新築から維持更新までの社会インフラ基盤とエネルギーマネジメント
FY2018に初出。13回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-01。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-10-01再掲ガバナンス
「2026年1月5日付で、シンガポールの建設会社「QXY Resources Pte. Ltd.」の全株式を取得しました。」
東南アジアでの海外事業基盤強化とQXY Resourcesの子会社化を、長期的な事業成長の事例として再掲している。 - FY2026前進有価証券報告書
「本事業は当社10件目のオンサイト太陽光ＰＰＡであり、これまでに運転を開始した事業の合計出力は6.7MWに達しました。」
オンサイト太陽光PPAは10件目となり、運転開始済み事業の合計出力が6.7MWに達した。坂出バイオマス発電所の営業運転開始も含め、エネルギー事業化が進展している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、建設外事業としては、再生可能エネルギー事業の一環として系統用蓄電池事業に参入したほか、」
再生可能エネルギー関連事業について、従来のエネルギーマネジメント・再エネ実証から系統用蓄電池事業への参入段階へ進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、水素混合可能な燃料電池とガスエンジン発電設備及び大容量ナトリウム硫黄電池を組み合わせた発電プラントの運用実証実験を行いました。発電機の排熱を有効に活用することで省ＣＯ２化した電力を連結子会社の安藤ハザマ興業株式会社のＰＣａ工場と大型土木現場へ自己託送し３拠点のＣＯ２排出量を削減しました。」
次世代エネルギープロジェクトが、発電プラントの運用実証、PCa工場・大型土木現場を含む3拠点への自己託送、CO2排出量削減の段階へ進んでいる。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、脱炭素社会に向けた環境技術である次世代エネルギーマネジメントシステムとNearly ZEB(75%省エネ）の実証、再生可能エネルギー事業の事業化に向けた取り組みで成果を創出しました。」
次世代エネルギーマネジメント、Nearly ZEB、再生可能エネルギー事業化の取組について、計画初年度の成果を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、日本が抱えるエネルギー問題の解決に向けた取り組みの一つとして2018年９月に「安藤ハザマ 次世代エネルギープロジェクト」に着手し、2020年４月から実証試験を開始しています。」
次世代エネルギーマネジメントの取組が、プロジェクト着手から複数施設を対象とする実証試験の開始段階へ進んでいる。 - FY2020-Q3引き上げ有価証券報告書
「建設外事業：エネルギー関連事業を核とした収益源の確立」
従来の次世代エネルギーマネジメントへの取組から、エネルギー関連事業を建設外事業の核として収益源化する方針へ対象と目標を広げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当該事業年度におきましては、次世代型エネルギーマネジメントシステムの構築・運用を目指す「安藤ハザマ 次世代エネルギープロジェクト」に着手しました。本プロジェクトは、2018年８月に国土交通省の「平成30年度第１回サステナブル建築物等先導事業（省CO2先導型）」に採択されたものです。」
次世代エネルギーマネジメントの重点施策が、国土交通省の事業採択を経て具体的なプロジェクト着手に進んでいる。 - FY2018初出有価証券報告書
「新築から維持更新まで、社会インフラを広く支えるための基盤創り。次世代社会インフラ整備への取組強化。次世代エネルギー利用も視野に入れたエネルギーマネジメントへの取組。」
新築だけでなく維持更新まで社会インフラを広く支えること、次世代社会インフラ整備、次世代エネルギーを視野に入れたエネルギーマネジメントを新計画の重点施策としている。