サイバー攻撃対策を含むネットワーク高速化・安定化需要
FY2022-Q1に初出。18回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、受注高は5,679百万円(前年同期は4,891百万円)となっており、受注残高は4,964百万円(同3,984百万円)となっております。」
受注高は前年同期比788百万円増、受注残高は980百万円増となり、前年同期に低下していた受注環境が回復した。一方、販売実績は4,646百万円で前年同期比減少となった。 - FY2025トータル受注回復・全体微減有価証券報告書
「一方で、中長期的な成長領域である10Gbpsサービスに対応する伝送路工事や設備更改および光通信端末の需要は堅調であり、しばらく低調が続いていた受注高・受注残高は回復傾向となりました。」
10Gbps関連工事・設備更改・光通信端末需要を背景に受注回復傾向が示された。通期受注高は10,390百万円、受注残高は3,930百万円で、トータル・インテグレーション部門は前年同期比で受注高・受注残高とも増加した。 - FY2025-H1受注高・受注残高の減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、受注高は4,891百万円(前年同期は6,122百万円)となっており、受注残高は3,984百万円(同6,350百万円)となっております。」
ネットワーク高速化・安定化需要への対応は継続したが、受注高は前年同期比1,231百万円減、受注残高は2,366百万円減となった。販売実績も4,936百万円で前年同期を下回った。 - FY2024通期受注残高の減少と大型工事売上の増加有価証券報告書
「当連結会計年度における受注実績は、トータル・インテグレーション部門の受注高5,414百万円、受注残高2,165百万円、機器インテグレーション部門の受注高5,018百万円、受注残高1,862百万円、合計受注高10,432百万円、受注残高4,028百万円となりました。」
高速化・安定化需要を背景に通期受注高は10,432百万円となった一方、受注残高は4,028百万円、前年同期比75.9％へ減少した。大型工事の進捗・完工により売上は増加したが、翌期以降の受注残は縮小した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、受注高は6,122百万円(前年同期は5,394百万円)となっており、受注残高は6,350百万円(同5,463百万円)となっております。」
ネットワーク高速化・安定化需要への対応に関し、受注高は前年同期比728百万円増、受注残高は887百万円増となった。10Gbpsサービス向けシステムや光化工事の受注が進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、受注高は3,354百万円(前年同期は2,462百万円)となっており、受注残高は5,900百万円(同4,923百万円)となっております。」
ネットワーク高速化・安定化需要への対応に関し、受注高は前年同期比892百万円増、受注残高は977百万円増となった。販売実績は2,761百万円で前年同期の2,785百万円を下回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「固定系ブロードバンドサービス契約者のダウンロードトラヒック(推計値)は約30.5Tbps(前年同月比17.4%増)となり、高い水準のトラヒック増加が継続しております。」
固定系ブロードバンドのトラヒック増加が約30.5Tbps、前年同月比17.4％増へ更新され、ネットワーク高速化・安定化需要の拡大が具体的な数値で示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、受注高は7,870百万円(前年同期は7,202百万円)となっており、受注残高は5,740百万円(同3,685百万円)となっております。」
ネットワーク高速化・安定化需要への対応に関し、受注高は前年同期比668百万円増、受注残高は2,055百万円増となった。一方、工事案件数の減少により売上高は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、受注高は5,394百万円(前年同期は5,019百万円)となっており、受注残高は5,463百万円(同4,084百万円)となっております。」
ネットワーク高速化・安定化需要への対応として、受注高は前年同期比375百万円増の5,394百万円、受注残高は同1,379百万円増の5,463百万円となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「通信業界においては、日本電信電話株式会社が光技術を用いて「低遅延」「大容量化」「低消費電力」なネットワークの実現を目指すＩＯＷＮの商用サービスを2023年３月より開始するなど、技術開発競争が激しさを増しています。 当第１四半期連結累計期間において、受注高は2,462百万円(前年同期は2,109百万円)となっており、受注残高は4,923百万円(同3,014百万円)となっております。」
IOWN商用サービスの2023年3月開始という通信技術の具体的な進展が示された。ネットワーク高速化・安定化需要を背景に、受注高は2,462百万円、受注残高は4,923百万円へ更新された。 - FY2022前進有価証券報告書
「2023年12月期着工の大型工事案件を受注したものの、今期着工の大型工事案件受注に至らなかったことや、一部機器の長納期化に伴う工事の遅れ、また一部顧客の機器購買計画変更の影響などにより、連結売上高は9,965百万円(前年同期比23.7％減)となりました。」
ネットワーク高速化・安定化需要は継続し、2023年12月期着工の大型工事案件を受注した。通期受注高は11,216百万円、受注残高は5,247百万円（前年同期比31.3％増）となった一方、今期着工案件の未受注や長納期化により売上は減少した。 - FY2022-Q3ネットワーク需要継続と受注制約の併存有価証券報告書
「これらを背景としたネットワークの高速化・安定化に対する継続したニーズの高まりに対応すべく、受注活動を展開してまいりましたが、前期計上したような大型工事案件の受注に至らなかったことや、一部機器の長納期化に伴う工事の遅れ、また一部顧客の機器購買計画変更の影響などにより、前年同四半期比減収となりました。」
高速化・安定化ニーズは継続している一方、大型工事案件の未受注、機器の長納期化、顧客購買計画変更により、需要が受注・売上へ直ちに結びつかない状況が記載された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これらを背景としたインターネットトラフィックの増加に加え、ネットワークの高速化・安定化ニーズに対応すべく、ケーブルテレビ事業者及び通信事業者による技術革新と環境整備が進められており、トータル・インテグレーション部門、機器インテグレーション部門の受注高も想定通りの推移をみせております。」
インターネットトラフィック増加とネットワークの高速化・安定化需要を背景に、CATV事業者・通信事業者による技術革新と環境整備が進展し、両インテグレーション部門の受注高が想定通り推移した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「これらを背景としたインターネットトラフィックの急増に加え、サイバー攻撃対策も含めたネットワークの高速化・安定化ニーズに対応すべく、ケーブルテレビ事業者及び通信事業者による技術革新と環境整備が進められております。」
インターネットトラフィック急増への対応に加え、サイバー攻撃対策を含むネットワークの高速化・安定化ニーズが新たな市場課題として明示された。