油価・ガス価下落への収益感応度
FY2016に初出。41回の記載のうち39回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
INPEXがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「販売価格は、海外原油売上の平均価格が１バレル当たり79.51米ドルとなり、前年同期比6.00米ドル、8.2％上昇、海外天然ガス売上の平均価格は千立方フィート当たり5.24米ドルとなり、前年同期比0.21米ドル、4.2％上昇、また、国内天然ガスの平均価格は立方メートル当たり77円00銭となり、前年同期比４円08銭、5.0％下落しております。」
油価・ガス価の変動が上期の業績に実際に影響した。海外原油・海外天然ガス価格は上昇した一方、国内天然ガス価格は下落し、価格影響は商品別に異なった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「これらを反映して、当期における当社グループの原油の平均販売価格は、前期に比べ、１バレル当たり10.51米ドル下落し、70.69米ドルとなりました。」
油価下落が2025年度にも実際に発生し、平均単価の下落により売上収益は2,693億円減少した。原油・天然ガス価格下落が減収及び利益減少に波及した。 - 2026-03-19顕在化株主総会
「原油価格の下落があったものの、当期利益は2022年、2024年に次ぐ、3,938億円となりました。」
2025年度に原油価格下落が発生し、業績環境への影響が株主向け書面で示された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「販売価格は、海外原油売上の平均価格が１バレル当たり73.51米ドルとなり、前年同期比9.41米ドル、11.3％下落、海外天然ガス売上の平均価格は千立方フィート当たり5.03米ドルとなり、前年同期比0.58米ドル、10.3％下落、また、国内天然ガスの平均価格は立方メートル当たり81円08銭となり、前年同期比４円34銭、5.7％上昇しております。」
海外原油・海外天然ガスの販売価格下落が実際に発生し、売上収益1,419億円減少の主因となった。国内天然ガス価格は上昇しており、商品別に影響が異なっている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループの原油の平均販売価格は、前期に比べ、１バレル当たり1.63米ドル下落し、81.20米ドルとなりました。」
2024年度も油価変動が業績に実際に影響し、原油平均販売価格は前年度の82.83米ドルから81.20米ドルへ低下した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、82.92米ドルとなりました。」
原油価格変動が2024年度上期にも業績へ影響した。原油販売平均価格は前年同期比1.48米ドル上昇した一方、天然ガス価格は低下し、平均単価全体では335億円の減収要因となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、81.12米ドルとなりました。」
2024年第1四半期も原油価格変動が業績に実際に影響した。原油販売平均価格は前年同期の82.20米ドルから81.12米ドルへ1.08米ドル低下した。期間中は中東情勢、ウクライナによるロシア製油所への攻撃、OPECプラスの自主減産期待等を背景に、ブレント原油が75.89米ドルから87.48米ドルまで変動した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「これらを反映して、当期における当社グループの原油の平均販売価格は、前期に比べ、１バレル当たり14.81米ドル下落し、82.83米ドルとなりました。」
2023年度は原油平均販売価格が前年度の97.64米ドルから82.83米ドルへ下落し、売上収益の減少及び営業利益・親会社帰属当期利益の減少要因となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、80.67米ドルとなりました。」
原油価格変動が当第3四半期連結累計期間にも実際に業績へ影響した。原油販売平均価格は前年同期比19.16米ドル、19.2％下落し、平均単価の下落は2,625億円の減収要因となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、81.44米ドルとなりました。」
原油価格変動が当第2四半期連結累計期間にも実際に業績へ影響した。販売平均価格は前年同期の96.29米ドルから81.44米ドルへ14.85米ドル、15.4％下落し、平均単価の下落は928億円の減収要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、82.20米ドルとなりました。」
原油価格変動が当四半期にも実際に業績へ影響した。原油販売平均価格は前年同期の86.92米ドルから82.20米ドルへ、4.72米ドル、5.4％下落した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「これらを反映して、当期における当社グループの原油の平均販売価格は、前期に比べ、１バレル当たり29.28米ドル上昇し、97.71米ドルとなりました。」
ウクライナ情勢、対ロ制裁、供給懸念、景気後退懸念等を背景に油価が大きく変動し、2022年度の平均販売価格は97.71米ドルとなった。油価変動は売上高・利益に実際に影響した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、99.83米ドルとなりました。」
ウクライナ情勢、対ロ制裁、OPEC+の減産可能性、世界景気減速懸念等を背景に油価が大きく変動し、当社グループの原油販売平均価格は99.83米ドルとなった。油価変動が業績に実際に影響している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、96.29米ドルとなりました。」
