原油価格・為替変動による業績変動
FY2016に初出。36回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
石油資源開発がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2016年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社の2027年３月期の営業利益は、油価が１米ドル／バレル上昇（下落）すると760百万円増加（減少）すると試算しております。」
油価1ドル当たりの営業利益感応度が前年度の370百万円から760百万円へ上昇し、市況変動による業績影響をより大きく見積もっている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、原油価格が下落したことや為替が前年同期に比べ円高に推移したことで原油及び天然ガス（LNG含む）の販売収支が悪化したことなどにより、17,289百万円と前年同期に比べ3,254百万円の減益（△15.8％）となりました。」
原油価格の下落と円高による販売収支の悪化が、日本セグメント利益の前年同期比15.8％減として実績化した。 - FY2025後退有価証券報告書
「当社の2026年３月期の営業利益は、油価が１米ドル／バレル上昇（下落）すると370百万円増加（減少）すると試算しております。」
油価1ドル当たりの営業利益感応度は、前年度の620百万円から370百万円へ低下した。一方、為替1円当たりの感応度は450百万円と開示している。 - FY2025-H1為替差益・持分法投資利益から損失への反転有価証券報告書
「経常利益は、主に持分法による投資利益が投資損失に転じたことや、為替差益が為替差損に転じたことなどにより、25,815百万円と前年同期に比べ13,319百万円の減益（△34.0％）となりました。」
持分法投資利益から投資損失、為替差益から為替差損への反転が発生し、経常利益が前年同期比13,319百万円減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「例えば、当社の2025年３月期の営業利益は、油価が１米ドル／バレル増減すると620百万円増減すると試算しております。」
油価に対する営業利益感応度が、前年度の470百万円から620百万円へ上昇した。為替についても1円／米ドル当たり580百万円の感応度を示しており、市況変動による業績影響を大きく見積もっている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「前年同期に比べ増収減益となった主な要因は、北米及び中東における原油の販売量が増加した一方で、原油等の市況価格が前年同期に比べ沈静化し、原油、天然ガス及び電力等の販売価格が下落したことなどによるものです。 経常利益は、主に持分法による投資利益や為替差益が減少したことなどにより、48,162百万円と前年同期に比べ9,716百万円の減益（△16.8％）となりました。」
市況価格の沈静化に伴う販売価格下落が売上総利益の減益要因となり、持分法投資利益・為替差益の減少も加わって経常利益が前年同期比16.8％減少した。価格・為替等の変動影響が当四半期に実績化している。 - FY2024-Q2為替差益減少による経常減益有価証券報告書
「経常利益は、主に持分法による投資利益や為替差益が減少したことなどにより、39,135百万円と前年同期に比べ3,948百万円の減益（△9.2％）となりました。」
持分法投資利益や為替差益の減少が、経常利益の前年同期比3,948百万円減益として実績化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「例えば、当社の2024年３月期の営業利益は、油価が１米ドル／バレル増減すると470百万円増減すると試算しております。」
油価に対する営業利益感応度が前年度の240百万円から470百万円へ、為替感応度も1円／米ドル当たり570百万円へ上昇し、市況変動による業績影響が拡大している。 - FY2022後退有価証券報告書
「例えば、当社の2023年３月期の営業利益は、油価が１米ドル／バレル増減すると240百万円増減すると試算しております。」
営業利益の油価感応度は、前年度に示した560百万円から240百万円へ低下している。併せて為替1円／米ドル当たり410百万円の感応度も示し、事業構造変更後の市況感応度を再設定している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「足元ではOPECプラスによる減産措置の方針維持やウクライナの政情不安等に起因する世界的なLNG価格の高騰などを反映して石油需給はタイトな状態が続いており、原油価格も上昇傾向にあるものの」
原油・LNG価格などの外部市況が業績に影響する構造を継続して記載し、短期的な価格上昇要因としてOPECプラスの減産やウクライナ情勢も追加的に説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前年同期に比べ増収増益となった主な要因は、原油買入販売の大半が収益認識に関する会計基準の適用に伴う純額表示による減収要因があったものの、原油価格上昇により、国内の原油及び希釈ビチューメンの販売収支が改善したことや、福島天然ガス発電所の通期稼働により電力販売量が増加したことなどによるものです。」
