石油資源開発（1662）・目標再定義
有利子負債／EBITDA2未満と非E&P事業への投資配分による収益構造変革
FY2018に初出。7回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2026。
7記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
純有利子負債倍率の管理による財務健全性維持20社が書いているテーマ・逆風0社・追い風17社
石油資源開発がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「原油価格が１バレル50米ドル及び為替相場が１米ドル110円の環境下でも有利子負債／EBITDA倍率が３倍未満となるように財務の健全性を維持することとしております。」
従来の有利子負債／EBITDA＜2を達成・維持する説明に加え、新計画では油価50ドル・為替110円の環境下で3倍未満を維持する財務規律へ整理した。 - 2026-04-22引き上げ経営計画
「1.5兆円の成長投資によりコア資産群を構築」
成長投資について、従来計画の2026年度から2030年度までの累計4,500億円から、新計画では2026年度から2035年度までの累計1兆5,000億円へ拡大した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「前連結会計年度に引き続き「有利子負債／EBITDA＜２」は達成されております。」
有利子負債／EBITDA2未満の財務規律を前年度に続き達成したと説明している。 - FY2022達成有価証券報告書
「この結果、「有利子負債／EBITDA＜２」は達成されておりますが、引き続き財務規律として維持をしていくこととしております。」
前年度に3.2倍まで悪化していた有利子負債／EBITDA倍率について、カナダ資産の譲渡等に伴う借入金減少により2未満の財務規律を達成した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2020年3月期 有利子負債 1,408 EBITDA 582 EBITDA有利子負債倍率（倍） 2.4 2021年3月期 有利子負債 1,187 EBITDA 371 EBITDA有利子負債倍率（倍） 3.2」
有利子負債は1,408億円から1,187億円へ減少したが、EBITDAの減少により有利子負債／EBITDA倍率は2.4倍から3.2倍へ上昇し、「2未満」の財務規律目安を上回った。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2022年度の連結財務状況及び資金配分方針は、前述の財務規律のもと「E&P：非E&P＝１：１」を目安とした成長投資を推進するとともに、長期安定配当を基本方針に中長期的にさらなる株主還元の拡充を目指しております。また、有利子負債残高については、約1,000～1,200億円程度まで圧縮することを目指しております。」
従来の非E&P投資比率・収益貢献割合の説明を、E&P対非E&Pの成長投資1対1と、有利子負債1,000～1,200億円程度への圧縮を含む資金配分方針へ組み替えている。 - FY2018初出有価証券報告書
「有利子負債／EBITDA＜２を目安とした財務規律のもとで新規投資原資を確保し、その２分の１程度を非E&P事業に配分することで、E&P事業と非E&P事業の収益貢献割合が６：４程度となるよう、事業構造を変革します。」
有利子負債／EBITDA、非E&P事業への投資原資配分、E&P・非E&Pの収益貢献割合について、複数の具体的な数値目安を新たに設定している。