ウクライナ情勢、対ロ経済制裁、供給懸念等を背景に油価変動が実際に業績へ影響した。原油販売平均価格は前年同期の62.71米ドルから96.29米ドルへ上昇し、平均単価の上昇が増収要因となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「３月に入ってからもEUを中心とした対ロ経済制裁、ロシア軍によるウクライナ南部の原子力発電所の制圧を始めとする戦況の悪化、また欧米主要国によるロシア産エネルギーの輸入禁止の動き等から３月８日には127.98米ドルと急騰しました。」
ウクライナ情勢、対ロ経済制裁、ロシア産エネルギー輸入禁止の動き等により原油価格が大きく変動し、当四半期の当社グループ販売平均価格は86.92米ドルとなった。油価変動リスクが引き続き業績に実際に影響している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「これらを反映して、当期における当社グループの原油の平均販売価格は、前期に比べ、１バレル当たり28.12米ドル上昇し、68.43米ドルとなりました。」
油価変動が2021年度にも業績へ実際に影響し、平均販売価格は前年度の40.31米ドルから68.43米ドルへ上昇し、売上高・利益の増加要因となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、65.59米ドルとなりました。」
原油価格変動が当第3四半期連結累計期間にも実際に業績へ影響した。販売平均価格は前年同期の40.31米ドルから65.59米ドルへ上昇し、平均単価の上昇が売上高増加の主因となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、62.71米ドルとなりました。」
原油価格変動が当期にも実際に業績へ影響した。販売平均価格は前年同期の37.27米ドルから62.71米ドルへ上昇し、平均単価の上昇が1,359億円の増収要因となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、60.38米ドルとなりました。」
OPEC+の減産対応、感染症の拡大、景気回復期待等を背景に原油価格が期中に変動し、当四半期の原油販売平均価格は60.38米ドルとなった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これらを反映して、当期における当社グループの原油の平均販売価格は、前年同一期間に比べ、１バレル当たり25.01米ドル下落し、40.31米ドルとなりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大とOPEC+協議決裂等を背景に油価下落が継続し、売上高は前年同一期間比34.2％減、減損損失1,899億40百万円の計上にもつながった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第３四半期連結累計期間は、販売数量は増加したものの、油価の下落により、売上高は前年同一期間比2,518億円、29.8％減の5,927億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大やOPEC+協議の動向等を背景とする油価下落が継続し、売上高は前年同一期間比29.8％減少した。原油の当社グループ販売平均価格は39.30米ドルとなり、平均単価の下落による減収は2,847億円となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第２四半期連結累計期間は、販売数量は増加したものの、油価の下落により、売上高は前年同一期間比1,714億円、30.5％減の3,916億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大、OPEC+協議の決裂等によりブレント原油は一時19.33米ドルまで下落し、当社販売平均価格は37.27米ドルとなった。油価下落は2,019億円の減収要因となり、減損損失1,924億49百万円も計上された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第１四半期連結累計期間は、販売数量は増加したものの、油価の下落により、売上高は前年同一期間比195億円、7.3％減の2,496億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大やOPEC及びOPEC非加盟国間協議の決裂等を背景に原油価格が3月31日に22.74米ドルまで下落した。原油の販売平均価格は52.81米ドルとなり、平均単価の下落が293億円の減収要因となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「これらを反映して、当期における当社グループの原油の平均販売価格は、前期同一期間に比べ、１バレル当たり5.95米ドル下落し、65.61米ドルとなりました。」
原油価格の変動が実際に発生し、前期同一期間比で平均販売価格が下落した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「９月14日にサウジアラビアで発生した石油施設への攻撃が発生すると、９月16日に前日比14.3%増加の69.02米ドルまで急騰しましたが、翌17日にサウジアラビア当局が月内にサウジアラビアの生産量を攻撃前の水準まで回復する見通しを発表すると市場も落ち着きを取り戻し64.55米ドルまで下落し、その後サウジアラビア当局から攻撃までの水準に生産量が回復したと発表されると原油の供給不安が払拭されたことなどを受け、９月30日には60.78米ドルまで下落し、第２四半期を終えました。なお、当第２四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、65.95米ドルとなりました。」
原油価格は石油施設攻撃等を受けて急騰した後、供給不安の緩和により下落するなど大きく変動した。当第2四半期連結累計期間の販売平均価格は65.95米ドルとなり、前年同期比では7.21米ドル下落した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当第１四半期の原油の当社グループ販売平均価格は、66.22米ドルとなりました。」
