日本電技（1723）・施策前進
働き方改革への対応
FY2021に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
健康経営優良法人（ホワイト500）認定の継続136社が書いているテーマ・逆風0社・追い風138社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに82社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている136社のうち14社を表示しています。上の文は136社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2018年９月に「日本電技 健康宣言」を制定（2025年10月「日本電技グループ 健康宣言」に改定）し、従業員一人一人が心身ともに健康でいきいきと働くことができる環境づくりをするという方針のもと、社長を責任者とする健康管理体制を構築し、健康保険組合や産業医と連携した健康管理活動等により、従業員の健康増進を企業価値向上につなげる健康経営を推進しております。また、健康経営優良法人（大企業部門）に７期連続で認定されるなど、健康経営の「見える化」にも積極的に取り組んでおります。」
働き方改革をウェルビーイング・健康経営へ具体化し、健康経営優良法人に7期連続で認定された実績を記載した。 - 2026-05-27前進決算説明資料
「男性育児休業（パパ育休）取得促進」
働き方改革について、男性育児休業の取得促進、くるみん認定、健康経営などの実施状況を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「社長を委員長とするウェルビーイング委員会を月次で開催してダイバーシティの推進、従業員の安全衛生の確保、長時間労働対策や両立支援等によるワークライフバランスの向上、エンゲージメント・モチベーション重視の諸制度・職場環境の整備、健康経営の推進等に取り組んでおります。」
働き方改革への対応を、月次のウェルビーイング委員会、長時間労働対策、両立支援、エンゲージメント向上、健康経営などの運用体制へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「このほか、事業共通の課題として「協力会社体制構築」「安全衛生・品質の向上」「人材戦略の強化」「働き方改革の推進・残業上限規制への対応・健康管理」に取り組んでまいります。」
働き方改革への対応を、残業上限規制への対応・健康管理を含む事業共通課題として具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、事業共通の課題として「働き方改革への対応」」
事業共通の対処すべき課題として、働き方改革への対応を初めて明示した。