安定的な収益確保に向けた事業構造改革
FY2016に初出。38回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、負債合計は3,400百万円となり、前連結会計年度末に比べ210百万円減少いたしました。これは主に短期借入金が450百万円減少したことによるものであります。」「この結果、自己資本比率は64.7％(前連結会計年度末は63.2％)となりました。」
短期借入金が450百万円減少し、負債合計は210百万円減少した。自己資本比率も63.2％から64.7％へ上昇し、財務体質改善の進展が示された。 - 2026-05-14前進決算
「この結果、自己資本比率は64.1％(前連結会計年度末は63.2％)となりました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から上昇し、財務体質改善の進展が更新された。 - FY2025前進有価証券報告書
「負債の減少の主な原因は、支払手形及び買掛金が226百万円及び短期借入金が1,250百万円減少したことによるものであります。」「上記の結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の54.1％から63.2％となりました。」
短期借入金が1,250百万円減少し、自己資本比率が54.1％から63.2％へ上昇した。財務体質改善に関する具体的な進展が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これは主に短期借入金が1,700百万円減少したことによるものであります。」「この結果、自己資本比率は62.8％(前連結会計年度末は54.1％)となりました。」
短期借入金が1,700百万円減少し、負債合計も1,591百万円減少した。自己資本比率は54.1％から62.8％へ上昇し、財務体質改善の具体的な進展が示された。 - FY2024短期借入金増加・自己資本比率上昇有価証券報告書
「負債の増加の主な原因は、短期借入金が1,900百万円の増加、支払手形及び買掛金が999百万円及び未成工事受入金が211百万円減少したことによるものであります。」「上記の結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の53.2％から54.1％となりました。」
財務体質改善に関連して自己資本比率は53.2％から54.1％へ上昇した一方、短期借入金は1,900百万円増加し、負債合計も204百万円増加した。 - FY2024-H1短期借入金増加・自己資本比率微増有価証券報告書
「これは主に短期借入金が1,600百万円増加、支払手形及び買掛金が929百万円減少したことによるものであります。」「この結果、自己資本比率は53.4％(前連結会計年度末は53.2％)となりました。」
短期借入金は前連結会計年度末から1,600百万円増加した。一方、自己資本比率は53.2％から53.4％へ微増した。 - FY2024-Q1短期借入金増加・自己資本比率低下有価証券報告書
「これは主に短期借入金が1,500百万円増加、未払金が370百万円、工事未払金が276百万円、半成工事受入金が266百万円減少したことによるものであります。」
短期借入金が1,500百万円増加し、負債合計は前連結会計年度末比435百万円増の5,437百万円となった。自己資本比率は53.2％から51.4％へ低下した。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面では、増収に加え、機器販売において採算性が回復したことに伴い、営業利益は546百万円(同31.8％増)、経常利益588百万円(同34.3％増)、親会社株主に帰属する当期純利益433百万円(同47.1％増)となりました。」
事業構造改革・収益改善の関連で、機器販売の採算性が回復したことが増益要因として明示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「これは主に短期借入金が1,800百万円減少したことによるものであります。」
短期借入金が1,800百万円減少し、負債合計も前連結会計年度末比2,212百万円減少した。自己資本比率は47.1％から59.0％へ上昇し、財務体質改善の進展が示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これは主に短期借入金が1,900百万円減少したことによるものであります。この結果、負債合計は3,935百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,065百万円減少いたしました。自己資本比率は57.8％(前連結会計年度末は47.1％)となりました。」
短期借入金1,900百万円の減少により負債合計が2,065百万円減少し、自己資本比率も47.1％から57.8％へ上昇した。財務体質改善に関する具体的な進展が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「これは主に短期借入金が1,000百万円減少したことによるものであります。これは主に長期借入金が89百万円増加したことによるものであります。自己資本比率は51.8％(前連結会計年度末は47.1％)となりました。」
短期借入金が1,000百万円減少し、負債合計も前連結会計年度末比1,027百万円減少した。自己資本比率は47.1％から51.8％へ上昇し、財務体質改善の指標が更新された。 - FY2022借入増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「短期借入金が2,000百万円増加、支払手形及び買掛金が431百万円及び未払法人税等が333百万円減少したことによるものであります。」
財務体質改善の従来の進展とは異なり、当年度は短期借入金が2,000百万円増加し、自己資本比率も48.8％から47.1％へ低下した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業構造改革を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は53.4％（前連結会計年度末は48.8％）となりました。」
財務体質改善に関連する指標として、自己資本比率が前連結会計年度末の48.8％から53.4％へ上昇した。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面では、売上の増加に加え、業務効率の向上による原価低減や販売管理費の抑制及び為替差益計上により、営業利益は1,208百万円（同58.0％増）、経常利益1,319百万円（同87.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益871百万円（同64.5％増）となり、いずれも上場来最高益を更新いたしました。」
業務効率向上による原価低減と販売管理費抑制が、営業利益1,208百万円、経常利益1,319百万円、当期純利益871百万円という上場来最高益の要因として示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、業務効率の向上による原価低減や販売管理費の抑制及び為替差益計上により、営業利益は957百万円（同73.6％増）、経常利益は1,066百万円（同110.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は723百万円（同120.5％増）となりました。」
業務効率向上による原価低減、販売管理費の抑制および為替差益計上が利益改善要因として示され、営業利益等の具体的な増益効果が開示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、業務効率の向上による原価低減や販売管理費の抑制及び為替差益計上により、営業利益は726百万円（同80.3％増）、経常利益は840百万円（同119.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は575百万円（同122.2％増）となりました。」
