営業活動によるキャッシュ・フローの減少と現金同等物の減少
FY2017-Q2に初出。32回の記載のうち20回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
安藤・間がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より7年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、284億円の資金増加(前連結会計年度は111億円の資金増加)となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の111億円から284億円へ増加し、現金及び現金同等物も期末残高が645億円となり、期首比88億円増加した。一方、投資活動は63億円の資金減少、財務活動は137億円の資金減少となった。 - 2026-05-14前進決算
「営業活動によるキャッシュ・フローは、284億円の資金増加(前連結会計年度は111億円の資金増加)となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローの資金増加額が前年度から拡大し、現金及び現金同等物も期首比88億円増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループの資金状況は、現金及び現金同等物の当中間連結会計期間の期末残高が期首残高と比較して37億円増加し、595億円となりました。営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前中間純利益117億円、売上債権の減少359億円などの資金増加要因が、仕入債務の減少100億円、預り金の減少81億円などの資金減少要因を上回ったことにより、107億円の資金増加（前年同期は９億円の資金減少）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の9億円の資金減少から107億円の資金増加へ転じ、現金及び現金同等物も期首比37億円増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益382億円の計上などの資金増加要因が売上債権の増加326億円などの資金減少要因を上回ったことにより、111億円の資金増加(前連結会計年度は111億円の資金減少)となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の111億円の資金減少から111億円の資金増加へ転じた。現金及び現金同等物も期首比69億円増加し、557億円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループの資金状況は、現金及び現金同等物の当中間連結会計期間の期末残高が期首残高と比較して18億円減少し、469億円となりました。営業活動によるキャッシュ・フローは、預り金の減少122億円、仕入債務の減少89億円などの資金減少要因が、税金等調整前中間純利益96億円、売上債権の減少67億円などの資金増加要因を上回ったことにより、９億円の資金減少（前年同期は301億円の資金減少）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の301億円の資金減少から9億円の資金減少へと減少幅が縮小し、現金及び現金同等物の減少も期首比18億円にとどまった。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「資産の部では受取手形・完成工事未収入金等などが増加し、負債の部では短期借入金などが増加しました。その結果、当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末より43億円増加し3,223億円となり、負債は、前連結会計年度末より34億円増加し1,800億円となりました。」
第3四半期末は受取債権や短期借入金等の増加により、総資産が前期末比43億円、負債が34億円増加した。現金預金は前期末の755億97百万円から375億82百万円へ減少しており、第3四半期累計のキャッシュ・フロー計算書は作成していない。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの資金状況は、現金及び現金同等物の当第２四半期連結累計期間の期末残高が期首残高と比較して351億円減少し、391億円となりました。営業活動によるキャッシュ・フローは、預り金の減少119億円、売上債権の増加87億円などの資金減少要因が、税金等調整前四半期純利益55億円、未収消費税等の減少31億円などの資金増加要因を上回ったことにより、301億円の資金減少（前年同四半期は94億円の資金減少）となりました。」
第2四半期累計の営業活動によるキャッシュ・フローの減少額が前年同期の94億円から301億円へ拡大し、現金及び現金同等物も期首比351億円減少している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「資産の部では現金預金などが減少し、負債の部では工事未払金等などが減少しました。その結果、当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末より281億円減少し2,898億円となり、負債は、前連結会計年度末より287億円減少し1,479億円となりました。」
第1四半期末の総資産は前期末比281億円減の2,898億円、負債は287億円減の1,479億円となった。現金預金も755億97百万円から531億72百万円へ減少している。第1四半期累計のキャッシュ・フロー計算書は作成していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益222億円の計上、未成工事受入金の増加150億円などの資金増加要因が、売上債権の増加46億円、未収消費税等の増加37億円などの資金減少要因を上回ったことにより、322億円の資金増加(前連結会計年度は360億円の資金減少)となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の360億円の資金減少から322億円の資金増加へ転じ、現金及び現金同等物も95億円増加した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「資産の部では受取手形・完成工事未収入金等などが増加し、負債の部では未成工事受入金などが増加しました。その結果、当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末より202億円増加し3,155億円となり、負債は、前連結会計年度末より228億円増加し1,764億円となりました。」