原油価格上昇による販売収支改善と電力販売量増加が増収増益要因となり、価格変動が業績に影響する構造を再確認している。 - FY2022-Q1価格・為替影響の好転有価証券報告書
「前年同期に比べ減収増益となった主な要因は、原油価格上昇により、国内の原油及び希釈ビチューメンの販売収支が改善したことや、福島天然ガス発電所の通期稼働により電力販売量が増加したことなどによるものです。なお、経常損益は、主に為替差損が為替差益に転じたことや、持分法による投資利益が増加したことなどにより、前年同期に比べ20,066百万円増益の10,491百万円の経常利益となりました。」
原油価格上昇による販売収支改善と、為替差損から為替差益への転換により、前年同期の損失から利益へ業績影響が反転した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社の2022年３月期の営業利益は、油価が１米ドル／バレル増減すると560百万円増減すると試算しております。」
油価変動による営業利益感応度が、前回の520百万円から560百万円へ拡大して数値化された。また、当年度の原油CIF価格は前年度の68.11米ドルから42.91米ドルへ下落している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「前年同期に比べ減収減益となった主な要因は、イラク共和国南部のガラフ油田からの引き取り原油と国内の原油及び天然ガスの販売数量ならびに販売価格が減少したこと、希釈ビチューメンの販売収支が悪化したことなどによるものです。」
原油・天然ガスの販売数量と販売価格の減少、希釈ビチューメン販売収支の悪化が同時に生じ、累計期間の減収減益要因として継続・具体化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「前年同期に比べ減収減益となった主な要因は、イラク共和国南部のガラフ油田からの引き取り原油と国内の原油及び天然ガスの販売数量ならびに販売価格が減少したこと、希釈ビチューメンの販売収支が悪化したことなどによるものです。」
原油・天然ガスの販売数量および販売価格の減少と、希釈ビチューメン販売収支の悪化が同時に発生し、売上高98,127百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失6,975百万円となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「前年同期に比べ減収減益となった主な要因は、イラク ガラフプロジェクトからの引き取り原油と国内の原油及び天然ガスの販売数量ならびに販売価格が減少したこと、希釈ビチューメンの販売収支が悪化したことなどによるものです。」
原油・天然ガスの販売数量と販売価格の減少、希釈ビチューメン販売収支の悪化が同時に発生し、当四半期の減収減益要因として具体化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「例えば、当社の2021年３月期の営業利益は、試算によると、原油CIF価格１バレル当たり40米ドル等一定の想定条件下においては、油価が１米ドル／バレル増減すると520百万円増減し（原油価格にリンクしているLNGの調達コストの増減による影響等を含みます。）、また、カナダ産ガス価格が１加ドル／千立方フィート増減すると640百万円増減すると見込んでおります。」
油価・カナダ産ガス価格の変動が営業利益に及ぼす影響を具体的に数値化し、年度末の急激な原油価格下落も記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、主に為替差損が為替差益に転じたものの、持分法による投資利益が減少したことや、前年同期における資産除去債務戻入益が減少したことなどにより、前年同期に比べ7,574百万円増益の19,849百万円となりました。」
為替差損から為替差益への転換が経常利益の増益要因となったことを再確認している。経常利益は前年同期比7,574百万円増益の19,849百万円となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、主に持分法による投資利益が減少したものの、為替差損が為替差益に転じたことなどにより、前年同期に比べ12,342百万円増益の13,636百万円となりました。」
為替差損から為替差益への転換が経常利益の増益要因となったことを再確認している。前年同期比12,342百万円増益の13,636百万円となった。 - FY2020-Q1為替差損から差益への反転有価証券報告書
「経常損益は、主に為替差損が為替差益に転じたことなどにより、前年同期に比べ12,091百万円増益の8,909百万円の経常利益（前年同期は3,181百万円の経常損失）となりました。」
