既設市場の事業機会拡大と受注量確保
FY2016に初出。39回の記載のうち33回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「既設工事においては、「新規メンテナンスの増進及び環境ソリューションビジネスの推進」を対処すべき課題として掲げておりましたが、実績は計画値を上回っており新規メンテナンスの増進および環境ソリューションビジネスの推進に着実に取り組んだ結果であると認識しております。」
既設工事では、新規メンテナンスと環境ソリューションビジネスの推進について、計画を上回る実績と着実な取り組みを記載した。既設工事受注高は計画23,200百万円に対し30,761百万円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「受注高につきましては、新設において、事務所及びデータセンター向け物件等の新設工事が増加し、既設においては、事務所及び工場向け物件等の既設工事が増加しました。内訳は、新設が9,076百万円（同2.6％増）、既設が16,678百万円（同14.1％増）でした。」
既設工事の受注高は16,678百万円、前年同期比14.1％増となった。事務所・工場向け物件等の増加が記載され、既設市場での受注量確保が進んでいる。 - FY2025再定義有価証券報告書
「新規メンテナンスの増進及び環境ソリューションビジネスの推進（既設工事）」
既設工事の従来の課題を、提案型ビジネス・メンテナンスビジネスの両立から、新規メンテナンスの増進と環境ソリューションビジネスの推進へ具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「受注高につきましては、新設において、研究施設及び工場向け物件等の新設工事が増加し、既設においては、研究施設及び工場向け物件等の既設工事が増加しました。内訳は、新設が8,843百万円（同30.9％増）、既設が14,613百万円（同3.6％増）でした。」
既設工事の受注高は14,613百万円となり、前年同期比3.6％増加した。研究施設・工場向け物件の増加が記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「既設工事においては、施工余力を勘案し受注活動が制限される状況下ではありますが、新設工事部門との連携を強化し、継続して収益を確保できるよう事業基盤の更なる強化を目指してまいります。」
既設工事について、新設工事部門との連携強化を新たな具体策として明示した。既設工事受注は計画18,200百万円に対し21,365百万円となり、提案型ビジネスとメンテナンスビジネスが堅調に推移したと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」」
エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立を継続して掲げ、既設受注高は18,215百万円（前年同期比1.4％増）、既設売上高は11,935百万円（同18.4％増）となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」 内訳は、新設が6,757百万円（同16.5％減）、既設が14,107百万円（同3.2％増）でした。」
エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立を継続し、既設工事の受注高は14,107百万円、前年同期比3.2％増、売上高は6,906百万円、同24.9％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」 既設においては、主に事務所及び医療施設向け物件等の既設工事が増加しました。内訳は、新設が2,659百万円（同30.6％減）、既設が8,648百万円（同3.6％増）でした。」
エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立を継続して掲げ、既設工事の受注高は8,648百万円、前年同期比3.6％増となった。売上高も既設工事が2,987百万円、同29.4％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」 受注工事高は、既設工事において、工場及び公共施設向け物件等が増加し、30,040百万円（前年同期比28.4％増）となりました。内訳は、新設工事が12,175百万円（同81.4％増）、既設工事が17,865百万円（同7.1％増）でした。」
エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立を継続し、既設工事の受注工事高は17,865百万円、前年同期比7.1％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」」
エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立を継続し、既設工事の受注工事高は13,603百万円、前年同期比11.4％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」 既設工事が8,318百万円（同19.5％増）」
エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立を継続して掲げ、既設工事の受注工事高は8,318百万円、前年同期比19.5％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」を対処すべき課題として掲げておりましたが、実績は計画値を上回っており提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネス共に堅調に推移しました。」
既設工事の2021年度計画18,000百万円に対し実績19,748百万円となり、計画を上回った。提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの双方が堅調だったと記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」」
エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立を継続して掲げ、既設工事の受注工事高は16,673百万円、前年同期比9.0％増、完成工事高は10,626百万円、同37.6％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」」
エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立を継続して掲げ、既設工事の受注工事高は12,211百万円（前年同期比9.4％増）、完成工事高は6,766百万円（同43.4％増）となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」」
エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立を継続して掲げ、既設工事の受注工事高は6,958百万円、前年同期比13.9％増となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「②空調計装関連事業の既設工事においては、「エネルギー課題に則した提案型ビジネスおよびメンテナンスビジネスを両立させる事業展開」」
既設工事の課題を、従来の提案型営業・地域戦略から、エネルギー課題に対応する提案型ビジネスとメンテナンスビジネスの両立へと表現変更した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業および地域特性に応じた事業戦略推進」 受注工事高は、新設工事において、事務所及び研究施設向け物件、並びに宿泊施設向け物件等が増加し、既設工事において、工場向け物件等の減少があったものの、24,258百万円となりました。内訳は、新設工事が8,955百万円、既設工事が15,302百万円でした。」
提案型営業および地域特性に応じた事業戦略の推進を継続し、既設工事の受注工事高は15,302百万円、完成工事高は7,723百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業および地域特性に応じた事業戦略推進」」
提案型営業および地域特性に応じた事業戦略の推進を継続し、既設工事の受注工事高は11,165百万円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業および地域特性に応じた事業戦略推進」 内訳は、新設工事が3,768百万円、既設工事が6,110百万円でした。」
提案型営業および地域特性に応じた事業戦略の推進を継続し、既設工事の受注工事高6,110百万円を開示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業および地域特性に応じた事業戦略推進」」
提案型営業および地域特性に応じた事業戦略の推進を継続し、既設工事の受注工事高は15,330百万円（前年同期比5.2％増）、完成工事高は8,088百万円（同14.8％増）となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業および地域特性に応じた事業戦略推進」 既設工事が11,359百万円（同8.1％増）」
提案型営業および地域特性に応じた事業戦略の推進を継続し、既設工事の受注工事高は11,359百万円、前年同期比8.1％増となった。完成工事高も5,639百万円、同28.7％増となった。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業および地域特性に応じた事業戦略推進」 既設工事が6,319百万円（同6.3%減）」
既設工事の課題が、従来の提案型営業・現場主導型営業から、地域特性に応じた事業戦略の推進を含む表現へ変わった。既設工事の受注工事高は6,319百万円で前年同期比6.3％減となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業ならびに現場主導型営業の推進」」
提案型営業と現場主導型営業の推進を継続し、既設工事の受注工事高は14,573百万円（前年同期比1.6％増）、完成工事高は7,042百万円（同2.5％増）となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業ならびに現場主導型営業の推進」」
提案型営業と現場主導型営業の推進を継続し、既設工事の受注工事高は10,510百万円（前年同期比2.8％増）、完成工事高は4,381百万円（同0.3％増）となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業ならびに現場主導型営業の推進」」
提案型営業と現場主導型営業の推進を継続し、既設工事の受注工事高は6,744百万円（前年同期比14.7％増）、完成工事高は2,084百万円（同25.6％増）となった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業ならびに現場主導型営業の推進」」
既設工事の課題が、従来の「提案型営業力強化による受注量確保」から、提案型営業に加えて現場主導型営業の推進を明示する表現に変わった。既設工事の受注工事高は16,941百万円（前期比8.1％増）となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業力強化による受注量確保」」
提案型営業力強化による受注量確保を継続して掲げ、既設工事の受注工事高は14,342百万円（前年同期比9.1％増）となった。完成工事高は6,872百万円（同7.3％減）となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業力強化による受注量確保」」
提案型営業力強化による受注量確保を課題として継続し、既設工事の受注工事高は10,222百万円（前年同期比6.6％増）となった。完成工事高は4,367百万円（同4.9％減）となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業力強化による受注量確保」」
提案型営業力強化による受注量確保を課題として継続し、既設工事の受注工事高は5,881百万円（前年同期比0.3％増）となった。完成工事高は1,659百万円（同26.7％減）となった。 - FY2017再定義有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「提案型営業力強化による受注量確保」」
既設工事の課題が、従来の「事業機会拡大による受注量の確保」から、提案型営業力の強化を手段として明示する表現に変わった。既設工事の受注工事高は15,677百万円（前期比0.2％減）、完成工事高は16,448百万円（同6.1％増）となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「事業機会拡大による受注量の確保」」
課題を継続して掲げ、既設工事の受注工事高は13,150百万円（前年同期比0.6％増）、完成工事高は7,412百万円（同15.0％増）となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「事業機会拡大による受注量の確保」」
課題を継続して掲げ、既設工事の受注工事高は9,591百万円、前年同期比0.1％増、完成工事高は4,593百万円、同15.0％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「事業機会拡大による受注量の確保」」
課題は再掲され、既設工事の受注工事高は5,864百万円、前年同期比6.1％増となった。完成工事高も2,265百万円、同53.1％増となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「空調計装関連事業の既設工事においては、「事業機会拡大による受注量の確保」」
既設工事について、事業機会を広げて受注量を確保することを中期課題としている。