第3四半期末は受取債権や未成工事受入金等の増加により、総資産が前期末比202億円、負債が228億円それぞれ増加した。現金預金は前期末の660億80百万円から616億16百万円へ減少している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、預り金の減少72億円、仕入債務の減少69億円などの資金減少要因が、税金等調整前四半期純利益113億円、未成工事受入金の増加54億円などの資金増加要因を上回ったことにより、94億円の資金減少（前年同四半期は287億円の資金減少）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローの減少額は前年同期の287億円から94億円へ縮小した。一方、現金及び現金同等物は期首比170億円減少し、477億円となった。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「資産の部では受取手形・完成工事未収入金等などが減少し、負債の部では工事未払金等などが減少しました。その結果、当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末より99億円減少し2,853億円となり、負債は、前連結会計年度末より85億円減少し1,451億円となりました。」
第1四半期末の総資産は前期末比99億円減の2,853億円、負債は85億円減の1,451億円となった。現金預金も660億80百万円から593億34百万円へ減少している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「資産の部では現金預金などが減少し、負債の部では支払手形・工事未払金等などが減少しました。その結果、当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末より645億円減少し2,748億円となり、負債は、前連結会計年度末より612億円減少し1,314億円となりました。」
第3四半期末の総資産は前期末比645億円減の2,748億円、負債は612億円減の1,314億円となった。現金預金も前期末の1,293億円から411億円へ減少している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、売上債権の増加101億円、未成工事受入金の減少86億円、仕入債務の減少83億円などの資金減少要因が、税金等調整前四半期純利益119億円、その他の棚卸資産の減少26億円などの資金増加要因を上回ったことにより、287億円の資金減少（前年同四半期は60億円の資金減少）となりました。」
第2四半期累計の営業活動によるキャッシュ・フローの減少額が前年同期の60億円から287億円へ拡大し、現金及び現金同等物も期首比361億円減少して919億円となった。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「資産の部では現金預金などが減少し、負債の部では支払手形・工事未払金等などが減少しました。」
第1四半期末の現金預金は前連結会計年度末の1,293億17百万円から942億88百万円へ350億29百万円減少し、総資産も357億円減少した。第1四半期累計のキャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益250億円の計上、売上債権の減少163億円、未払消費税等の増加32億円などの資金増加要因が、仕入債務の減少82億円、その他のたな卸資産の増加41億円、未成工事受入金の減少32億円などの資金減少要因を上回ったことにより、291億円の資金増加(前連結会計年度は31億円の資金減少)となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の31億円の資金減少から291億円の資金増加へ転じ、現金及び現金同等物の期末残高も125億円増加して1,280億円となった。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「資産の部では有価証券などが減少し、負債の部では支払手形・工事未払金等などが減少しました。その結果、当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末より185億円減少し3,212億円となり、負債は、前連結会計年度末より244億円減少し1,784億円となりました。」
第3四半期末は有価証券や支払手形・工事未払金等の減少を背景に、総資産が185億円、負債が244億円それぞれ前期末から減少した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、仕入債務の減少158億円、預り金の減少44億円などの資金減少要因が、税金等調整前四半期純利益126億円、売上債権の減少18億円などの資金増加要因を上回ったことにより、60億円の資金減少（前年同四半期は113億円の資金増加）となりました。」
第2四半期累計の営業活動によるキャッシュ・フローは、前年同期の113億円の資金増加から60億円の資金減少へ転じた。現金及び現金同等物も期首比109億円減少し、1,045億円となった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「資産の部では受取手形・完成工事未収入金等などが減少し、負債の部では支払手形・工事未払金等などが減少しました。その結果、当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末より193億円減少し3,204億円となり、負債は、前連結会計年度末より201億円減少し1,827億円となりました。」
第1四半期末は受取債権や支払債務等の減少により、総資産が193億円、負債が201億円それぞれ前期末から減少した。第1四半期累計のキャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2020再定義有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、未成工事受入金の減少151億円、預り金の減少31億円、売上債権の増加190億円などの資金減少要因が、税金等調整前当期純利益244億円の計上、仕入債務の増加63億円、未成工事支出金の減少28億円などの資金増加要因を上回ったことにより、31億円の資金減少(前連結会計年度は59億円の資金増加)となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の59億円増加から31億円減少へ転じ、現金及び現金同等物も期首比196億円減少して1,154億円となった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「資産の部では現金預金などが減少し、負債の部では支払手形・工事未払金等などが減少しました。その結果、当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末より159億円減少し3,336億円となり、負債は、前連結会計年度末より217億円減少し1,942億円となりました。」