業務効率向上による原価低減、販売管理費の抑制および為替差益計上が利益改善要因として示され、営業利益等の具体的な改善効果が開示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面については、主に工事採算の改善と製造原価の低減及び為替差益計上により、営業利益は621百万円（同69.8％増）、経常利益は711百万円（同122.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は495百万円（同136.4％増）となりました。」
工事採算の改善と製造原価の低減が利益改善要因として明示され、前年同期比で営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が増加した。事業構造改革における収益改善施策の具体的な効果が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、顧客の低コストニーズに対応するため、海外製造工場の活用、購入部品の一元管理、在庫の低減などの生産体制の見直しや、工事原価の一元管理などによる経費削減に取り組んでまいります。」
海外製造工場の活用、購入部品の一元管理、在庫低減、工事原価の一元管理による経費削減を引き続き事業構造改革・合理化の施策として示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この結果、負債合計は4,978百万円となり、前連結会計年度末に比べ921百万円減少いたしました。これは主に支払手形及び買掛金が107百万円、短期借入金が300百万円、未払法人税等が201百万円減少したことによるものであります。」
財務体質改善に関連する指標として、負債合計が前連結会計年度末比921百万円減少し、短期借入金も300百万円減少した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業構造改革を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2019前進有価証券報告書
「自己資本比率は、前連結会計年度末の23.3％から31.6％となりました。」
事業構造改革が掲げる財務体質改善に関連し、自己資本比率が23.3％から31.6％へ上昇した。短期借入金も525百万円減少している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、販管費を前年並みに抑制したため、前記のとおり前年同一期間と比較し、大幅な増益となりました。」
販管費を前年並みに抑制したことが大幅増益の要因として明示された。事業構造改革におけるコスト抑制・収益安定化の施策について、具体的な効果が示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業構造改革を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業構造改革を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業構造改革を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業構造改革を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ内においては、引き続き事業構造改革を推進し、コストの削減、業務の効率化、財務体質の一層の改善を図り、安定的な収益確保に向けた体制づくりに務めてまいります。」
事業構造改革、コスト削減、業務効率化、財務体質改善を継続する方針が再確認された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ内においては、引き続き事業構造改革を推進し、コストの削減、業務の効率化、財務体質の一層の改善を図り、安定的な収益確保に向けた体制づくりに務めてまいります。」
事業構造改革、コスト削減、業務効率化、財務体質改善を継続する方針が再確認された。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
事業構造改革を含む対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業構造改革を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認された。新たな改革施策の追加は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業構造改革を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載された。新たな改革施策の内容は示されていない。 - FY2016-Q4前進有価証券報告書
「また平成27年12月から実施してきました事業構造改革のひとつである組織の効率化等による利益率の改善効果もあり、連結売上高は4,593百万円（前年同四半期比2.0％減）となりましたが、営業利益は39百万円（前年同四半期は195百万円の損失）、経常利益は39百万円（同183百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16百万円（同307百万円の損失）と黒字転換しました。」
平成27年12月から実施してきた組織効率化等について、従来の損失縮小から営業利益39百万円、経常利益39百万円、親会社株主帰属四半期純利益16百万円の黒字転換へ進んだことが明示された。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「また昨年12月から実施してきました事業構造改革のひとつである組織の効率化等による利益率の改善効果もあり、連結売上高は2,878百万円（前年同四半期比5.8％減）となりましたが、営業損失は83百万円（前年同四半期は192百万円の損失）、経常損失は80百万円（同185百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は74百万円（同174百万円の損失）となりました。当社グループの季節的な売上構成比から例年計上する第２四半期赤字額が減少し、その結果キャッシュフローの良化もあり、借入等の債務額が大幅に削減されました。」
組織効率化等による利益率改善効果を会社が明示し、営業損失は192百万円から83百万円、経常損失は185百万円から80百万円、親会社株主帰属四半期純損失は174百万円から74百万円へ縮小した。キャッシュフローの良化により借入等の債務額も大幅に削減された。 - FY2016-Q2前進有価証券報告書
「また昨年12月から実施してきました事業構造改革のひとつである組織の効率化、人件費を主体とした諸経費削減効果もあり、連結売上高は1,233百万円(前年同四半期比0.7％減)となりましたが、営業損失は175百万円(前年同四半期は249百万円の損失)、経常損失は175百万円(同245百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は169百万円(同185百万円の損失)となりました。」
組織効率化および人件費中心の経費削減について、会社が効果を明示した。営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同期より縮小している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ内においては、事業構造改革に従い、コストの削減、業務の効率化、生産工場体制の見直し、財務体質の改善等により、安定的な収益確保に向けた体制づくりを推進します。」
コスト、業務、生産、財務を横断した改革を収益安定化の手段として位置付けている。