FTTH・IP分野での差別化と業界先行技術の開発
FY2016に初出。25回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-09-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2025前進有価証券報告書
「国内初となる50G-PONフィールド実証を行い、低遅延・大容量通信の社会実装に向けた検証を進めるなど、次世代通信インフラへの対応力強化にも注力してまいりました。」
FTTH・IP分野の差別化に向け、国内初の50G-PONフィールド実証という先行技術の検証段階が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「10Gbps対応の光通信端末や集合住宅向け通信設備を新たに発売し、主力製品の放送用光端末V-ONUの最新モデル「SORC-100シリーズ」がグッドデザイン賞を受賞しましたが、これらの新製品の当期売上貢献は未だ限定的となり、当部門の連結売上高は5,297百万円(同5.3％減)となりました。」
10Gbps対応端末、集合住宅向け通信設備、V-ONU最新モデルを新たに発売し、SORC-100シリーズがグッドデザイン賞を受賞した。新製品の当期売上貢献は限定的で、機器インテグレーション部門は減収となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「さらに、今後必要とされる小規模エリアの光化ソリューションや集合住宅向け通信高速化ソリューションの開発を行っております。」
従来のFTTH・IP関連技術の差別化に加え、小規模エリアの光化および集合住宅向け通信高速化という具体的な開発対象が示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
FTTH・IP分野での差別化や業界先行技術の開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、光ファイバーセンシングや、ＵＩ技術に関する調査及び技術検討を行いました。」
既存のFTTH・IP関連技術の差別化に加え、光ファイバーセンシングとUI技術の調査・技術検討が具体的な開発テーマとして示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「・10ギガ光インターネットに対応した高密度・高収容な新型センター装置 ・コンパクトで設置場所を選ばないブリッジタイプの新型10ギガ光端末 ・無線ＬＡＮと電話機能を搭載した10ギガ光ホームゲートウェイ（既存製品の機能強化） ・機器・端末・加入者情報を一元的に管理することができ、多くのお客様に活用いただいている統合管理システム（自社パッケージソフトウェア）（既存製品の機能強化） ・データセンター間を接続するバックボーン回線として、テラビット級の伝送装置の提供 ・ＳＮＳと連携し、人々のつながりと安心安全をお届けする防災告知放送システム 等」
10ギガ光インターネット、新型センター装置、10ギガ光端末、ホームゲートウェイ、テラビット級伝送装置、防災告知放送システムなど、差別化に向けた新規リリース予定品が具体化された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
FTTH・IP分野での差別化や業界先行技術の開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2021前進有価証券報告書
「機器開発部門である技術部におきましては、FTTH関連では、3.2GHz対応の光送受信機、光増幅器、省スペース型光サブラック等の開発を行いました。HFC関連では、上り光受信機、幹線増幅器、延長増幅器の開発を行いました。ヘッドエンド関連では、BS/CS右旋帯域に対応したシグナルプロセッサー、サブラックシャーシフロントファン及び電源ユニット機能追加の開発を行いました。告知放送関連では、告知放送機器、システムおよび標準端末生産ソフトの開発をおこないました。ネットワーク関連では、統合管理システムの運用支援機能強化を行いました。」
FTTH・HFCを中心に、3.2GHz対応機器、ヘッドエンド機器、告知放送機器、運用支援機能など具体的な開発実績が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
FTTH・IP分野での差別化や業界先行技術の開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「その需要に対応するため、当社グループはFTTH関連製品やIP関連製品などにおいて、他社との差異化を図るべく競争力のある、業界に先駆けた新技術開発に注力してまいります。」
FTTH・IP関連製品での差別化と業界先行の新技術開発を重視する方針が再確認された。研究開発では3.2GHz対応光送受信機、光増幅器、省スペース型光サブラック、HFC関連機器などが記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「そのような状況の下、当社グループは、FTTH関連の新規案件獲得に加え、2019年10月からの消費税率引き上げの影響もあり、前年同一期間から502百万円の増収となりました。」