第3四半期末は現金預金などの減少を背景に総資産・負債が前期末を下回った。第3四半期累計のキャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループの資金状況は、現金及び現金同等物の当第２四半期連結累計期間の期末残高が期首残高と比較して87億円増加し、1,438億円となりました。営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益113億円、未成工事受入金の増加56億円などの資金増加要因が、売上債権の増加55億円などの資金減少要因を上回ったことにより、113億円の資金増加（前年同四半期は245億円の資金減少）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の245億円減少から113億円増加へ転じ、現金及び現金同等物も期首比87億円増加した。従来の資金減少基調から増加基調へ構成が変化している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「現金預金 120,302 118,392」
現金預金は前連結会計年度末の120,302百万円から当第1四半期末の118,392百万円へ1,910百万円減少した。第1四半期累計のキャッシュ・フロー計算書は作成しておらず、営業活動によるキャッシュ・フローは開示されていない。 - FY2019再定義有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益130億円の計上、未成工事受入金の増加206億円、預り金の増加138億円などの資金増加要因が、仕入債務の減少158億円、売上債権の増加133億円などの資金減少要因を上回ったことにより、59億円の資金増加（前連結会計年度は381億円の資金増加）となりました。」
通期の営業活動によるキャッシュ・フローは59億円の資金増加となったが、前期の381億円から増加幅が縮小した。現金及び現金同等物の期末残高も期首比40億円減少し、1,350億円となった。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「資産の部では現金預金などが減少し、負債の部では支払手形・工事未払金等などが減少しました。」
第3四半期末の現金預金は前連結会計年度末の110,768百万円から77,206百万円へ減少している。なお、第3四半期累計期間のキャッシュ・フロー計算書は作成していない。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループの資金状況は、現金及び現金同等物の当第２四半期連結累計期間の期末残高が期首残高と比較して356億円減少し、1,035億円となりました。営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益29億円、預り金の増加36億円、未成工事受入金の増加15億円などの資金増加要因があったものの、売上債権の増加124億円、仕入債務の減少76億円、法人税等の支払額43億円などの資金減少要因が上回ったことにより、245億円の資金減少（前年同四半期は43億円の資金減少）となりました。」
第2四半期累計の営業活動によるキャッシュ・フローは、前年同期の43億円減少から245億円減少へ減少幅が拡大した。現金及び現金同等物も期首比356億円減少している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「現金預金 110,768 106,563」
現金預金は前連結会計年度末の110,768百万円から当第1四半期末の106,563百万円へ4,205百万円減少している。ただし、第1四半期累計のキャッシュ・フロー計算書は作成していないため、営業活動によるキャッシュ・フローの状況は開示されていない。 - FY2018再定義有価証券報告書
「現金及び現金同等物の当連結会計年度末残高は、期首残高と比較して315億円増加し、1,391億円となった。営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益341億円の計上、売上債権の減少174億円などの資金増加要因が、仕入債務の減少140億円、法人税等の支払額122億円などの資金減少要因を上回ったことにより、381億円の資金増加（前連結会計年度は18億円の資金減少）となった。」
前期の営業活動による18億円の資金減少から、当期は381億円の資金増加へ転じ、現金及び現金同等物も315億円増加した。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「現金預金 88,699 111,973」
第3四半期末の現金預金は111,973百万円で、前連結会計年度末の88,699百万円から23,274百万円増加している。一方、第3四半期累計期間の四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成していない。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループの資金状況は、現金及び現金同等物の当第２四半期連結累計期間の期末残高が期首残高と比較して54億円減少し、1,022億円となった。営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益182億円、売上債権の減少31億円、未成工事受入金の増加45億円などの資金増加要因があったものの、仕入債務の減少220億円、法人税等の支払額68億円などの資金減少要因が上回ったことにより、43億円の資金減少（前年同四半期は174億円の資金減少）となった。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の174億円減少から43億円減少へと減少幅が縮小したが、現金及び現金同等物は期首比54億円減少している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益352億円の計上などの資金増加要因があったものの、売上債権の増加201億円、法人税等の支払額98億円、未成工事受入金の減少64億円などの資金減少要因が上回ったことにより、18億円の資金減少（前連結会計年度は347億円の資金増加）となった。」
通期の営業活動によるキャッシュ・フローは18億円の減少となった一方、投資活動は63億円の増加、現金及び現金同等物は期首比7億円増加している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社グループの資金状況は、現金及び現金同等物の当第２四半期連結累計期間の期末残高が期首残高と比較して155億円減少し、914億円となった。営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益131億円、売上債権の減少93億円などの資金増加要因があったものの、未成工事受入金の減少121億円、仕入債務の減少93億円、法人税等の支払額57億円などの資金減少要因が上回ったことにより、174億円の資金減少（前年同四半期は264億円の資金増加）となった。」
第2四半期累計の営業活動によるキャッシュ・フローは174億円の資金減少となり、前年同四半期の264億円の資金増加から変化した。現金及び現金同等物の期末残高も期首比155億円減少している。