構造改革による利益改善
FY2016に初出。32回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「通信キャリア事業では、売上高の増加に加え、ＤＸの活用による業務効率化が進展し、生産性が向上した結果、増益となりました。」
構造改革による生産性向上を、DX活用による業務効率化の進展と増益実績に結び付けている。 - 2026-05-12実績引用決算
「通信キャリア事業では、売上高の増加に加え、ＤＸの活用による業務効率化が進展し、生産性が向上した結果、増益となりました。」
DX活用による業務効率化と生産性向上を増益要因として実績化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「コムシスグループ内組織改編において、ＩＴソリューション事業、社会システム関連事業を日本コムシス株式会社へ事業移管し、連結子会社を日本コムシスグループ及びコムシス情報システムグループへ異動したことにより増収となりました。」
構造改革を、グループ内組織改編による事業移管と連結子会社の異動として具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「コムシスグループ内組織改編によりサンワコムシスエンジニアリング株式会社のＩＴソリューション事業、社会システム関連事業を事業承継および連結子会社の異動により増収となりました。」
構造改革を、グループ内組織改編によるITソリューション・社会システム事業の事業承継及び連結子会社の異動として具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「今後とも、ＤＸを活用した生産性向上、多様で柔軟な働き方改革の深化、新たな事業環境に対応した人材育成など、引き続きコムシスグループの経営基盤強化を図ってまいります。」
DXによる生産性向上、働き方改革及び人材育成を、経営基盤強化の継続施策として再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「コムシスグループといたしましては、通信インフラ分野においては、モバイル関連工事が減少するなど厳しい事業環境の中、グループリソースの有効活用によるシェア拡大及び周辺ビジネスの獲得、コムシスグループ全体最適化を目指したエリアマネジメント体制の強化、複合技術者育成による事業領域拡大など利益確保に努めてまいりました。ＩＴソリューション・社会システムの成長分野においては、バーチャルカンパニーを活用した営業強化及びアライアンスパートナー連携による受注拡大、大型プロジェクトを中心にリスク管理を含めたプロジェクトマネジメント強化に取り組んでまいりました。今後とも、ＤＸを活用した生産性向上、多様で柔軟な働き方改革の深化、新たな事業環境に対応した人財育成など、引き続きコムシスグループの経営基盤強化を図ってまいります。」
大型プロジェクトのリスク管理を含むプロジェクトマネジメント強化が、今後の方針から当四半期に取り組んだ施策として記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況のもと、コムシスグループといたしましては、通信インフラ分野においては、高度無線環境整備推進事業等大型プロジェクトやモバイル関連工事が減少するなど厳しい事業環境の中、グループリソースの有効活用によるシェア拡大及び周辺ビジネスの獲得、コムシスグループ全体最適化を目指したエリアマネジメント体制の強化、複合技術者育成による事業領域拡大など利益確保に努めてまいりました。今後、大型プロジェクトを中心にリスク管理を含めたプロジェクトマネジメント体制を強化してまいります。また、ＤＸを活用した生産性向上、多様で柔軟な働き方改革の深化、新たな事業環境に対応した人財育成など、引き続きコムシスグループの経営基盤強化を図ってまいります。」
構造改革を、全体最適化、エリアマネジメント、複合技術者育成、プロジェクトマネジメント、DX及び人財育成を組み合わせた経営基盤強化として具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「今後とも、事業環境に応じたフォーメーション最適化、ＤＸを活用した構造改革の他、サステナビリティの取り組みを進展させ、引き続きコムシスグループの持続的成長を図ってまいります。」
フォーメーション最適化及びDXを活用した構造改革を、持続的成長に向けた経営基盤強化策として再確認している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「グループリソースの最適な活用及び施工系システムのグループ共通化による業務の統一など生産性向上を図ってまいりました。」
構造改革の手段を、グループリソースの最適活用に加え、施工系システムの共通化による業務統一として具体化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「今後とも、事業環境に応じたフォーメーション最適化、ＤＸを活用した構造改革、多様な働き方に対応した働き方改革の深化など引き続き経営基盤強化に取り組んでまいります。」
事業環境に応じた体制最適化、DXを活用した構造改革及び多様な働き方への対応を、経営基盤強化策として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「今後とも、事業環境に応じた最適なリソースシフトによる体制構築、ＤＸを活用した構造改革、多様な働き方に対応した働き方改革の深化など経営基盤強化に取り組んでまいります。」
リソースシフト、DXを活用した構造改革及び多様な働き方への対応を、経営基盤・生産性強化策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、ＤＸを要とした構造改革による経営基盤強化、テレワークの常態化及び多様な働き方に対応した働き方改革の深化など生産性向上にも取り組んでまいりました。」
DXを中核とする構造改革、テレワークの常態化、多様な働き方への対応を生産性向上策として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「このような状況のもと、中長期ビジョン「コムシスビジョン NEXT STAGE 2023」達成に向け、コムシスグループにおける全体最適な事業運営体制を早期に確立するとともに、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を要とした構造改革により、経営基盤強化を図ってまいります。また、ニューノーマルに向けた働き方改革など各種施策を推進することにより、生産性向上にも取り組んでまいります。」
構造改革をDX中心の経営基盤強化として明確化し、全体最適な事業運営体制の早期確立とニューノーマル対応を明示している。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「今後、「ニューノーマル」に向けた働き方改革をさらに推し進めると共に、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を要とした構造改革により、グループ全体の生産性向上に取り組んでまいります。」
構造改革について、ニューノーマルに向けた働き方改革をさらに推進し、DXを中核にグループ全体の生産性向上を図る方針へ広げている。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「今後、グループ全体最適に向けた構造改革をデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）なども活用し、加速してまいります。」
構造改革について、ITプラットフォーム統合等の検討継続から、DXも活用して取り組みを加速する方針へ強めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、グループ全体最適に向けて、ＩＴプラットフォームの統合、機能配置の最適化などについて検討を重ね、ＤＸなども活用して、引き続きグループ全体の生産性向上に取り組んでまいります。」
ITプラットフォーム統合、機能配置最適化及びDX活用を、グループ全体の生産性向上策として継続して検討している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、統合シナジーの早期創出を目指すとともに、成長事業 分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、受注高4,529億７千万円（前年同期比25.1％増）、売上高3,747億６千万円（前年同期比23.2％増）となりました。また、損益につきましては、営業利益211億５千万円（前年同期比7.1％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益144億５千万円（前年同期比20.9％減）となりました。」
