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JESCOホールディングス(1434)・事実前進直近の業績予想の修正(2026-10-14)では「再定義」

国内EPC事業の減収・減益

FY2016-Q3に初出。40回の記載のうち19回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2016。直近の記載は2026-10-14。

40記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2016 – FY2019前進FY2021-Q1 – FY2022-Q2前進FY2024-Q2 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 420242025: 220252026: 42026
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直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当セグメントの受注高は、92億19百万円(前中間連結会計期間比89.6%増)、経営成績は、 売上高60億84百万円 (同 7.0%増 )、 セグメント利益7億64百万円 (同 78.7%増 )となりました。」

    国内EPC事業は、受注高89.6%増、売上高7.0%増、セグメント利益78.7%増となった。系統用蓄電設備、通信システム、電気設備の受注・進捗と稼働率向上、好採算案件の進捗が増益に寄与した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当セグメントの受注高は、137億62百万円(前年同期比4.7%増)、経営成績は、売上高128億20百万円(前年同期比14.6%増)、セグメント利益11億79百万円(前年同期比38.2%増)となりました。」

    国内EPC事業は、再生可能エネルギー、系統用蓄電設備、無線通信インフラ等の進展により、受注高・売上高・セグメント利益がいずれも増加した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「注力分野である再生可能エネルギー関連設備において、メガソーラーや自家消費型太陽光発電設備工事、また無線通信インフラ設備においては、各種プラント向け通信システム工事が順調に進捗したことにより、増収増益となりました。」

    国内EPCは、再生可能エネルギー、太陽光、自家消費型設備、プラント向け通信システム工事の進捗により、売上高56億88百万円、セグメント利益4億27百万円となり、前年同期比で増収増益となった。受注高は前年同期比34.7%減だった。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当セグメントの受注高は、131億43百万円(前年同期比14.7%増)、経営成績は、売上高111億90百万円(前年同期比28.0%増)、セグメント利益8億53百万円(前年同期比17.0%増)となりました。」

    国内EPC事業は、再生可能エネルギー、系統用蓄電設備、監視カメラ・監視システム、移動体通信工事の進展により、受注高・売上高・セグメント利益がいずれも増加した。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「注力分野である再生可能エネルギー関連設備事業において自家消費型太陽光発電設備工事を中心に太陽光発電設備工事の受注が拡大した他、系統用蓄電所を受注するとともに引合いも増加してまいりました。また、無線通信インフラ関連設備工事においても監視カメラ・監視システムや移動体通信工事が順調に推移したことにより、増収増益となりました。」

    国内EPC事業は、自家消費型太陽光の受注拡大、系統用蓄電所の受注、監視カメラ・監視システムおよび移動体通信工事の進展により、売上高82億53百万円(前年同期比25.5%増)、セグメント利益6億95百万円(同4.1%増)となった。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「注力分野である再生可能エネルギー関連設備事業において自家消費型太陽光発電設備工事の受注が拡大した他、無線通信インフラ関連設備工事においても順調に推移するとともに、系統用蓄電所の引合いも増加してまいりました。この結果、増収となりましたが、前期には高収益案件があったため、減益となりました。」

    国内EPC事業では、自家消費型太陽光の受注拡大、無線通信インフラ工事の進展、系統用蓄電所の引合い増加が進み、受注高は74億48百万円、売上高は前年同期比21.3%増となった。一方、前年の高収益案件の反動によりセグメント利益は9.6%減少した。
  7. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「注力分野である自家消費型太陽光発電設備工事及び無線通信インフラ関連設備工事が順調に推移し、また、前期にM&AいたしましたJESCO AKUZAWA株式会社及びマグナ通信工業株式会社につきましても、順調に進捗したことにより増収となりました。一方、前期には高収益案件があったため、減益となりました。当第1四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高22億2百万円(前年同四半期比30.0%増)、セグメント利益88百万円(前年同四半期比42.6%減)となりました。」

    国内EPCは自家消費型太陽光、無線通信インフラ、新規子会社の寄与により30.0%増収となった一方、前年の高収益案件の反動でセグメント利益は42.6%減となった。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当セグメントの経営成績は、売上高87億44百万円(前年同期比4.0%増)、セグメント利益7億29百万円(前年同期比12.5%増)となりました。」

