成長分野への要員流動とマルチスキル化
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「・採用 グループ全体600名以上 ・育成 会社が指定する資格取得者数の増加 ・配置 重点事業へのシフト、社内公募、社内ＦＡの導入 ・評価 人事考課制度見直し、評価制度の透明化、見える化 ・報酬 外部競争力を高める」
要員流動・マルチスキル化の施策を、600名以上の採用、資格取得、重点事業への配置、社内公募・社内FAなどへ具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「通信キャリア事業では、固定・モバイルの一体運営を通じて、技術者のマルチスキル化を推進しております。ＩＴソリューション事業では、首都圏での一体運営を進め、技術者の最適配置を図っております。」
従来のグループリソース活用を、固定・モバイルの一体運営、技術者のマルチスキル化及び首都圏での最適配置として具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「今後も引き続き堅調なデータセンター事業の受注拡大、コムシスグループ全体での技術者育成、人材リソースの柔軟な流動に取り組んでまいります。」
技術者育成と人材リソースの柔軟な流動を、データセンター事業の受注拡大と組み合わせた人材・リソース施策として再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「事業拡大に向けた技術者育成、大型プロジェクトを中心にリスク管理を含めたプロジェクトマネジメント強化に取り組んでまいりました。」
事業拡大に向けた技術者育成を、複合技術者育成等と並ぶ人材施策として再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「マネジメント能力開発に重点を置いた階層別研修や、複合技術者の育成、資格取得への各種支援制度の推進など、新たな事業環境に対応した人材育成を進めております。」
要員流動・マルチスキル化の取り組みを、階層別研修、複合技術者育成及び資格取得支援へ具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「モバイル事業におけるグループリソースの有効活用による事業領域拡大、アクセス・モバイル事業一体運営に向けた複合技術者育成など事業基盤強化に取り組んでまいりました。」
グループリソースの有効活用に加え、アクセス・モバイル一体運営に向けた複合技術者育成を具体的な人材施策として示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「通信インフラ分野におきましては、加速するデジタル通信基盤構築における全国プロジェクトに対応するため、グループリソースの最適な活用と施工管理の徹底により生産性向上を図ってまいりました。」
全国プロジェクトへの対応に向け、グループリソースの最適活用を通じた体制構築・生産性向上を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「③ リソース配備の全体最適化」
人員・施工リソースの配置をグループ全体で最適化することを、NEXT STAGE 2023の主要施策として明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「成長事業 分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。」
成長事業分野への要員流動を、働き方改革、施工効率向上及び経費削減と組み合わせた施策として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「成長事業分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。」
成長事業分野への要員流動を、働き方改革、施工効率向上及び経費削減と組み合わせた施策として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「具体的には以下を主要施策として取り組んでまいります。＜主要施策＞⑤ グループ要員流動の活性化」
グループ要員流動を新たな中期計画の主要施策として引き続き位置付けている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「成長事業分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。」
成長事業分野への要員流動を、働き方改革等と組み合わせた利益改善策として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、成長事業分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。」
成長事業分野への要員流動を、働き方改革等と組み合わせた利益改善策として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、成長事業分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。」
成長事業分野への要員流動を、働き方改革等と組み合わせた利益改善策として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「成長分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。」
成長分野への人員配置転換を、働き方改革等と組み合わせた利益改善策として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「成長事業分野への要員流動」
成長事業分野への人員配置転換を引き続き実施している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「成長事業分野への要員流動」
成長事業分野への人員配置転換を引き続き実施している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「成長事業分野への要員流動」
成長事業分野への人員配置転換を引き続き実施している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「成長事業分野への要員流動」
成長事業分野への人員配置転換を引き続き実施している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「成長事業分野への要員流動」
成長事業分野への人員配置転換を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「成長事業分野への要員流動」
成長事業分野への人員配置転換を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「・ 成長事業分野への要員流動・ 社員のマルチスキル化によるリソースの最大活用」
人員を成長領域へ移し、複数技能化で資源を有効活用する施策。