売上高・経常利益・自己資本比率を重視する経営指標
FY2019に初出。27回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-25。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-25引き上げ決算説明資料
「2026年12月期(予想) 11,500百万円」
中間累計進捗のページでは、2026年12月期の予想売上高が11,500百万円と記載された。従来のPLAN2026の2026年計画11,100百万円より高い数値が示された一方、PLAN2026サマリには11,100百万円も記載されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は64.7％(前連結会計年度末は63.2％)となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が63.2％から64.7％へ上昇した。 - FY2025後退有価証券報告書
「2024年12月期 実績 計画比 売上高11,711 100.1% 営業利益653 103.7% 経常利益741 115.9% 自己資本当期純利益率9.2% +1.0pt」「2025年12月期 実績 計画比 売上高10,488 83.9% 営業利益351 46.9% 経常利益377 49.7% 自己資本当期純利益率3.9% △4.7pt」「2026年12月期 計画 売上高11,100 営業利益500 経常利益510 自己資本当期純利益率6.0%」
PLAN2026の2025年実績は計画を下回り、2026年計画も当初の売上高13,300百万円、営業利益870百万円、経常利益880百万円、自己資本当期純利益率9.0％から、11,100百万円、500百万円、510百万円、6.0％へ下方修正された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は62.8％(前連結会計年度末は54.1％)となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が、2024年12月末の54.1％から2025年6月末には62.8％へ上昇した。 - FY2024前進有価証券報告書
「(連結・単位：百万円) 2024年12月期 実績 計画比 売上高 11,711 100.1％ 営業利益 653 103.7％ 経常利益 741 115.9％ 自己資本当期純利益率 9.2％ ＋1.0pt 2025年12月期 計画 売上高 12,500 営業利益 750 経常利益 760 自己資本当期純利益率 8.6％ 2026年12月期 計画 売上高 13,300 営業利益 870 経常利益 880 自己資本当期純利益率 9.0％」
PLAN2026の初年度である2024年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・自己資本当期純利益率の計画比がいずれも計画を上回った。2025年・2026年の数値計画も継続して示された。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は53.4％(前連結会計年度末は53.2％)となりました。」
重視指標とされた自己資本比率は、2023年12月末の53.2％から2024年6月末には53.4％へ上昇した。 - FY2024-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は51.4％(前連結会計年度末は53.2％)となりました。」
重視指標とされた自己資本比率は、前連結会計年度末の53.2％から51.4％へ低下した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境の変化や各種施策の進捗状況等を総合的に勘案し、2024年12月期から2026年12月期までの３年間は以下の売上高、営業利益、経常利益及び自己資本当期純利益率を計画しております。」
従来の2023年12月期計画に代わり、2026年12月期を最終年度とする3か年中期経営計画「PLAN2026」を策定した。2026年12月期の計画は売上高13,300百万円、営業利益870百万円、経常利益880百万円、自己資本当期純利益率9.0％である。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は59.0％(前連結会計年度末は47.1％)となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が47.1％から59.0％へ上昇した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は57.8％(前連結会計年度末は47.1％)となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が、2022年12月末の47.1％から2023年6月末には57.8％へ上昇した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は51.8％(前連結会計年度末は47.1％)となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が、2022年12月末の47.1％から2023年3月末には51.8％へ上昇した。 - FY2022後退有価証券報告書
「＜2023年２月14日修正 目標とする経営指標＞ 2021年12月期 実績 2022年12月期 実績 2023年12月期 計画（修正） 売上高 13,061 9,965 13,000 営業利益 1,208 414 700 経常利益 1,319 438 710」
従来の2023年12月期計画から、売上高は13,500百万円から13,000百万円、営業利益は1,000百万円から700百万円、経常利益は1,000百万円から710百万円へ下方修正された。自己資本比率も2021年12月末48.8％から2022年12月末47.1％となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は49.3％（前連結会計年度末は48.8％）となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が、2021年12月末の48.8％から2022年9月末には49.3％へ上昇した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は53.4％（前連結会計年度末は48.8％）となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が、前連結会計年度末の48.8％から53.4％へ上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は51.9％（前連結会計年度末は48.8％）となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が、2021年12月末の48.8％から2022年3月末には51.9％へ上昇した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「＜2022年２月14日修正 目標とする経営指標＞ （連結・単位：百万円） 2021年12月期 実績 2022年12月期 計画 2023年12月期 計画 売上高 13,061 11,600 13,500 営業利益 1,208 680 1,000 経常利益 1,319 690 1,000」
2022年2月14日修正計画では、2023年12月期の売上高を13,500百万円、営業利益を1,000百万円、経常利益を1,000百万円へ引き上げた。従来計画の12,600百万円、760百万円、770百万円から、各指標の目標が上方修正された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は44.5％（前連結会計年度末は35.3％）となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が、前連結会計年度末の35.3％から44.5％へ上昇した。第3四半期累計の売上高9,678百万円、経常利益1,066百万円も過去最高となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は44.3％（前連結会計年度末は35.3％）となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が、前連結会計年度末の35.3％から44.3％へ上昇した。第2四半期連結累計期間の経常利益も840百万円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面については、主に工事採算の改善と製造原価の低減及び為替差益計上により、営業利益は621百万円（同69.8％増）、経常利益は711百万円（同122.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は495百万円（同136.4％増）となりました。」
2021年12月期から2023年12月期までの業績計画に関連する指標として、当第1四半期の営業利益621百万円、経常利益711百万円が開示された。通期計画の達成状況を示す記載ではないが、前年同期比で利益が大幅に改善した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「2021年12月期から2023年12月期までの３年間は以下の売上高、営業利益及び経常利益を計画しております。」
2021年12月期から2023年12月期までの3年間について、売上高11,400百万円・11,600百万円・12,600百万円、営業利益610百万円・660百万円・760百万円、経常利益620百万円・670百万円・770百万円の数値計画を新たに示した。 - FY2020-Q3自己資本比率の更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は38.2％（前連結会計年度末は31.6％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の31.6％から38.2％へ上昇した。前四半期報告書記載の39.3％からは低下している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は39.3％（前連結会計年度末は31.6％）となりました。」
重視指標とされた自己資本比率が、2019年12月末の31.6％から2020年6月末には39.3％へ上昇した。第2四半期累計の売上高・経常利益は前年同期を下回ったが、純資産は3,005百万円となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の向上と継続的な事業発展のため、売上高と経常利益を重視しております。また、自己資本比率の向上についても、安定した経営を持続するための重要な指標として捉えております。」
売上高、経常利益、自己資本比率を、企業価値向上・継続的な事業発展・安定経営に関する重視指標として明示した。数値目標や達成期限は示されていない。