利益重視の販売展開と原価管理
FY2016に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上高総利益率が改善したことにより、前連結会計年度に比べ13億86百万円増益の105億64百万円（前連結会計年度比15.1％増）となりました。また、売上高総利益率は2.1ポイント上昇いたしました。」
粗利益率が2.1ポイント上昇し、売上総利益が15.1％増加した。原価管理・収益力重視の取り組みについて、測定可能な改善実績を記載している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2026年３月期から2028年３月期を対象とする第４次中期経営計画に基づき、経営数値目標の達成に向けた施策を推進しました。具体的には、サステナブル建築需要の拡大を見据え、環境性能に配慮した設備提案の強化を図るとともに、専門商社としての機能充実による収益力の向上に努めてまいりました。」
従来の第3次中期経営計画に基づく収益力・効率改善の表現から、第4次中期経営計画の下で、環境性能に配慮した設備提案と専門商社機能の充実による収益力向上へ重点が示されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2023年３月期から2025年３月期にわたる第３次中期経営計画の経営数値目標を達成するため、「経営基盤の充実」「事業基盤の成長」「エンゲージメントの向上」を基本戦略とし、都市再開発プロジェクトや工場の設備投資に関する需要獲得、環境配慮型商品の販売促進に努めてまいりました。」
収益力・効率改善の方向性を、第3次中期経営計画の基本戦略と需要獲得・環境配慮型商品の販売促進として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2023年３月期から2025年３月期にわたる第３次中期経営計画の経営数値目標を達成するため、「経営基盤の充実」「事業基盤の成長」「エンゲージメントの向上」を基本戦略とし、都市再開発プロジェクトや工場の設備投資に関する需要獲得、環境配慮型商品の販売促進に努めてまいりました。」
収益力・効率改善の方向性を、第3次中期経営計画の基本戦略と需要獲得・環境配慮型商品の販売促進として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2023年３月期から2025年３月期にわたる第３次中期経営計画の経営数値目標を達成するため、「経営基盤の充実」「事業基盤の成長」「エンゲージメントの向上」を基本戦略とし、都市再開発プロジェクトや工場の設備投資に関する需要獲得、環境配慮型商品の販売促進に努めてまいりました。」
収益力・効率改善の方向性を、第3次中期経営計画の基本戦略と需要獲得・環境配慮型商品の販売促進として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2023年３月期から2025年３月期にわたる第３次中期経営計画の経営数値目標を達成するため、「経営基盤の充実」「事業基盤の成長」「エンゲージメントの向上」を基本戦略とし、都市再開発プロジェクトや工場の設備投資に関する需要獲得、環境配慮型商品の販売促進に努めてまいりました。」
収益力・業務効率改善の方向性を、第3次中期経営計画の基本戦略と需要獲得・環境配慮型商品の販売促進として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2023年３月期から2025年３月期にわたる第３次中期経営計画の経営数値目標を達成するため、「経営基盤の充実」「事業基盤の成長」「エンゲージメントの向上」を基本戦略とし、都市再開発プロジェクトや工場の設備投資に関する需要獲得、環境配慮型商品の販売促進に努めてまいりました。」
収益力・業務効率改善の方向性を、第3次中期経営計画の基本戦略と需要獲得・環境配慮型商品の販売促進として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2023年３月期から2025年３月期にわたる第３次中期経営計画の経営数値目標を達成するため、「経営基盤の充実」「事業基盤の成長」「エンゲージメントの向上」を基本戦略とし、都市再開発プロジェクトや工場の設備投資に関する需要獲得、環境配慮型商品の販売促進に努めてまいりました。」
収益力重視・効率改善の方向性を、第3次中期経営計画の基本戦略と需要獲得・環境配慮型商品の販売促進として継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2023年３月期から2025年３月期にわたる第３次中期経営計画の経営数値目標を達成するため、「経営基盤の充実」「事業基盤の成長」「エンゲージメントの向上」を基本戦略とし、都市再開発プロジェクトや工場の設備投資に関する需要獲得、環境配慮型商品の販売促進に努めてまいりました。」
収益力・効率改善を中心とした従来の施策から、第3次中期経営計画の基本戦略、需要獲得、環境配慮型商品の販売促進を組み合わせた表現へ変化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、業務提携効果を発揮した取扱商材の充実、協働配送による経費圧縮、顧客向け商品販売サイト『Ｏ/tegaru（おてがる）』の利用促進に努めてまいりました。」
利益・収益力重視の方向性について、取扱商材の充実、協働配送、販売サイト利用促進という具体的施策を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2022年３月期を最終年度とする３ヵ年の中期経営計画を達成するために、情報通信技術を活用した効率改善や提携先との協働による商品拡充を進め、都市再開発や地域インフラ整備の維持更新に向けた需要獲得に努めてまいりました。」
