技術革新による在庫評価損の増加
FY2016に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
シンクレイヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。前連結会計年度11百万円 当連結会計年度111百万円」
棚卸資産評価損が11百万円から111百万円へ大幅に増加し、製品の収益性見直しに伴う在庫評価リスクが損益に強く現れた。 - 2026-02-24顕在化決算説明資料
「一部機器の収益性見直しに伴う棚卸資産評価損の計上」
一部機器の収益性見直しに伴う棚卸資産評価損が2025年12月期の減益要因として計上された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。前連結会計年度 △16百万円 当連結会計年度 11百万円」
前年度の戻入方向の16百万円から、当年度は11百万円の棚卸資産評価損へ転じた。部材の一定量在庫と技術革新・陳腐化に伴う評価損リスクが実績に現れた。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2022対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 前連結会計年度 70百万円 当連結会計年度 △16百万円」
棚卸資産評価損は前年度の70百万円から当年度は16百万円の戻入方向となった。ただし、半導体不足に対応するため部材を一定量在庫し、長期滞留・陳腐化時に評価減が発生するリスク自体は継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
たな卸資産評価損は前年度の26百万円から当年度70百万円へ増加した。また、半導体不足への対応で部材を一定量在庫する必要があり、長期滞留・陳腐化時の評価損リスクが具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2020評価損の金額更新有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
たな卸資産評価損は当連結会計年度に26百万円となり、前連結会計年度の37百万円のマイナス表示から金額が更新された。技術革新・陳腐化に伴う評価損リスクは継続している。 - FY2019評価損の金額更新有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
当連結会計年度のたな卸資産評価損は37百万円のマイナスとなり、前連結会計年度の58百万円のマイナスから金額が更新された。技術革新等に伴う在庫評価リスク自体は継続して開示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
技術革新による在庫評価損の増加に関するリスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2018評価損の戻入計上有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
当連結会計年度のたな卸資産評価損は58百万円のマイナスとして計上され、前年度の56百万円の計上から表示内容が変化した。技術革新等による在庫評価リスク自体は引き続き開示されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
たな卸資産評価損が14百万円から56百万円へ増加し、技術革新による在庫評価損リスクが当期の損益に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また当社グループの製品は、技術的な進歩を基本として変化しているため、新技術又は新規格等の技術革新があった場合にはたな卸資産評価損が増加することとなり、経営成績に影響を与える可能性があります。」
当期のたな卸資産評価損は44百万円で、前年同期の3百万円から増加している。