石油・天然ガスE&Pを軸とする総合エネルギー企業への転換
FY2016に初出。15回の記載のうち11回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
石油資源開発がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年４月に、2035年までを見据えた当社の中長期の成長戦略となる「JAPEX経営計画2026-2035～Building Core Assets toward 2035」を策定・公表いたしました。」
従来のJAPEX経営計画2022-2030から、海外E&PとCCUSへの集中によるコア資産群の構築を柱とする2035年までの新計画へ枠組みを更新した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、収益力強化と2030年以降を見据えた事業基盤の構築を基本方針とする「JAPEX経営計画2022-2030」を2022年３月に策定・公表しました。」
JAPEX2050およびJAPEX経営計画2022-2030を中長期戦略の枠組みとして継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このように当社を取り巻く事業環境が大きく変化したことを踏まえ、当社は、収益力強化と「JAPEX2050」で示した事業構造への移行を目指す中長期の経営計画として「JAPEX経営計画2022-2030」を2022年３月に新たに策定しました。」
従来の長期ビジョン2030・中期事業計画2018-2022から、JAPEX2050を踏まえた「JAPEX経営計画2022-2030」へ中長期計画を更新した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「新型コロナウィルス感染症の影響や脱炭素化の進展など当社を取り巻く事業環境を勘案して、2021年３月に中長期の原油価格想定を従来の60米ドル／バレルから50米ドル／バレルに引き下げ、５月にカーボンニュートラル社会の実現に向けて「JAPEX2050」を公表し、更にカナダ・シェールガスプロジェクト及びカナダ・オイルサンドプロジェクトの事業終結により前提となる事業ポートフォリオが変化したことを踏まえ、2021年度内に中期事業計画の見直しを実施する予定です。」
原油価格前提の引下げ、JAPEX2050の公表、カナダのシェールガス・オイルサンド事業終結によるポートフォリオ変化を踏まえ、中期事業計画を2021年度内に見直す段階へ進んでいる。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「JAPEX2050」策定や、これに係る環境認識のもと中長期の原油価格想定を従来の60米ドル／バレルから50米ドル／バレルに引き下げたこと、前提となる事業ポートフォリオが変化したことを踏まえ、2021年度内に見直しを実施する予定です。」
「E&Pとその供給事業基盤を活かした総合エネルギー企業への成長」という従来ビジョンを掲げつつ、JAPEX2050、原油価格前提の引下げ、ポートフォリオ変化を踏まえて中長期計画を2021年度内に見直す方針へ移行している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「E&Pとその供給事業基盤を活かした総合エネルギー企業への成長」」
2018年に改称した長期ビジョンを同じ名称で継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「E&Pとその供給事業基盤を活かした総合エネルギー企業への成長」」
従来の「E&Pを軸とする総合エネルギー企業への転換」から、E&Pと供給事業基盤を活用した成長へ長期ビジョンを改称・再設定している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「石油・天然ガスＥ＆Ｐ（探鉱・開発・生産）を軸とする総合エネルギー企業への転換」」
長期ビジョンの名称と、E&Pを軸に事業領域を広げる方向性を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「石油・天然ガスＥ＆Ｐを軸とする総合エネルギー企業への転換」」
E&P専業に近い事業構成から、関連分野・新事業を含む総合エネルギー企業への転換を長期ビジョンとして提示。