資材等の価格上昇による利益圧迫
FY2016-Q3に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
JESCOホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。48社中31社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- 2026-10-14対処業績予想の修正
「原材料価格の高騰や在庫不足等の外部環境の変化については、契約時における書面への明記や早期の資機材確保に努めた結果、当期業績への影響は限定的となりました。」
原材料価格や在庫不足による業績影響について、契約上の明記と早期調達により限定的となったとの説明が加わった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「不安定な国際情勢等による資源価格高騰や為替動向の懸念があるものの」
資源価格高騰を含むコスト環境上のリスクを継続して開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2023年９月１日～2024年５月31日）におけるわが国経済は、建設分野における人材不足、原材料価格の高騰や為替動向の懸念があるものの」
原材料価格の高騰を引き続き経済・収益環境上の要因として開示している。前四半期までの資材・エネルギー価格高騰から表現はやや整理されているが、利益圧迫の具体的な追加影響は記載されていない。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化や欧米金融不安、資材・エネルギー価格の高騰等、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
従来の資材・原材料費高騰に加え、エネルギー価格の高騰をコスト環境上の不透明要因として明示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「半導体不足や原材料費高騰、エネルギー問題、為替問題、ウクライナ情勢の長期化など多くの課題を抱えており」
原材料費高騰を含むコスト上昇要因を、国内外経済が抱える継続的な課題として再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内EPC事業、アセアンEPC事業を遂行するにあたり、多くの建設資材を調達しておりますが、建設資材価格が急激に高騰した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
建設資材価格の高騰による業績・財政状態への影響を継続してリスク開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、半導体不足や原材料費高騰に加え、エネルギー問題や大幅な円安、ウクライナ情勢の長期化などが国内外の経済に大きな影響を与えており、不透明かつ不安定な状況が今後も続いていくと想定されます。」
原材料費高騰を含むコスト上昇要因は引き続き開示されている。今回は原材料費高騰による当四半期の利益圧迫を個別には記載していない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「さらに、半導体不足や原材料費高騰に加え、ウクライナ情勢の緊迫化が国内外の経済に大きな影響を与えており、不透明な状況が続いていくと想定されます。」
原材料費高騰が、半導体不足やウクライナ情勢と並ぶ国内外経済への影響要因として改めて強調されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「JESCO HOA BINH ENGINEERING JOINT STOCK COMPANYにおいては、ホーチミン市の大型集合住宅の電気設備、空調換気設備、給排水衛生設備等の工事が進行したことにより増収となりましたが、競争激化に伴う受注粗利の低下及び材料費の上昇等から大幅な減益となりました。」
材料費の上昇が、競争激化による受注粗利低下とともにアセアンEPC事業の大幅な減益として年度実績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「JESCO HOA BINH ENGINEERING JOINT STOCK COMPANYにおいては、ホーチミン市の大型集合住宅の電気設備、空調換気設備、給排水衛生設備等の工事が進行したことにより大幅な増収となりましたが、競争激化に伴う受注粗利の低下、材料費の高騰による原価率の上昇等から減益となりました。」
材料費高騰による原価率上昇が、競争激化に伴う受注粗利低下とともに、アセアンEPCの減益として実際に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「JESCO HOA BINH ENGINEERING JOINT STOCK COMPANYにおいては、ホーチミン市の大型集合住宅の電気設備、給排水衛生設備等の工事が進行したことにより増収となりましたが、材料費、人件費等の高騰により原価率が上昇したこと等から減益となりました。」
材料費・人件費等の高騰が原価率上昇とアセアンEPC事業の減益として実際に業績へ影響した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内EPC事業、アセアンEPC事業を遂行するにあたり、多くの建設資材を調達しておりますが、建設資材価格が急激に高騰した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
建設資材価格の高騰による利益・財政状態への影響を継続してリスク開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、労務費や材料費の高騰や受注価格の低下というマイナス要素があるなか、東京オリンピックを翌年に控えた2019年をピークに、長期的には市場が縮小傾向に転じることも考えられ」
労務費・材料費の高騰、受注価格の低下、2019年をピークとする市場縮小の可能性を継続して示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、労務費や材料費の高騰や受注価格の低下というマイナス要素があるなか、東京オリンピックを翌年に控えた2019年をピークに、長期的には市場が縮小傾向に転じることも考えられ」
労務費・材料費の高騰、受注価格の低下、2019年をピークとする長期的な市場縮小の可能性を、前四半期と同様に示している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、労務費や材料費の高騰や受注価格の低下というマイナス要素があるなか、こうした傾向は2019年をピークに、これを境に長期的には市場の縮小傾向に転じることも考えられ、市場環境の低迷は避けられないとの見通しも一方ではあります。」
従来の原材料費・賃金上昇に加え、労務費・材料費の高騰、受注価格低下、2019年をピークとする長期的な市場縮小の可能性を示しており、収益圧迫要因の範囲が広がっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「建設業界全体においては、労働者の賃金の高騰や経費の見直し等による価格差が大きくなっております。」
資材・人件費等のコスト上昇と価格差による厳しい収益環境を引き続き認識している。 - FY2016悪化有価証券報告書
「今後における当社グループの事業を取り巻く経営環境は、原材料費の高騰や、同事業者間での価格やサービスの競争等により引き続き厳しい状況で推移していくことが予想されます。」
資材価格上昇の影響を受けた実績に加え、原材料費高騰が今後も続くとの見通しを示している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「収益面では資材等の価格上昇の影響を受けて経費削減等利益確保にも努めてまいりましたが、厳しい状況となりました。」
資材価格上昇の影響を実際に受け、国内EPCの収益環境が厳しくなったと記載している。