用新案を新たに３件取得し計78件、商標登録は計13件となりました。」
研究開発の成果として、2023年に特許・実用新案を新たに3件取得し、累計78件、商標登録累計13件となった具体的な進展を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「各地で行われる建設技術フェアやフォーラムへ出展し、当社所有の施工技術をアピールし工事受注の拡大につなげてまいりました。」
建設技術フェアやフォーラムへの出展を実施し、施工技術のPRを工事受注の拡大につなげたと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「各地で行われる建設技術フェアやフォーラムへ積極的に出展し、社会のニーズに応えられる技術力をアピールしてまいりました。」
工法・技術の普及に向け、建設技術フェアやフォーラムへの積極的な出展という具体的な活動を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、営業種目を多く持つ専門工事のデパートとして、さらなる工種の研究開発に積極的に取り組み、社会のニーズに幅広く応えられる技術力を最大限にアピールし、」
多様な工種の研究開発と技術力の訴求を、受注・成長に向けた施策として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「特殊土木工事等事業では、基礎工事専門職の特徴を活かした工法及び所有建設機械を有効活用した都市再開発関連工事など受注拡大を目指してまいりました。」
基礎工事の工法と所有建設機械を活用した都市再開発関連工事による受注拡大を継続している。 - FY2022-Q2工法普及・受注活動を継続する一方、受注は伸びず有価証券報告書
「当社主体で設立した協会による工法の普及と受注活動を行い、都市再開発関連となる基礎工事専門職の特徴を活かした受注拡大を目指しておりましたが、前第２四半期累計期間と比較して受注が伸びませんでした。」
協会工法の普及、受注活動、都市再開発関連工事を継続しているが、特殊土木工事等事業では前年同期比で受注が伸びなかったと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社主体で設立した協会による工法の普及と受注活動を行い、設備投資をおこなった建設機械の有効活用により都市再開発関連となる地中障害物撤去工事、地中連続土留壁工事など、基礎工事専門職の特徴を活かした受注拡大を目指しております。」
協会工法の普及・受注、設備投資済み建設機械の活用、都市再開発関連工事による受注拡大を引き続き施策として記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「これまでの営業活動の成果としましては、第54期に工法協会に入会し施工権利を取得した回転式破砕混合工法を初受注しました。」
工法協会への入会・施工権利取得に続き、回転式破砕混合工法を初めて受注したという具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、当社主体で設立した協会による工法の普及と受注、設備投資をおこなった建設機械の有効活用により都市再開発関連となる地中障害物撤去工事、地中連続土留壁工事など、基礎工事専門職の特徴を活かした受注拡大を目指してまいりました。」
協会工法の普及・受注、設備投資済み建設機械の活用、地中障害物撤去工事や地中連続土留壁工事による受注拡大を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、当社主体で設立した協会による工法の普及と受注、設備投資をおこなった建設機械の有効活用による都市再開発関連工種となる障害物撤去工事、連続土留壁工事など、基礎工事専門職の特徴を活かした受注拡大を目指してまいりました。」
協会工法の普及・受注、建設機械の活用、障害物撤去工事や連続土留壁工事による受注拡大を引き続き施策として記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は当社主体で設立した工法協会をはじめ多くの工法協会に属しており、工法の発展と普及に取り組んでおります。」
自社主体の工法協会を含む工法協会を通じた工法の発展・普及を継続している。新たな工法の完成など、名指しできる進捗は記載されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「新技術開発に力を入れ、設立した協会の工法普及を行い当社のブランド力向上に努めてまいります。」
新技術開発と協会工法の普及を引き続き掲げるとともに、住宅関連工事では共同開発したSATコラム工法や独自技術のTSC工法を具体的に示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社主体で新たに工法研究会を設立し、協業による工法の普及や都市再開発に向けた障害物撤去工事、連続土留壁工事や基礎工事専門職の特徴を活かした建築分野の業績拡大を目指し、」
当社主体で新たに工法研究会を設立し、協業による工法普及に取り組むという具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社主体で設立した協会による工法の普及や都市再開発に向けた障害物撤去工事、連続土留壁工事など、基礎工事専門職の特徴を活かした業績拡大を目指し、」
協会による工法普及に加え、障害物撤去工事や連続土留壁工事を業績拡大の手段として引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなかで、当社主体で設立した協会による工法の普及や都市再開発に向けた障害物撤去工事、連続土留壁工事など、基礎工事専門職の特徴を活かした業績拡大を目指し、」
当社主体で設立した協会による工法普及を継続している。都市再開発向けの障害物撤去工事や連続土留壁工事も、業績拡大の手段として具体的に記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社主体で設立した協会の工法の普及及び新たな工法の開発など、基礎工事専門職の特徴を活かした業績拡大を目指し、」
協会を通じた工法の普及と新たな工法の開発を、引き続き業績拡大の施策として記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社主体で設立した協会の工法の普及及び新たな工法の開発など、基礎工事専門職の特徴を活かした業績拡大を目指し、」
協会を通じた工法の普及と新たな工法の開発を引き続き成長施策として記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「昨年当社主体で設立した協会の工法の普及及び新たな工法の開発など、基礎工事専門職の特徴を活かした業績拡大を目指し、」
協会設立済みの工法の普及と新工法の開発を継続している。新たな具体的な達成実績は記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「ミニウォール工法と浅深四軸工法の協会を昨年設立と同時に全国展開の環境を整えました。また、営業工種及び営業エリアの拡大を図るとともに、従来工法のバージョンアップや新規特許の取得・工法のＮＥＴＩＳ登録にも注力し、ブランド力向上に努めてまいりました。」
協会設立後の全国展開の環境整備、従来工法の改良、新規特許取得・NETIS登録への注力を具体的に記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「協会を設立したミニウォール工法、浅深四軸工法と付加価値を加えた従来工法の普及」
ミニウォール工法・浅深四軸工法の普及と従来工法の高付加価値化を継続している。協会設立は前四半期から記載されており、新たな進捗とは扱わない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「専用機を独自に新規開発したミニウォール工法及び浅深四軸工法の協会設立や付加価値を加えた従来工法の普及に注力してまいりました。」
新工法の名称、専用機の独自新規開発、協会設立という具体的な展開を明記している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「新工法の開発や付加価値を加えた従来工法の普及に注力してまいりました。」
技術開発と既存工法の高付加価値化を、成長目標に向けた具体的施策として示している。