    国内EPC事業は、太陽光発電設備工事、PPAモデル案件、新規子会社の寄与などにより、通期で増収増益となった。
  9. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高65億78百万円(前年同期比8.5%増)、セグメント利益6億68百万円(前年同期比19.3%増)となりました。」

    国内EPC事業は、太陽光発電設備工事の進展に加え、JESCO AKUZAWA社とマグナ通信工業社も順調に推移し、増収増益となった。
  10. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高42億46百万円(前年同四半期比17.7%増)、セグメント利益4億13百万円(同31.0%増)となりました。」

    国内EPC事業は、太陽光発電設備工事、PPAモデルの自家消費型案件および阿久澤電機の寄与により、売上高17.7%増、セグメント利益31.0%増となった。
  11. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高16億94百万円(前年同四半期比10.4%増)、セグメント利益1億53百万円(前年同四半期比61.9%増)となりました。」

    国内EPC事業は、再生可能エネルギー、5G等の進捗と阿久澤電機の寄与により、売上高10.4%増、セグメント利益61.9%増となった。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当セグメントの経営成績は、売上高84億10百万円(前年同期比12.8%増)、セグメント利益6億48百万円(前年同期比13.0%増)となりました。」

    国内EPC事業は、太陽光・5G等の進展により通期で増収増益となった。
  13. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、注力分野である太陽光発電設備工事でのPPA(Power Purchase Agreement *2)モデルの自家消費型太陽光発電設備の設計施工案件の増加および5G等移動体通信工事の稼働率向上など順調に進捗したものの、半導体材料の出荷遅れの影響により一部工事の工期遅延が発生し、売上・セグメント利益ともほぼ前年度並みとなりました。」

    国内EPC事業は、太陽光・5G工事が順調に進捗した一方、半導体材料の出荷遅れで一部工事が遅延し、売上高は0.2%増、セグメント利益は1.0%減と、前四半期の増収増益からほぼ前年度並みの業績へ変化した。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高36億9百万円(前年同四半期比2.2%増)、セグメント利益3億15百万円(同53.0%増)となりました。」

    国内EPC事業は、売上高が前年同期比2.2%増、セグメント利益が53.0%増となり、増収増益が進展した。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、太陽光発電設備工事や防災関連工事が順調に推移したものの、新型コロナウイルス感染症の影響に伴う半導体出荷遅れにより、一部工事での工期遅延が発生し、売上はほぼ前年度並みとなりました。一方、セグメント利益については、PPA(Power Purchase Agreement *1)モデルの自家消費型太陽光発電設備の設計施工案件の増加および5G等移動体通信工事の稼働率向上により増益となりました。当第1四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高15億34百万円(前年同四半期比0.5%増)、セグメント利益94百万円(前年同四半期比132.7%増)となりました。」

    国内EPC事業は、半導体出荷遅れによる一部工事の遅延があった一方、PPA型太陽光案件と5G工事の稼働率向上により、売上高0.5%増、セグメント利益132.7%増となった。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当セグメントの経営成績は、売上高74億54百万円(前年同期比6.1%増)、セグメント利益5億73百万円(前年同期比66.5%増)となりました。」

    国内EPC事業は、太陽光発電設備工事、5G等の移動体通信システム関連工事、防災無線工事等の進展により増収増益となった。
  17. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高60億55百万円(前年同期比19.4%増)、セグメント利益5億65百万円(前年同期比172.1%増)となりました。」

    国内EPC事業は、移動体通信システム工事、太陽光発電設備工事、防災無線工事等の進展により、売上高19.4%増、セグメント利益172.1%増となった。
  18. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高35億30百万円(前年同四半期比19.7%増)、セグメント利益2億6百万円(同413.4%増)となりました。」

    国内EPC事業は、移動体通信工事量の増加や太陽光発電設備工事の進展により、売上高19.7%増、セグメント利益413.4%増となった。
  19. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、JESCO株式会社において、前年度に発生した工事遅延や追加・変更工事による原価先行等の影響が解消されるとともに、移動体通信システム工事等のインフラ関連工事や太陽光発電設備工事が順調に進んだことにより増収増益となりました。」

    前年度の工事遅延・原価先行の影響が解消し、インフラ関連工事と太陽光発電設備工事の進捗により、国内EPC事業は売上高15億26百万円、セグメント利益40百万円となり、前年同期の損失から黒字に転じた。
  20. FY2020再定義有価証券報告書

