新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。29回の記載のうち26回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2024。
JESCOホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2024対処有価証券報告書
「権利確定後(株) 前連結会計年度末 45,500 権利行使 39,300 失効 6,200 未行使残 ―」
残存していたストック・オプション45,500株について、39,300株が行使され、6,200株が失効し、未行使残がなくなった。新株予約権による将来の希薄化要因は縮小している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権行使による増加、7,900株であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により7,900株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年９月１日～2023年11月30日 （注）１ 31,400 6,888,400」
当第1四半期に新株予約権の行使により31,400株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「新株予約権(ストック・オプション)の権利行使による増加 55,400株」
2023年8月期に新株予約権の行使により55,400株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加、23,400株であります。」
当四半期中に新株予約権の行使により23,400株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新株予約権(ストック・オプション)の権利行使による増加 20,100株」
2022年8月期に新株予約権の行使による株式増加が20,100株発生し、希薄化要因が継続して実現している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加、6,600株であります。」
2022年3月から5月までに新株予約権の行使により6,600株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年12月１日～2022年２月28日（注）１ 2,400 6,659,400」
当四半期中に新株予約権の行使により2,400株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。さらに、四半期末後の2022年3月にも3,800株の増加が記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加、7,000株であります。」
当四半期中に新株予約権の行使により7,000株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新株予約権(ストック・オプション)の権利行使による増加 7,100株」
2021年8月期に新株予約権の行使により7,100株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年６月１日から2021年６月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が3,000株増加しております。」
四半期末後の2021年6月にも新株予約権の行使により3,000株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加、1,000株であります。」
当四半期中に新株予約権の行使により1,000株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新株予約権(ストック・オプション)の権利行使による増加 4,000 株」
当年度に新株予約権の行使により4,000株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年６月１日から2020年６月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,300株増加しております。」
四半期末後の2020年6月にも新株予約権の行使により1,300株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2019年12月1日から2020年2月29日までの期間に、新株予約権の行使により400株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加、2,300株であります。」
当四半期中に新株予約権の行使により2,300株が増加し、さらに2019年12月にも400株の増加が記載されている。希薄化要因が継続して実際の株式発行として現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「新株予約権(ストック・オプション)の権利行使による増加 6,100株」
当年度に新株予約権の行使により6,100株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年６月１日から2019年６月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が4,100株、資本金が451千円、資本準備金が451千円、それぞれ増加しております」
四半期末後の2019年6月にも新株予約権の行使により4,100株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2018年12月から2019年2月までに、新株予約権の行使により400株が増加し、希薄化要因が引き続き実際の株式発行として現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加、1,600株であります。」「2018年12月１日から2018年12月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が400株増加しております。」
当四半期中に新株予約権の行使により1,600株が増加し、さらに四半期末後にも400株の増加が発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「新株予約権(ストックオプション)の権利行使による増加 23,800株」
当年度に新株予約権の行使により23,800株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加、5,400株であります。」
平成30年3月1日から5月31日までの期間に、新株予約権の行使により5,400株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加、400株であります。」
当第2四半期連結会計期間に新株予約権の行使により400株が発行され、希薄化要因が引き続き実際の株式発行として現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が8,600株増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末日におけるストック・オプションによる新株予約権の個数は16,850個（潜在株式数168,500株）であり、発行済株式総数6,338,900株の2.7％に相当しております。」
新株予約権の行使により97,800株が発行され、潜在株式数は前年度の267,500株から168,500株となった。希薄化要因は引き続き存在する。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「平成29年３月１日～平成29年５月31日（注）12,200 6,280,900 1,342 918,622 1,342 510,522（注） 新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により12,200株が増加し、希薄化要因が実際の株式発行として継続的に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間に発行済株式総数が23,500株増加し、その理由として新株予約権の行使が記載されている。希薄化要因が実際の株式発行として現れている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
新たに2,280個、潜在株式数228,000株の新株予約権を発行しており、既存の潜在株式に加わる希薄化要因が記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「新株予約権の個数は26,750個（潜在株式数267,500株）であり、発行済株式総数6,241,100株の4.3％に相当しております。」
潜在株式数と発行済株式数に対する割合を示し、権利行使時の希薄化をリスクとしている。