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安藤・間(1719)・施策前進

ESG強化と環境活動の事業化・社会貢献

FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。

8記載
9年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q2前進FY2021 – FY20262018: 120182019: 220192020: 020202021: 120212022: 020222023: 120232024: 020242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
CSR活動としての法令遵守・環境安全品質・社会貢献の統合推進155社が書いているテーマ・逆風0社・追い風156社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに45社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている155社のうち14社を表示しています。上の文は155社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「また、人的資本の価値向上及び脱炭素社会の実現に向け、「建設業界で最も社員を大切にする会社」を目指した人事諸制度の改定、カーボンニュートラル・ロードマップの策定、SBT認証の再取得など、各種施策を着実に推進しました。」

    ESG・環境施策を、カーボンニュートラル・ロードマップの策定とSBT認証の再取得へ進展させた。低炭素セグメントやCARBON POOLコンクリートの実装も進めている。
  2. 2026-03-30前進経営計画

    「グループ内で強みを共有し、グループ全体で建設事業の強化・強みの領域を拡大する」

    グループ各社の教育・研修、業務用システム統一、PCa・不動産・BIM/CIM等の連携方針を示している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「ESG経営の推進については、脱炭素社会の実現に向け、温室効果ガス排出削減目標を「1.5℃水準」に更新しSBT認証を再取得したほか、人権尊重への取り組みとして、当社人権方針に関する全従業員への教育研修や、外国人技能実習生を雇用する国内の主要協力会社に対して人権デュー・ディリジェンスを実施するなど、各種施策を進めています。」

    ESG施策について、GHG削減目標の1.5℃水準への更新・SBT再取得、全従業員への人権教育、主要協力会社への人権デュー・ディリジェンスへ具体化している。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループでは、2018年4月に環境方針を改定し、低炭素社会、循環型社会、自然共生社会の実現に向けて、環境重視経営をさらに加速させています。2022年度より新たな環境目的・目標(3か年)のもと、環境目標の確実な実践を推進しています。また、SBT認定取得、RE100への加盟を通して脱炭素社会への取組を推進しています。」

    ESG・環境活動を、3か年の環境目標、SBT認定、RE100、カーボンプールコンクリート、再生可能エネルギー事業等の具体的な施策へ展開している。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「当社は、2020年2月に制定した長期ビジョン「安藤ハザマVISION2030」の中で「環境価値の創造」を掲げ、「脱炭素で低負荷な循環型社会の実現」への貢献を目指しており、SBT、RE100の計画に基づいた、事業活動における再生可能エネルギーの利用拡大や、建物のCO2排出量削減につながる環境配慮型技術の開発等、脱炭素社会の実現に向けた取組を推進しています。」

    ESG・環境活動について、SBT・RE100に基づく再生可能エネルギー利用拡大やCO2削減技術開発という具体的な取組へ展開している。
  6. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、2018年3月に策定しました「中期経営計画(2019.3期~2021.3期)」にて「イノベーションによる成長の実現」を基本方針に掲げ、建設事業の充実・強化、収益基盤の多様化およびESGへの取組強化の各種施策を着実に進めています。」

    ESGへの取組強化を中期経営計画の施策として継続している。
  7. FY2019前進有価証券報告書

    「本プロジェクトを通じて、低炭素社会およびサステナブルな社会の実現に貢献していきます。」

    環境活動・ESGの事業化方針について、次世代エネルギープロジェクトを通じた低炭素社会・サステナブル社会への貢献という具体的な取組に進んでいる。
  8. FY2018初出有価証券報告書

    「ESGへの取組強化。環境活動の取組強化から事業化を推進。社会の信頼に応える事業活動の展開(コンプライアンス、ダイバーシティの推進、働き方改革)。社会貢献の充実。」

    環境活動を事業化へ進めること、コンプライアンス・ダイバーシティ・働き方改革、社会貢献を含むESGへの取組強化を新たな重点施策として掲げている。
一緒に動いた変遷

「新築から維持更新までの社会インフラ基盤とエネルギーマネジメント」は、この変遷が動いた8回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新築から維持更新までの社会インフラ基盤とエネルギーマネジメント6回
  3. 2研究開発投資の継続5回
  4. 3営業活動によるキャッシュ・フローの減少と現金残高の減少5回
  5. 4ICT・AIを活用した省人化・省力化施工技術の開発5回
  6. 5自己資本の厚みと経営・財務基盤の安定・強化4回
  7. 6不動産開発・PPP/PFIによるストックビジネスへの参入4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
安藤・間の次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-03-30の経営計画で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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