中東・アフリカおよびアジア・オセアニアへの生産集中
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2025。
INPEXがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。56社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「2025年度における当社グループの生産量の地域別構成比率は豪州及び東南アジア地域が約40％、アブダビ及びユーラシア等地域が約54％と、２つの地域でその大部分を占めております。」
2地域の生産量構成比は約94％となり、前年度の約94％と同水準の高い地域集中が継続した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年度における当社グループの生産量の地域別構成比率は豪州及び東南アジア地域が約42％、アブダビ及びユーラシア等地域が約52％と、２つの地域でその大部分を占めております。」
2024年度は豪州・東南アジアとアブダビ・ユーラシア等の2地域で約94％を占め、前年度の約93％から特定地域への生産集中がやや高まった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年度における当社グループの生産量の地域別構成比率は豪州及び東南アジア地域が約42％、アブダビ及びユーラシア等地域が約51％と、２つの地域でその大部分を占めております。」
2023年度は２地域で生産量の約93％を占める構成となり、前年度のアジア・オセアニア及び中東・アフリカ合計約83％から、開示区分は異なるものの特定地域への依存がより大きく示された。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年度における当社グループの生産量の地域別構成比率はアジア・オセアニア地域が約40％、中東・アフリカ地域が約43％と、２つの地域でその大部分を占めております。」
アジア・オセアニアと中東・アフリカの合計は約83％で、前年度の約85％から低下した。一方、2地域への生産集中はなお継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2021年度における当社グループの生産量の地域別構成比率はアジア・オセアニア地域が約45％、中東・アフリカ地域が約40％と、２つの地域でその大部分を占めております。」
アジア・オセアニア約45％、中東・アフリカ約40％で、2地域が生産量の約85％を占める構造が継続した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2020年度における当社グループの生産量の地域別構成比率はアジア・オセアニア地域が約44％、中東・アフリカ地域が約39％と、大宗を占めております。」
2地域で生産量の約83％を占める構造が継続して開示された。構成はアジア・オセアニア約44％、中東・アフリカ約39％となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「2019年度における当社グループの生産量の地域別構成比率は中東・アフリカ地域が約42％、アジア・オセアニア地域が約41%と、大宗を占めております。」
中東・アフリカへの集中は前回の約57%から低下し、アジア・オセアニアと約42%、約41%に分かれた。ただし、2地域で約83%を占める集中構造は残っている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成29年度における当社グループの生産量の地域別構成比率は中東・アフリカ地域の比率が約57％、アジア・オセアニア地域が約20%と太宗を占めております。」
中東・アフリカ地域の生産比率が約57%となり、前回記載の約48%から上昇した。アジア・オセアニアを含む特定地域への生産集中がより強く示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年度における当社グループの生産量の地域別構成比率は中東・アフリカ地域の比率が約48％、アジア・オセアニア地域が約36%と太宗を占めております。」
地域分散を進める方針を掲げつつ、現状では2地域で生産量の約84%を占める構造をリスクとして開示している。