為替変動の影響が前年同期の為替差損から為替差益へ反転し、経常損益が3,181百万円の損失から8,909百万円の利益へ改善した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、為替差益が為替差損に転じたことによる減益要因がある一方、持分法による投資利益の増加や、前年同期における休止固定資産減価償却費（JACOSにおいて、ハンギングストーン鉱区3.75セクション地域（DEMOエリア）でのSAGD法（*）によるビチューメン生産操業を終了したことに伴い、同エリアに係る有形固定資産を生産高比例法により償却）が減少したことなどにより、前年同期に比べ8,163百万円増益の12,275百万円となりました」
為替差益から為替差損への転換が経常利益の減益要因として引き続き現れており、価格・為替変動による業績影響を再確認している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は、主に持分法による投資利益が増加したものの、為替差益が為替差損に転じたことなどにより、前年同期に比べ7,594百万円減益の1,293百万円となりました。」
為替変動の影響が為替差益から為替差損へ転じ、経常利益が前年同期比7,594百万円減益の1,293百万円となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は57,623百万円と前年同期に比べ2,180百万円の減収（△3.6％）となり、売上総利益は5,079百万円と前年同期に比べ4,569百万円の減益（△47.4％）となりました。前年同期に比べ減収減益となった主な要因は、原油及び天然ガスの販売価格が上昇したものの、原油及び天然ガスの販売数量が減少したことなどによるものであります。」
原油・天然ガスの価格は上昇したものの販売数量が減少し、減収減益および営業損失2,634百万円につながった。価格・数量変動による業績影響が当四半期に数値化されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前年同期に比べ増収増益となった主な要因は、原油及び天然ガスの販売価格が上昇したことに加え、国内天然ガスの販売数量が増加したことなどによるものであります。」
原油・天然ガス価格及び販売数量の変動が業績に影響する構造を継続開示しており、当第3四半期累計期間は価格上昇と国内天然ガス販売数量増加が増収増益要因となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前年同期に比べ増収増益となった主な要因は、原油及び天然ガスの販売価格が上昇したことに加え、国内天然ガスの販売数量が増加したことによるものであります。」
原油・天然ガス価格や販売数量の変動が業績に影響する構造を継続開示しており、当四半期累計期間は価格上昇と国内天然ガス販売数量増加が増収増益要因となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の原油ＣＩＦ価格は、年度当初の１バレル30ドル台後半から、徐々に回復し、11月のＯＰＥＣの減産合意等の影響により２月には50ドル台半ばまで達し、年度末にかけて同水準で推移しております。」
原油価格・為替の変動が販売価格や業績に影響する外部要因として引き続き説明されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は144,678百万円と前年同期に比べ42,724百万円の減収（△22.8％）となり、売上総利益は20,668百万円と前年同期に比べ16,796百万円の減益（△44.8％）となりました。前年同期に比べ減収減益となった主な要因は、原油及び天然ガスの販売価格の下落に加え、国産原油及び国内天然ガスの販売数量の減少によるものであります。」
原油・天然ガスの販売価格下落と販売数量減少が、当第3四半期累計期間の減収減益および1,676百万円の営業損失の主因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前年同期に比べ減収減益となった主な要因は、原油及び天然ガスの販売価格下落に加え、国産原油及び国内天然ガスの販売数量減少によるものであります。」
原油・天然ガスの販売価格下落と国内販売数量減少が、当第2四半期累計の減収減益要因として引き続き記載されている。売上高は前年同期比26.3％減、営業損失は3,213百万円。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は42,096百万円と前年同期に比べ17,938百万円の減収（△29.9％）となり、売上総利益は6,446百万円と前年同期に比べ7,543百万円の減益（△53.9％）となりました。前年同期に比べ減収減益となった主な要因は、原油及び天然ガスの販売価格が下落したことに加え、国産原油及び国内天然ガスの販売数量が減少したことによるものであります。」
原油・天然ガスの販売価格下落に加えて販売数量も減少し、減収減益および974百万円の営業損失として業績への影響が拡大・数値化された。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油ＣＩＦ価格は、夏場にかけて１バレル 110 ドル近辺で推移していましたが、米国におけるシェールオイル増産による供給増等の影響により秋口から急落し、年度末時点では 50 ドル前後で低迷しています。」
油価が110ドル近辺から50ドル前後へ下落し、販売価格・業績への影響が当期に現れている。