収益力重視・業務効率改善の方向性を、中期経営計画に基づく情報通信技術の活用、商品拡充、需要獲得として継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、2022年３月期を最終年度とする３ヵ年の中期経営計画を達成するために、情報通信技術を利用した効率改善や提携先との協働による商品拡充を進め、都市再開発や地域インフラ整備の維持更新に向けた需要獲得に努めてまいりました。」
収益力重視・業務効率改善という従来の方向性が、情報通信技術を利用した効率改善や商品拡充という具体的な施策を伴う表現に変化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、業務効率改善に取り組み、付加価値の高いサービスを提供することで収益の確保に努めてまいりました。」
業務効率改善と付加価値の高いサービス提供による収益確保を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、業務効率改善に取り組み、付加価値の高いサービスを提供することで収益の確保に努めてまいりました。」
FY2021-Q1で示された、業務効率改善と付加価値の高いサービス提供による収益確保という施策を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、業務効率改善に取り組み、付加価値の高いサービスを提供することで収益の確保に努めてまいりました。」
利益重視・原価管理を中心とした従来の表現から、業務効率改善と付加価値の高いサービス提供による収益確保という施策の表現に変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「施工能力のバランスを考慮した受注戦略、収益力を重視した事業展開に努めてまいりました。」
施工能力とのバランスを考慮した受注と収益力重視の事業展開を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「施工能力のバランスを考慮した受注戦略、収益力を重視した事業展開に努めてまいりました。」
施工能力とのバランスを考慮した受注と収益力重視の事業展開を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、施工能力のバランスを考慮した受注戦略、収益力を重視した事業展開に努めてまいりました。」
利益重視の販売・事業展開を継続しつつ、施工能力のバランスを考慮した受注戦略を示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、物件が豊富な首都圏の売上獲得を図るとともに、利益を重視した販売展開に努めてまいりました。」
利益を重視した販売展開を継続している。売上高増加に伴う売上総利益の増加により営業利益等が増加したと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、物件が豊富な首都圏の売上獲得を図るとともに、利益を重視した販売展開に努めてまいりました。」
利益を重視した販売展開を継続している。売上高・営業利益の増加については、売上高の増加に伴う売上総利益の増加などによるものと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、社員教育による提案力の強化と施工能力の向上を図り、利益確保に重点を置いた活動に努めてまいりました。」
社員教育を通じた提案力・施工能力の強化と利益確保を重視する活動を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、社員教育による提案力の強化と施工能力の向上を図り、利益確保に重点を置いた活動に努めてまいりました。」
社員教育による提案力・施工能力の強化と利益確保を重視する活動を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
利益重視の販売展開や原価管理を含む従来の経営方針・戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、グループ間の連携による受注強化、利益を重視した販売展開に重点を置いた活動に努めてまいりました。」
利益重視の販売展開を引き続き活動の重点としている。第3四半期累計の利益増加については、売上高増加に伴う売上総利益の増加などによるものと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境下にありまして、当社グループは、グループ間の連携による受注強化、利益を重視した販売展開に重点を置いた活動に努めてまいりました。」
利益を重視した販売展開を再掲している。第2四半期累計の利益増加については、売上高増加に伴う売上総利益の増加などによるものと説明している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、原価管理の徹底による売上総利益の増加により、営業利益は49百万円（前年同四半期は営業損失19百万円）、経常利益は77百万円（前年同四半期は経常損失６百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は43百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失32百万円）となりました。」
原価管理の徹底による売上総利益の増加を要因として、当四半期の営業利益等が黒字化したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「各事業の連携による受注拡大、原価管理の徹底による利益確保に重点を置いた活動に努めてまいりました。」
受注拡大と利益確保を、事業連携と原価管理によって進める方針を記載している。