DOCSIS・G(E)-PON融合システムと運用ソフトウェアの開発・販売
FY2016に初出。33回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「PONテクノロジー世界最速規格「50G-PON」を活用した本システムは、従来の通信速度を大きく上回る50Gbpsの超高速通信を実現する次世代型インターネット基盤です。」
50G-PONを用いた次世代型インターネット基盤について、研究・実証にとどまらず商用向けシステム提供の事実が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＦＴＴＨ関連では、50G-PON用WDMの基礎検討等を行いました。統合管理システム関連では、新バージョンに向けた基本検討を等を行いました。また、光ファイバーセンシングや、既存製品のリプレイスに関する調査及び技術検討を行いました。」
50G-PON用WDM、統合管理システムの新バージョン、光ファイバーセンシング、既存製品リプレイスが新たな研究開発項目として示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＦＴＴＨ関連では、屋外型光増幅器の基礎検討等を行いました。告知放送関連では、Ｗｅｂ管理システムの外部連携機能の強化を行いました。また、光ファイバーセンシングや、既存製品のリプレイスに関する調査及び技術検討を行いました。」
研究開発内容が、屋外型光増幅器、Web管理システムの外部連携、光ファイバーセンシング、既存製品のリプレイス検討へ更新された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＦＴＴＨ関連では、光サブラック機器関連の基礎検討等を行いました。告知放送関連では、Ｗｅｂ管理システムの開発を行いました。ネットワーク関連では、統合管理システムのプラットフォーム変更による評価を行いました。」
FTTH、告知放送、統合管理システムについて、光サブラックの基礎検討、Web管理システム開発、プラットフォーム変更評価という具体的な研究開発内容が示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＦＴＴＨ関連では、集合住宅サービス向けの検討や光増幅ユニットのコストダウン検討、新型光受信ユニットや低消費電力型Ｖ－ＯＮＵの基礎検討等を行いました。ヘッドエンド関連では、ＯＦＤＭシグナルプロセッサーユニットの基礎検討等を行いました。告知放送関連では、Ｗｅｂ管理システムの開発を行いました。ネットワーク関連では、統合管理システムのＯＳバージョンアップやクラウド化に関する技術検証を行いました。また、セキュリティ等調査ツールやフレームワーク、ＵＩ技術に関する調査及び技術検討を行いました。」
FTTH、ヘッドエンド、告知放送、統合管理システム、セキュリティ等について、具体的な開発・技術検証項目が更新された。研究開発費の通期総額は127百万円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2021前進有価証券報告書
「機器開発部門である技術部におきましては、FTTH関連では、3.2GHz対応の光送受信機、光増幅器、省スペース型光サブラック等の開発を行いました。HFC関連では、上り光受信機、幹線増幅器、延長増幅器の開発を行いました。ヘッドエンド関連では、BS/CS右旋帯域に対応したシグナルプロセッサー、サブラックシャーシフロントファン及び電源ユニット機能追加の開発を行いました。告知放送関連では、告知放送機器、システムおよび標準端末生産ソフトの開発をおこないました。ネットワーク関連では、統合管理システムの運用支援機能強化を行いました。」
FTTH、HFCに加え、ヘッドエンド、告知放送、ネットワーク関連の開発項目が具体的に開示され、既存の研究開発施策の内容が拡張された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2019前進有価証券報告書
「HFCからFTTHシステムへの移行を網羅し、4K8K放送など高精細・大容量通信に対応した当社独自のネットワークアーキテクチャソリューションである「Remote R-PON」及び光伝送路の冗長化が可能な独自のFTTHシステム「R-PON（Redundant-PON）」を積極的に提案する。」
従来のPON・DOCSIS関連開発の記載から、HFCからFTTHへの移行、4K8K対応、光伝送路の冗長化を含む独自ソリューション「Remote R-PON」「R-PON」を積極提案する段階へ、施策内容が具体化された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON融合、ネットワーク関連システム、運用支援ソフトウェア等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON融合、運用支援システム等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON融合、運用支援システム等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
DOCSIS・G(E)-PON融合や運用支援ソフトウェアを含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2018前進有価証券報告書
「ネットワーク関連では、統合管理システムの運用支援機能強化と、DOCSIS運用支援システムの開発及び評価を行ないました。」
ネットワーク関連施策について、統合管理システムの運用支援機能強化とDOCSIS運用支援システムの開発・評価という具体的な進展が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「ネットワーク関連では、統合管理システムのXG-PON及び10G-EPON用モジュール、機器監視モジュール、DOCSIS運用支援システムの開発および評価を行ないました。」
従来のDOCSIS・G(E)-PON融合や運用ソフトウェアの構想について、XG-PON、10G-EPON、機器監視、DOCSIS運用支援システムという具体的な開発・評価内容が示された。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、FTTH関連および防災・減災意識の高まりを背景とした地方自治体向け告知放送端末が前年同期比大幅に増収となり、その他HFC向け広帯域増幅器等、既存の同軸ケーブルを主体とした伝送路を高度化する機器の販売にも力を入れてまいりました。」
HFC向け広帯域増幅器等、既存伝送路を高度化する機器販売への注力が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「HFC向け広帯域増幅器等、既存の同軸ケーブルを主体とした伝送路を高度化する機器や、告知放送端末の販売にも力を入れてまいりました。」
HFC向け広帯域増幅器等、既存伝送路の高速化・高度化に関する機器販売の強化が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「HFC向け広帯域増幅器、集合住宅の通信を高速化するケーブルメディアコンバータ等、既存の同軸ケーブルを主体とした伝送路を高度化する機器の販売にも力を入れてまいりました。」
HFC向け広帯域増幅器やケーブルメディアコンバータなど、既存伝送路の高速化・高度化に関する機器販売の強化が継続している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「昨年から注力しています国内初のDOCSIS3.0規格に準拠したケーブルメディアコンバータの売上も順調に推移しました。」
前年から注力しているDOCSIS3.0規格準拠のケーブルメディアコンバータについて、売上が順調に推移したと再確認された。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「また昨年から注力しています国内初のDOCSIS3.0規格に準拠したケーブルメディアコンバータの売上も順調に推移しました。」
前年から注力しているDOCSIS3.0規格準拠ケーブルメディアコンバータについて、売上が順調に推移したと記載された。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「また昨年から注力しています国内初のDOCSIS3.0対応のケーブルメディアコンバータの売上も堅調に推移しました。」
DOCSIS3.0対応ケーブルメディアコンバータについて、前年からの注力と売上の堅調な推移が記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「HFCシステムでの通信方式の基本となっているDOCSIS方式、FTTHシステムでの通信方式の基本となっているG（E）-PON方式を融合した高速通信システムの開発、及びそれら高速通信システムの運用をサポートするソフトウェア開発を積極的に推進するとともに、それらシステムの販売を強化する目的で人材の育成、増強を行う。」
システム開発、運用支援ソフトウェア、販売強化、人材育成・増強を一体のIP関連施策として掲げている。