統合シナジー、要員流動、働き方改革、施工効率向上及び経費削減を継続し、営業利益の前年同期比増加を示している。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は負ののれん発生益の反動等により減少した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、統合シナジーの早期創出を目指すとともに、成長事業分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、受注高3,188億２千万円（前年同期比67.6％増）、売上高2,430億２千万円（前年同期比36.6％増）となりました。また、損益につきましては、営業利益129億５千万円（前年同期比18.1％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益88億５千万円（前年同期比24.2％増）となりました。」
統合シナジー、要員流動、働き方改革、施工効率向上及び経費削減を継続し、上期累計の営業利益が前年同期比18.1％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、統合シナジーの早期創出を目指すとともに、成長事業分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。このような状況のもと、当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、受注高1,396億５千万円（前年同期比42.9％増）、売上高1,119億円（前年同期比36.0％増）となりました。また、損益につきましては、営業利益49億７千万円（前年同期比23.1％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益35億円（前年同期比26.0％増）となりました。」
統合シナジー、要員流動、働き方改革、施工効率向上及び経費削減を継続し、営業利益が前年同期比23.1％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「成長分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善に努め、当連結会計年度の営業利益は352億６千万円となり、前連結会計年度に比べ49億円２千万円の増益となりました。」
要員流動、働き方改革、施工効率向上及び経費削減を継続し、営業利益352億6千万円、前期比16.2％増の実績を示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、統合シナジーの早期創出を目指すとともに成長事業分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、営業利益197億６千万円（前年同期比17.4％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益182億７千万円（前期比55.4％増）となりました。」
統合シナジー、要員流動及び働き方改革等を継続し、営業利益17.4％増、親会社株主に帰属する四半期純利益55.4％増の実績を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、成長事業分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、受注高1,901億８千万円（前年同期比1.5％減）、売上高1,778億５千万円（前年同期比16.9％増）となりました。また、損益につきましては、営業利益109億７千万円（前年同期比12.5％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益71億２千万円（前年同期比4.6％増）となりました。」
要員流動、働き方改革、施工効率向上及び経費削減を継続し、上期累計の営業利益が前年同期比12.5％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、成長事業分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。このような状況のもと、当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、受注高977億１千万円（前期比23.0％増）、売上高822億７千万円（前期比28.7％増）となりました。また、損益につきましては、営業利益40億４千万円（前期比15.7％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益27億８千万円（前期比6.6％増）となりました。」
要員流動、働き方改革、施工効率向上及び経費削減を継続し、受注・売上及び営業利益の前年同期比増加を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「成長分野への要員流動や、働き方改革の推進により施工効率の向上及び経費削減等の利益改善に努め、当連結会計年度の営業利益は303億４千万円となり、前連結会計年度に比べ53億円１千万円の増益となりました。」
要員流動・働き方改革・施工効率向上・経費削減を通じ、営業利益303億4千万円、前期比21.2％増の実績を示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、成長事業分野への要員流動、施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。……また、損益につきましては、経常利益171億１千万円（前年同期比52.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益117億５千万円（前年同期比63.8％増）となりました。」
構造改革に関連する要員流動、施工効率向上及び経費削減を継続し、経常利益52.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益63.8％増という第三四半期累計の実績を示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、成長事業分野への要員流動、施工効率の向上及び経費削減等の利益改善にも努めてまいりました。このような取り組みの結果、当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、受注高1,930億６千万円（前年同期比8.1％増）、売上高1,521億８千万円（前年同期比15.1％増）となりました。また、損益につきましては、経常利益99億８千万円（前年同期比54.6％増）となり親会社株主に帰属する四半期純利益についても68億１千万円（前年同期比65.1％増）となりました。」
構造改革に関連する要員流動、施工効率向上及び経費削減を継続し、上期累計の経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益の増加を示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、損益につきましても、構造改革による生産性向上の結果、経常利益36億６千万円（前年同期比149.7％増）となり親会社株主に帰属する四半期純利益についても26億１千万円（前年同期比127.6％増）となりました。」
構造改革による生産性向上を利益改善の要因として明示し、経常利益が前年同期比149.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益が127.6％増となった実績を示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、損益につきましては、構造改革による生産性向上等により、経常利益253億４千万円（前期比4.6％増）となりました。」
構造改革による生産性向上を利益改善要因として明示し、経常利益が前年同期比4.6％増となった実績を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、損益につきましては、構造改革による生産性向上に努めたものの、子会社の連結化による営業費用の増加等により」
構造改革による生産性向上を継続している旨を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、損益につきましては、構造改革による生産性向上に努めたものの、子会社の連結化による営業費用の増加等により」
構造改革による生産性向上を継続している旨を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「構造改革による生産性向上に努めたものの」
構造改革と生産性向上を利益改善の継続施策として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「②構造改革の推進」
売上拡大と並ぶ主要課題として設定され、要員流動、効率向上、経費削減等と結び付けられている。