    「この結果、当事業全体としては減収増益となりました。当連結会計年度における当セグメントの経営成績は、売上高70億23百万円(前年同期比5.3%減)、セグメント利益3億44百万円(前年同期はセグメント損失1億15百万円)となりました」

    国内EPC事業は減収ながら、前期のセグメント損失から3億44百万円の利益へ転じた。JESCOの移動体通信工事等による収益改善と、JESCO SUGAYAの八ッ場ダム等の受注増が示されている。
  21. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「国内EPC事業において、JESCO株式会社では、新型コロナウィルス感染症の影響による工事中断により、公共システム関連工事及び電気設備関連工事を中心に、減収減益となりました。一方、JESCO SUGAYA株式会社では、八ッ場ダム施設の電気工事、電気通信工事及び高圧送電線工事等の受注増により大幅な増収増益となりました。この結果、当事業全体としては増収増益となりました。」

    JESCOでは新型コロナウイルス感染症による工事中断で減収減益となった一方、JESCO SUGAYAでは八ッ場ダム施設や高圧送電線工事等の受注増により大幅な増収増益となり、国内EPC全体は増収増益へ転じた。
  22. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、JESCO株式会社において、公共システム関連工事を中心に、追加工事の受注が想定より伸びなかったこと及びそれに伴うコスト増の影響等により減収減益となりました。一方、JESCO SUGAYA株式会社においては、官公庁施設関連及び送電線関連等の電気設備関連工事を中心に大幅な増収増益となりました。この結果、当事業全体としては減収減益となりました。」

    国内EPC全体では減収減益が続く一方、JESCOでは追加工事の受注未達とコスト増、JESCO SUGAYAでは官公庁施設・送電線関連工事による大幅な増収増益という会社別の業績差が示されている。
  23. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、JESCO株式会社において、公共システム関連及び電気設備関連工事を中心に、工期の遅延による収益減、追加及び変更工事発生に伴う当四半期における原価先行の影響等により減収減益となりました。」

    国内EPC事業では工期遅延と追加・変更工事に伴う原価先行が収益減少要因となり、売上高は24.5%減、セグメント損失は前年同期の5百万円から1億36百万円へ拡大した。
  24. FY2019再定義有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、JESCO CNS株式会社において、ETC、CCTV等の高速道路付帯設備及び太陽光発電設備工事を中心として若干の増収となりましたが、特に第4四半期において工事竣工前に繁忙期と重なったことによる外注労務単価の高騰等の影響により大幅な減益となりました。」

    国内EPC事業は売上高74億18百万円で10.0%増収となった一方、外注労務単価の高騰等によりセグメント利益1億5百万円から1億15百万円の損失へ転じた。
  25. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、JESCO CNS株式会社において、ETC、CCTV等の高速道路付帯設備及び太陽光発電設備工事を中心として増収増益となりました。また、JESCO SUGAYA株式会社においても、公共インフラ関連及び電気設備関連工事等を中心に増収増益となりました。当第3四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高50億円(前年同四半期比32.6%増)、セグメント利益54百万円(前年同四半期はセグメント損失23百万円)となりました。」

    国内EPC事業は、従来の減収・損失計上から、ETC・CCTV等の高速道路付帯設備、太陽光、公共インフラ、電気設備関連工事の増加により増収増益となり、セグメント損益も黒字に転じている。
  26. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当セグメントの経営成績は、売上高31億97百万円(前年同四半期比74.3%増)、セグメント利益60百万円(前年同四半期はセグメント損失71百万円)となりました。」

    国内EPC事業は、前年同期のセグメント損失から利益に転じ、売上高も74.3%増加した。JESCO CNSとJESCO SUGAYAの公共インフラ・電気設備関連工事が増収増益に寄与している。
  27. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、JESCO CNS株式会社において、ETC、CCTV等の高速道路付帯設備及び商業施設関連工事を中心として大幅な増収増益となりました。また、JESCO SUGAYA株式会社においても、公共インフラ関連工事や電気設備関連工事等を中心に受注が増加するとともに、売上高も大幅に増加いたしました。この結果、当事業全体としては増収増益となりました。」

    国内EPC事業は従来の減収・減益傾向から、ETC・CCTV等の高速道路付帯設備、公共インフラ、電気設備工事の増加により増収増益へ変化した。ただし、セグメント損失は5百万円残っている。
  28. FY2018再定義有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、JESCO CNS株式会社において、社会インフラ事業であるETCの整備工事等で前期に大型案件が完工したこと、また、受注価格競争の激化によりアミューズメント商業施設等関連工事が減少したものの、菅谷電気工事株式会社の株式を取得したことにより当連結会計年度より同社を連結の範囲に含めた影響から、事業全体としては増収減益となりました。」