FTTH関連の新規案件獲得と増収が記載されたが、FTTH・IP分野での技術差別化や新技術開発の方針自体に新たな変更は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「機器開発部門である技術部におきましては、FTTH関連では、3.2GHz対応の光送信機、光増幅器、省スペース型光サブラック、Wi-Fi干渉対策型V-ONUの開発を行いました。HFC関連では、上り光受信機、幹線増幅器、延長増幅器の開発を行いました。」
FTTH・HFC分野で複数の具体的な機器開発実績が示され、技術差別化に向けた開発内容が拡張された。 - FY2018前進有価証券報告書
「機器開発部門である技術部におきましては、FTTH関連では、3.2GHz対応の光送信機、光増幅機、BS左旋対応新型V-ONUの開発を行いました。HFC関連では、下り光送信機、上り光受信機、遠隔監視・制御装置の開発を行いました。」
FTTH・HFC分野で、3.2GHz対応機器、BS左旋対応V-ONU、光送受信機、遠隔監視・制御装置などの具体的な開発実績が示された。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、FTTH関連および防災・減災意識の高まりを背景とした地方自治体向け告知放送端末が前年同期比大幅に増収となり、その他HFC向け広帯域増幅器等、既存の同軸ケーブルを主体とした伝送路を高度化する機器の販売にも力を入れてまいりました。」
FTTH関連の販売と既存同軸伝送路の高度化機器を重視する方向性が継続している。FTTH関連売上は前年同期比で大幅増収とされた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、市場動向に応じた伝送路の光ファイバー化工事及びそれに伴う光端末器の販売等に注力し、FTTH関連売上を全体の6割以上に維持するとともに、HFC向け広帯域増幅器等、既存の同軸ケーブルを主体とした伝送路を高度化する機器や、告知放送端末の販売にも力を入れてまいりました。」
FTTH関連の工事・製品と既存同軸伝送路の高度化機器を重視する方向性が継続している。FTTH関連売上は全体の6割以上を維持する表現となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「市場動向に応じた伝送路の光ファイバー化工事及びそれに伴う光端末器の販売等に注力し、FTTH関連売上を全体の6割以上に向上させるとともに、HFC向け広帯域増幅器、集合住宅の通信を高速化するケーブルメディアコンバータ等、既存の同軸ケーブルを主体とした伝送路を高度化する機器の販売にも力を入れてまいりました。」
FTTH関連製品と既存同軸伝送路の高度化機器を、製品・工事の差別化領域として重視する方向性が継続している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、ここ数年注力してきましたFTTH工事及びそれに伴う広範囲の光受信レベルに対応出来る業界最小クラスの広受光範囲型ONUの機器売上等のFTTH関連売上が全体の5割以上と、前期に引き続き安定しているとともに、昨年から注力しています国内初のDOCSIS3.0規格に準拠したケーブルメディアコンバータの売上も順調に推移しました。」
FTTH関連製品とDOCSIS3.0規格準拠製品の売上実績を通じ、FTTH・IP関連技術を差別化の軸とする方向性が継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、ここ数年注力してきましたFTTH工事及びそれに伴う広範囲の光受信レベルに対応出来る業界最小クラスの広受光範囲型ONUの機器売上等のFTTH関連売上が全体の5割以上と、前期に引き続き安定しているとともに、昨年から注力しています国内初のDOCSIS3.0規格に準拠したケーブルメディアコンバータの売上も順調に推移しました。」
FTTH関連製品とDOCSIS3.0対応製品の売上実績を通じ、FTTH・IP関連技術を差別化の軸とする方向性が継続している。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「ここ数年注力してきましたFTTH工事及びそれに伴う広範囲の光受信レベルに対応出来る業界最小クラスの広受光範囲型ONUの機器売上等のFTTH関連売上が全体の5割以上と前期に引き続き安定しているとともに、昨年から注力しています国内初のDOCSIS3.0対応のケーブルメディアコンバータの売上も堅調に推移しました。」
FTTH関連製品とDOCSIS3.0対応製品の売上状況を通じ、FTTH・IP関連技術を製品差別化の軸とする方向性が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ケ－ブルテレビ業界も従来の高成長から安定成長へ変化する一方、より高度化・低コスト化サ－ビスのニ－ズは強く、当社グループはケーブルでの技術開発や経験を活かしつつ、今後益々伸びて行くFTTH関連製品に加えIP分野でも他社との差別化を図るべく競争力のある、業界に先駆けた新技術開発に注力してまいります。」
市場成長率の変化を踏まえ、既存のケーブル技術を活用したFTTH・IP製品の差別化を研究開発の軸としている。