原油価格変動が当第1四半期にも実際に発生し、販売平均価格は前年同期比4.30米ドル、6.1％下落した。一方、販売数量増加により売上高は増加した。 - FY2018-Q4顕在化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、71.96米ドルとなりました。」
原油価格変動が当期にも実際に業績へ影響し、販売平均価格は71.96米ドルとなった。ブレント原油は67.64米ドルから84.98米ドルまで上昇した後、12月31日には53.80米ドルまで下落するなど、期間中の変動が大きかった。油価上昇は増収要因となった一方、販売数量減少により売上高は前年同期比0.4％減少した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の原油の当社グループ販売平均価格は、73.16米ドルとなりました。」
原油価格の変動が当四半期累計期間にも実際に発生した。ブレント原油は67.64米ドルから82.72米ドルまで変動し、販売平均価格は73.16米ドルとなった。油価上昇は原油売上高の増加要因となった一方、販売数量減少が売上高を押し下げた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当第１四半期の原油の当社グループ販売平均価格は、70.52米ドルとなりました。」
原油価格変動が当四半期にも実際に業績へ影響し、原油販売平均価格は前年同期比19.33米ドル、37.8％上昇した。油価上昇は増収要因となったが、販売数量減少により全体の売上高は前年同期比7.1％減少した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「これらを反映して、当期における当社グループの原油の平均販売価格は、前期に比べ、１バレル当たり9.89米ドル上昇し、56.30米ドルとなりました。」
油価変動が当期にも実際に発生し、平均販売価格の上昇が売上高増加要因となった。リスク自体が消失したのではなく、当期は上昇方向に作用した。 - FY2017-Q4顕在化有価証券報告書
「その後、12月26日にはリビアで原油輸送パイプラインが武装勢力によって爆破され、同国の供給不安リスクが再燃したことで年末にかけ原油価格は続伸し、66.87米ドルにて、当第３四半期を終えました。なお、当第３四半期の原油の当社グループ販売平均価格は、53.86米ドルとなりました。」
原油価格は期間中に44.82米ドルまで下落した後、供給調整や地政学要因等を背景に上昇し、期末には66.87米ドルとなった。販売平均価格の上昇により、当第3四半期累計期間の売上高は前年同期比12.9％増加した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「その後、７月24日にOPEC・非OPECの合同監視委員会でナイジェリアが自主的に生産枠を設定することやサウジアラビアが８月出荷分の輸出削減を表明したことで供給過剰懸念が緩和し、７月25日には50米ドル台まで回復しました。８月には、サウジアラビアによる９月出荷分のアジア向け輸出量削減や中国石油需要の減速懸念といった強弱材料を背景に50～52米ドルで推移し、９月に入ると、IEAをはじめとする各機関発表の石油需要見通しが上方修正されたことやクルド人自治区を巡る緊張の高まりを背景に原油価格は上げ基調が続き、57.54米ドルにて第２四半期を終えました。」
原油価格は期間中に44.82米ドルまで下落した後、供給調整や需要見通し等を背景に変動し、期末には57.54米ドルとなった。販売平均価格は51.25米ドルで、販売単価上昇が増収要因となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「６月に入ると、米国シェールオイルの増産観測や米国原油在庫水準の高止まりに加えて、OPEC協調減産の対象外であるリビア及びナイジェリアの原油生産回復が報じられたことから、原油の供給過剰感を背景に、原油価格は下げ基調が続き、47.92米ドルで当期を終えました。」
原油価格の下落が当期にも実際に発生し、期末のブレント原油価格は47.92米ドルとなった。一方、当四半期の海外原油平均販売価格は前年同期比22.6％上昇し、販売単価上昇により売上高は増加している。 - FY2016-Q4顕在化有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第３四半期連結累計期間は油価及びガス価が下落したことにより、売上高は、前年同期比1,856億円、22.9％減の6,234億円となりました。」
油価・ガス価の下落が当第３四半期連結累計期間にも実際に発生し、売上高は前年同期比22.9％減少した。平均単価下落による減収は1,516億円と記載されている。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第２四半期連結累計期間は油価及びガス価が下落したことにより、売上高は、前年同期比1,773億円、31.3％減の3,896億円となりました。」
油価・ガス価の下落が当期も実際に発生し、売上高が前年同期比31.3％減少した。原油・天然ガスの平均単価下落による減収は1,475億円と記載されている。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は油価及びガス価が下落したことにより、売上高は、前年同期比461億円、18.9％減の1,981億円となりました。」
油価・ガス価下落が実際に売上高の減少へ波及した。海外原油の平均販売価格は1バレル当たり41.76米ドル、海外天然ガスは千立方フィート当たり4.88米ドルとなり、前年同期比でそれぞれ32.4％、34.8％下落した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期における当社グループの原油の平均販売価格は、前期に比べ、１バレル当たり36.05米ドル下落し、47.95米ドルという低水準となりました。」
油価下落が当期に実際に発生し、売上高、利益の減少と一部プロジェクトの減損損失458億円につながったと記載している。