外貨建取引に伴う為替変動
FY2016に初出。28回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
シンクレイヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損 63 10」
為替差損は前年同期の63百万円から10百万円へ減少し、為替変動による損益影響は前年同期比で縮小した。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差益 － 20」
2025年12月期は為替差益20百万円となり、前年の為替差損9百万円から損益の方向が改善した。一方、円安による調達コスト上昇は別途業績への影響要因として記載された。 - 2026-02-24顕在化決算説明資料
「急速な円安進行による調達コストの上昇」
急速な円安による調達コスト上昇が2025年12月期の利益減少要因として実績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 63」
2025年1月から6月の営業外費用として為替差損63百万円が計上され、前年同期の為替差益13百万円から損益の方向が悪化した。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、第３四半期末日時点にて計上いたしましたデリバティブ評価損173百万円につきましては、為替相場の状況により2024年12月期末日時点での評価損は19百万円に減少しました。当該デリバティブ取引につきましては、2025年第２四半期（中間期）までに消滅する見込みです。」
第3四半期末のデリバティブ評価損173百万円は期末に19百万円まで減少し、取引は2025年第2四半期までに消滅する見込みとされた。 - FY2024-H1為替差益の中間期更新有価証券報告書
「為替差益 14 13」
為替差益は前年中間期の14百万円から当中間期は13百万円となった。利益の方向は引き続き為替差益である。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、工事原価率の上昇、販売費及び一般管理費の増加により営業利益は減益となりましたが、為替差益により経常利益並びに親会社株主に帰属する四半期純利益は増益となりました。」
前年同期に110百万円の為替差損が計上されていたのに対し、当四半期は7百万円の為替差益となり、為替関連損益の方向が改善した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外貨建取引に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「第１四半期に計上した通貨オプションの時価評価損は解消しました。」
前四半期に発生した通貨オプションの時価評価損が当第2四半期には解消したと記載された。営業外収益では為替差益14百万円が計上されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、主にトータルインテグレーション部門の減収及び為替リスク低減を目的とした通貨オプションの新規締結による時価評価損の計上により減益となりました。」
為替リスク低減を目的として新規締結した通貨オプションについて時価評価損が計上され、為替関連の損益影響が実績に現れた。四半期連結損益計算書では為替差損110百万円が計上された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面では、減収に加え、円安の進行と部品供給不足の影響による売上原価上昇が響き、営業利益は414百万円(同65.7％減)、経常利益438百万円(同66.8％減)、親会社株主に帰属する当期純利益294百万円(同66.2％減)となりました。」
円安が部品供給不足とともに売上原価上昇を通じて通期減益に影響した。営業外の為替差益は1百万円で、前年度の98百万円から縮小した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、利益面では減収に加え、円安の進行と部品供給不足の影響による売上原価上昇のため、減益となっております。」
円安の進行が部品供給不足とともに売上原価を押し上げ、前年同期比の減益に実際に影響した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、減収に加え、円安の進行及び世界的な原材料等の部品供給不足の影響による売上原価上昇のため、前年同四半期と比して減益となっております。」
円安の進行が部品供給不足とともに売上原価を押し上げ、前年同四半期比減益に実際に影響した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、減収に加え、円安の進行及び世界的な原材料等の部品供給不足の影響による売上原価上昇のため、前年同四半期と比して減益となっております。」
円安の進行が部品供給不足とともに売上原価上昇・前年同期比減益の要因として実績に現れた。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益 － 98」
当年度は為替差益98百万円となり、前年度の為替差損81百万円から損益の方向が改善した。 - FY2021-Q3為替差益の累計更新有価証券報告書
「為替差益 － 96」
第3四半期連結累計期間の為替差益は96百万円となり、第2四半期累計期間の95百万円から更新された。前年同期の為替差損56百万円からは損益の方向が改善している。 - FY2021-Q2為替差益の金額更新有価証券報告書
「為替差益 － 95」
当第2四半期連結累計期間の為替差益は95百万円となった。前年同四半期の為替差損28百万円および前四半期報告時の為替差益87百万円から金額が更新された。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 87」
前年同期に45百万円の為替差損を計上していたのに対し、当四半期は87百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響の方向が改善した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替予約による期末時の想定以上の円高の影響もあり経常利益703百万円（同13.2％減）となりました。」
為替予約による期末時の円高影響が実績に現れ、為替差損は81百万円となった。 - FY2020-Q3為替差損の累計更新有価証券報告書
「為替差損 － 56」
第3四半期連結累計期間の為替差損は56百万円となり、第2四半期累計期間の28百万円から更新された。為替変動に伴う損益影響が継続して実績に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 28」
第2四半期連結累計期間に為替差損28百万円が計上され、外貨建取引に伴う為替変動の損益影響が継続して実績に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、為替予約締結に伴う為替差損計上等により営業外費用が増加したため、経常利益は319百万円（同34.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は209百万円（同36.6％減）となりました。」
為替予約締結に伴う為替差損45百万円が営業外費用に計上され、為替変動に関連する損益影響が実際に発生した。会社は為替予約の消化により期末にかけて改善する予定と記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
外貨建取引に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
外貨建取引に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
外貨建取引に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「外国通貨建て取引につきましては、為替予約等によりリスクを軽減させる措置を講じておりますが、予測を超えた為替変動が当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約等による軽減措置を講じながら、予測を超える為替変動リスクを引き続き開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「外国通貨建て取引につきましては、為替予約等によりリスクを軽減させる措置を講じておりますが、予測を超えた為替変動が当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約等による軽減措置を講じながら、予測を超える為替変動のリスクを引き続き開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「外国通貨建て取引につきましては、為替予約等によりリスクを軽減させる措置を講じておりますが、予測を超えた為替変動が当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約等による軽減措置を記載しつつ、予測超過の変動リスクを残している。