    菅谷電気工事の連結による増収があった一方、前期大型案件の完工と価格競争による減収要因を補うにとどまり、国内EPCは増収減益となった。
  29. FY2018-Q3再定義有価証券報告書

    「国内EPC事業においては、菅谷電気工事株式会社の株式を取得したことにより、第1四半期連結会計期間より同社を連結の範囲に含めた影響による収益増があったものの、JESCO CNS株式会社において、社会インフラ事業である防災行政無線やETCの整備工事等で前期に大型案件が完工したこと、また、価格競争の激化や業界全体の縮小傾向を受けた商業施設等関連工事が減少したことによる収益減を補完するまでには至りませんでした。」

    菅谷電気工事の連結による収益増があったものの、前期大型案件の完工、価格競争、業界縮小による収益減を補えなかった。国内EPC事業は売上高37億70百万円、セグメント損失23百万円となった。
  30. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「菅谷電気工事株式会社の株式を取得したことにより、第1四半期連結会計期間より同社を連結の範囲に含めた影響による収益増があったものの、商業施設等を中心とした電設事業において、価格競争の激化や業界全体の縮小傾向を受けた影響による収益減を補完するまでには至りませんでした。」

    菅谷電気工事の連結による収益増があったが、価格競争と業界縮小による電設事業の収益減を補完できず、国内EPC事業は売上高18億34百万円、セグメント損失71百万円となった。
  31. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「国内EPC 事業 680,736 △ 61,996」

    変更後のセグメント区分で、国内EPC事業は売上高680,736千円、セグメント損失61,996千円となり、前年同期の売上高924,087千円、損失51,033千円から減収・損失拡大となった。
  32. FY2017再定義有価証券報告書

    「この結果、当セグメントの業績は、売上高55億9百万円(前期比6.7%減)、セグメント利益(営業利益)1億84百万円(前期比15.9%増)となりました。」

    国内EPC事業は減収ながら、セグメント利益は15.9%増加した。
  33. FY2017-Q3再定義有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間における当セグメントの業績は、売上高35億49百万円(前年同四半期比13.3%減)、セグメント利益18百万円(同70.8%減)となりました。」

    国内EPC事業は前年同期比で減収となり、セグメント利益も70.8%減少した。
  34. FY2017-Q2再定義有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間における当セグメントの業績は、売上高20億73百万円(前年同四半期比29.0%減)、セグメント損失37百万円(前年同四半期はセグメント利益46百万円)となりました。」

    国内EPC事業は29.0%減収となり、前年同期のセグメント利益から37百万円の損失に転じた。
  35. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間における当セグメントの業績は、売上高7億74百万円(前年同四半期比34.2%減)、セグメント損失56百万円(前年同四半期はセグメント損失20百万円)となりました。」

    国内EPC事業は、通期の増収・減益から、当四半期は34.2%減収となり、セグメント損失も拡大した。
  36. FY2016再定義有価証券報告書

    「当セグメントの業績は売上高59億8百万円(前期比1.3%増)、セグメント利益(営業利益)1億58百万円(前期比9.1%減)となりました。」

    第3四半期の減収・減益から、通期では増収・減益となった。
  37. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当セグメントの業績は、売上高40億93百万円(前年同四半期比1.2%減)、セグメント利益62百万円(同52.2%減)となりました。」

    国内EPC事業では売上高とセグメント利益が前年同期を下回った。
一緒に動いた変遷

「売上高増加と営業利益・経常利益・純利益減少」は、この変遷が動いた40回のうち26回、同じ書類で同じ向きに動きました。

262323191513★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高増加と営業利益・経常利益・純利益減少26回
  3. 2アセアンEPC事業の増収・黒字化23回
  4. 3負債削減と自己資本比率の改善23回
  5. 4新株予約権行使による株式価値の希薄化19回
  6. 5不動産賃貸事業の立ち上げ・拡大15回
  7. 6産業用太陽光発電を中心とする電気設備工事の受注13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
JESCOホールディングスの次の決算発表は2026-10-14の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-14の業績予想の修正で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
国内EPC事業の減収・減益|JESCOホールディングス(1434)の変遷 | Komori