メタンハイドレート・CCS・地熱発電の推進
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-08-06。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-06前進決算説明資料
「苫小牧エリアでのCCS事業における新会社設立（7月）」
CCS事業が調査・設計・試掘段階から、専用会社の設立を伴う事業推進段階へ進んだ。 - FY2026前進有価証券報告書
「・北海道苫小牧市沖において、CCS事業法に基づく試掘作業を開始」
CCS/CCUSについて、従来の調査・設計・実証段階から、苫小牧沖でCCS事業法に基づく試掘作業を開始する段階へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「・米国Dry Pineyプロジェクトにおいて2025年度内FIDを目指した準備を推進 ・インドネシア・スコワティ油田にてCO2圧入試験を開始（プルタミナ・レミガスと共同） ・「先進的CCS事業に係る設計作業等」に関する公募にて、当社が他社と共同提案した苫小牧エリア/東新潟エリア/マレーシア・サラワク州における調査の受託 ・マレーシア・サラワク州でのCCS事業において陸上ターミナル・桟橋上部受入関連構造に関するFEED作業を開始」
CCS/CCUSについて、米国案件のFID準備、インドネシアでのCO2圧入試験、国内外の調査受託、マレーシアでのFEED開始など、実証・設計・事業化準備が具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「・海外CCS事業検討（米ワイオミング州南西部の鉱区を保有するBlue Spruce Operating LLCへ資本参加） ・海外CCS/CCUS実現可能性検討（インドネシア・スコワティ油田CO2-EOR（石油増進回収法）（プルタミナ・レミガスと共同））」
CCS/CCUSについて、国内モデル事業の目標に加え、米国Blue Spruceへの資本参加、インドネシアでのCO2-EOR、マレーシアCCUS等、海外案件の検討を具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2030年度までに当社既存国内油ガス田等を活用したハブ＆クラスター型CCS/CCUSモデル事業を立ち上げ」
CCS/CCUSについて、早期実用化・事業化の方針から、2030年度までの国内既存油ガス田等を活用したハブ＆クラスター型モデル事業の立ち上げ目標へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「国内トップランナーとして、CCS/CCUSの早期の実用化と事業化を目指します。 ・実施候補地点（深部塩水層）の調査・選定、圧入坑井の掘削、貯留したCO2のモニタリングなどで、石油・天然ガスE&Pで培った当社の強みを最大限に活用」
CCS実用化への先導的役割という従来方針を、CCS/CCUSの早期実用化・事業化、候補地点の選定、圧入坑井掘削、モニタリングという具体的な実施項目に展開している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「CO２排出量オフセットへの貢献が期待されるCCS（二酸化炭素回収・貯留）技術の実用化に向け、当社が培ってきたE&P地下技術を活用し、先導的な役割を果たします。」
E&P地下技術を活用したCCS実用化への先導的役割という方針を継続している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「CO２排出量オフセットへの貢献が期待されるCCS（二酸化炭素回収・貯留）技術の実用化に向け、当社が培ってきたE&P地下技術を活用し、先導的な役割を果たします。」
従来のCCS実証推進・民間事業化要件の整備から、E&P地下技術を活用したCCS実用化に向けて先導的役割を果たす目標へ踏み込んでいる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「・メタンハイドレートの技術開発。・ＣＣＳの実証推進及び民間事業化要件（制度等）の整備。・地熱発電事業の推進。 等」
メタンハイドレート、CCS、地熱発電を環境・新技術事業の具体的テーマとして継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「・メタンハイドレートの技術開発。・ＣＣＳの実証推進及び民間事業化要件（制度等）の整備。・地熱発電事業の推進。 等」
環境・新技術事業の具体的テーマとして3分野を列挙。